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高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

あなたがどうしても食べたくなる 中毒性の高い食べ物トップ20!!

2023-03-21 00:05:00 | 猛毒

あなたがどうしても食べたくなる 中毒性の高い食べ物トップ20!!

やめられない止まらない。中毒性の高い食品トップ20 (2015年11月17日) - エキサイトニュース(3/3)

中毒性と聞くとタバコやカフェインなどが思い浮かぶが、食べ物についても依存は存在する。

特定の食べ物を我慢できなくなってしまう状態を食物(しょくもつ)依存症、あるいは摂食依存症と呼び、過食によって肥満にも結びつきやすい。

ヘルス・ライン誌は、人口の20%ほどの人がこの状態だと指摘している。

ラットを使った動物実験では、一部のおやつにコカインより強力な依存性があるとの結果も出ている。

依存症になりやすい食べ物として、どのようなものに気をつければよいだろうか? アメリカの研究で判明した、依存になりやすい食べ物トップ20をみてみよう。

◆20位:卵

卵は栄養の宝庫だ。タンパク質と各種ビタミン類のほか、亜鉛、鉄、銅、必須微量ミネラルのセレンなどを含んでいる。

同時に中毒性があり、食べすぎるとコレステロール値が急激に高まることがあるので注意したい。

◆19位:ナッツ

 

◆18位:マフィン

 
しかし、白砂糖が多く使われているため、食べ続けると肝臓の負担が大きくなり、動脈の炎症を生じることがある。
 
どうしても食べたければ、糖分を控えた自家製マフィンを作るのも一つの手だ。
 

◆17位:ステーキ

 
タンパク質の一種のアルブミン、ヘモグロビン、ガンマグロブリンが含まれており、人間のオピオイド受容体に作用して中毒性を生む。
 

◆16位:グミ

 
カロリーの過剰摂取や虫歯などに注意したい。
 

◆15位:シリアル

 
 
また、必要な栄養分に乏しいことから食べても空腹感が続き、一度に2〜3杯をたいらげがちだ。
 
どうしてもシリアルにこだわりたい場合は、オーツ麦とドライフルーツなどをミックスするのがおすすめだ。
 
 
数個をつまむつもりが、気づけばかなりお腹が膨れているという経験は誰にでもあるだろう。
想像以上に脂肪分が多く、カロリーが高いので注意したい。
 

◆14位:ポップコーン(バター風味)

 
 
また、塩分、糖分、脂肪分が多く含まれ、脳を興奮させることから依存性が高い。しかし、高いカロリーのわりには栄養分がほぼないという困りものだ。
 

◆13位:ロールパン

 
 
これは体内でアヘンと似た作用を引き起こし、もっと摂取したいという依存状態を作ることがある。食べ過ぎには用心したい。

◆12位:フライドチキン

 
 
フライドチキンの食べすぎは、心臓病のリスクを高める。
同じチキンでも、揚げるよりはグリル調理のほうが体にはよい。
 

◆11位:ベーコン

ラットを使った実験により、脂肪分の多い食品はヘロインと同様の中毒作用を脳に与えることがわかっている。塩分と化学物質に満ちた加工肉という点でもあまり健康によくない。

◆10位:チーズ

 
チーズの脂肪や塩分とともに、禁断症状が出るほどの中毒になることすらある。
 

◆9位:ケーキ

 
 
炭水化物が多いことからグリセミック負荷が高く、つまり、血糖値の急激な上昇を招きやすい。
 
砂糖のドーパミン効果により食べすぎてしまわないように気をつけよう。
 

◆8位:炭酸飲料(人工甘味料でないもの)

 
砂糖だけでもドーパミンの放出で中毒になりやすいが、カフェインを含む飲料の場合はカフェイン中毒も同時に引き起こすことがある。
 

◆7位:チーズバーガー

 
食べすぎると腎臓に支障が出たり、肥満などの健康問題に悩んだりすることになりかねない。

 

◆6位:フライドポテト

 
 
塩分、油分、炭水化物をたっぷり含んでおり、心臓血管系の病気につながりやすい。
 

◆5位:アイスクリーム

 
幸せを運ぶアイスクリームだが、その多幸感の一部がドーパミンの放出によってもたらされていることは覚えておきたい。

◆4位:クッキー

気軽につまめるクッキーは、精製小麦、白砂糖、バター、脂肪、トランス脂肪酸をたっぷりと含んでいる。

ラットを使ったある実験では、コカインよりもオレオの方がニューロンを刺激し、より高い中毒性を生じたとの結果が出ている

 

◆3位:ポテトチップス

しかし、塩分の摂りすぎで腎臓がダメージを受けることがあるほか、さらに食べたいという欲求を生みやすい。
 
食べ始めたら止まらないことを売りにした商品もあるが、まさにその通りだ。

◆2位:チョコレート

チョコレートは大量の砂糖のほか、幸福ホルモンのセロトニンの放出を促すトリプトファンというアミノ酸を含んでいる。

幸せで高揚した気分が続くが、同時に中毒性が高いということでもあるので気をつけたい。

 

◆1位:ピザ

すべての食品のなかで最も中毒性が高いのは、ピザとなった。

脂肪分と塩分だけでなく、生地は炭水化物の塊でもある。

高血圧、活性酸素の増加、インスリン値の急な変動などを招くことがあるため、過食しないよう自制したい。

ピザなど多くの加工食品は、脳の反応を引き起こし、定期的に食べずにはいられない気分にさせる依存性を有している。

 

ここまで

奴らは最早なりふり構わず「何でもあり!!」と、昆虫食、そして猛毒蚊に人々を襲わせる準備をしています!!

腑抜の人々は、奴らの言いなりです!!

自分どころか家族さえも、守りません!!

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!

 

民のための国を作ら成ればならない!!

100年先の民の暮らしを考える""

民のためならいつでも死ねる!!

民のために尽くす武士でありたい!! 

天は正義に与し!!

神は至誠に感ず!!

 

 

 

 

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モンサント社が開発した猛毒「ラウンドアップ」

2023-03-18 00:05:00 | 猛毒

モンサント社が開発した「ラウンドアップ

日本だけで使用されている!!

独バイエル、除草剤の発がん性めぐる訴訟で和解 1兆円超

Roundup weedkiller at a home improvement store.

ドイツの化学大手バイエルは24日、同社の除草剤「ラウンドアップ」の影響でがんになったと訴えられた訴訟で、109億ドル(約1兆1600億円)を支払うことで和解したと発表した。

グリフォセートを主成分とするラウンドアップの発がん性をめぐっては、約12万5000件の訴訟が起こされている。

ニューヨークの法律事務所ワイツ・アンド・ラクセンバーグは、原告約10万人を代表して、和解に至ったとしている。

バイエルは不正行為はなかったと主張しているが、「不安定な状況」を終わらせるため、支払いをするとした。

世界で最も使われている除草剤

ラウンドアップは、2018年にバイエルが買収した米モンサントの商品だった。

40年以上前に発売されて以来、世界中で最もよく使われている除草剤となっている。

バイエルがウェブサイトに出した声明によると、同社は96億ドルを訴訟の解決のために支払い、12億5000万ドルを今後の訴訟などに充てることが、和解の条件に含まれているという。

訴訟全体の約4分の1は未解決だとしている。

バイエルのヴェルナー・バウマン社長は、「ラウンドアップをめぐる和解は何より、長期の不安定な状況を終わらせる点で、バイエルにとって適切なタイミングでの適切な行動だ」と述べた。

また、「ラウンドアップはがんの原因にはならず、この訴訟で主張された病気に責任を負うものではない」とのこれまでの主張を繰り返した。

安全性は未決着

ラウンドアップをめぐっては、米カリフォルニアの裁判所が2018年8月、がんとの関連性を認め、多額の損害賠償の支払いを命じた。

訴訟では、ラウンドアップを使っていた原告たちが、ラウンドアップと有効成分グリフォセートのせいで非ホジキンリンパ腫などのがんになったと主張してきた。

グリフォセートは多くの除草剤で使われているが、安全性については科学的な結論は出ていない。グリフォセートを含む除草剤を禁じる国がある一方、使用を認めている国もある。

バイエルはグリフォセートの発がん性を否定している。米環境保護局も、この見解を支持している。

水質汚染と別の除草剤でも

ラウンドアップをめぐる損害賠償とは別に、バイエルは水質汚染に関する訴訟で8億2千万ドルを支払う。現在は使用が禁止されている、毒性のある化学合成物ポリ塩化ビフェーニル(PCB)を使ったことが原因とされた。

同社はさらに、ジカンバを主成分とした除草剤が農作物に被害をもたらしたとの訴えに対し、4億ドルを支払う。ジカンバも現在、アメリカでの使用が禁じられている。

ここまで

奴らは最早なりふり構わず「何でもあり!!」と、昆虫食、そして猛毒蚊に人々を襲わせる準備をしています!!

腑抜の人々は、奴らの言いなりです!!

自分どころか家族さえも、守りません!!

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!

民のための国を作ら成ればならない!!

100年先の民の暮らしを考える""

民のためならいつでも死ねる!!

民のために尽くす武士でありたい!! 

天は正義に与し!!

神は至誠に感ず!!

 


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食品添加物大国の日本!

2023-02-26 00:05:00 | 猛毒

警鐘!海外で禁止または制限されている日本の「食品リスト」がこれ!!

 

海外で規制、あるいは禁止されている食品が日本では堂々と売られ食卓に並んでしまうことがあります。

日本と海外、住む場所は違えど同じ人間であることに変わりはないのにどうしたものか。

 

「国産だから心配いらないわよ」

 

そんな言葉が聞こえてきそうですが、日本では食品メーカーや業界への配慮やしがらみが強いため、新たな規制を食品にかけるのが難しいという現状があるといいます。

つまり、国産であるにもかかわらず海外産のものより危険なケースも少なくないというのだから困ったもの。

 

今回は「海外では規制されている成分が含まれている食品」をご紹介します。

 

 色鮮やかな食品、でもそれって…

『赤色2号』『黄色4号』…

そんな言葉を食品の原材料名で見かけることも多いかと思います。

 

これら着色料は「タール系色素」と呼ばれていて石油から作られ、洋服の染料としてそもそも使われていたものなので、組み合わせによってたくさんの色が作れるというのですが、諸外国では使用禁止、あるいは制限をかけている国が多いということもまた事実のようです。

それは着色料の「発がん性や染色体異常を引き起こす危険性」が指摘されているから。

発色の美しさは魅力的ですが、それによって病気を引き起こす可能性が高まるなら話はまた別ですね。

 

海外では禁止、
あるいは制限されている「食品リスト」

 

〜着色料〜

名称:赤色2号(赤2)
使用されている主な食品:冷菓、ゼリー、清涼飲料水、駄菓子
人体への影響など:発がん性やじんましん、妊娠率の低下などのリスクがあるとして、アメリカでは’76年に使用禁止。EUでも使用制限がかかっている。

●禁止または制限をかけている国や地域:アメリカ、EU

 

名称:赤色40号(赤40)
使用されている主な食品:冷菓、清涼飲料水、ガム、キャンディー、ジャム
人体への影響など:アレルギーを引き起こす可能性があり、’91年まで日本で使用禁止されていたが、アメリカ・カナダでの圧力で認可された。

●禁止または制限をかけている国や地域:デンマーク、ベルギー、フランス、ドイス、スイス

 

名称:赤色102号(赤102)
使用されている主な食品:紅しょうが、梅干し、ハム、ソーセージ、たらこ
人体への影響など:子供の注意欠落・多動性障害と関連するとして、ノルウェーとアメリカで禁止に。

●禁止または制限をかけている国や地域:ノルウェー、アメリカ

 

 

名称:赤色104号(赤104)


使用されている主な食品:和菓子、でんぶ、ソーセージ
人体への影響など:発がん性や染色体異常のリスクがあるとして、アメリカでは使用が禁止されている。

●禁止または制限をかけている国や地域:アメリカ

 

名称:黄色4号(黄4)
使用されている主な食品:たくあんの漬物、数の子、焼き菓子、ジュース、和菓子、佃煮
人体への影響など:じんましん、下痢、染色体異常を引き起こす可能性。子供の注意欠落・多動性障害と関連するとして、’09年にイギリスはメーカーに自主規制を勧告。

●禁止または制限をかけている国や地域:ノルウェー、オーストリア、イギリス

 

〜クロロプロパノール類〜

名称:クロロプロパノール(たんぱく加水分解物)
使用されている主な食品:醤油、インスタントラーメン、ソーセージ
人体への影響など:添加物ではなく、商品の製造過程でできる副産物。発がん性があるとされ、EUでは’01年に醤油中の含有量を規制。日本では低減化を目指し、農水省が指導を行うが明確な規制はない。

●禁止または制限をかけている国や地域:アメリカ、EU、オーストラリア、カナダ、マレーシア、タイ、中国

 

 

〜脂肪〜

 

名称:トランス脂肪酸
使用されている主な食品:ショートニングやマーガリンを使用したパンや菓子、植物油
人体への影響など:心筋梗塞、脳卒中など循環器系疾患、認知症などのリスクがあると報告されている。アメリカでは今年6月、トランス脂肪酸を多く含む油脂の使用を原則禁止。

●禁止または制限をかけている国や地域:台湾、アメリカ、カナダ、デンマーク、オーストリア、イギリス、インド、スイス

 

〜4−メチルイミダゾール〜

名称:4-メチルイミダゾール(カラメル色素)
使用されている主な食品コーラ飲料
人体への影響など:発がん性があるとされ、アメリカのカリフォルニア州では基準値以上を含む場合、「発がん物質が含まれている」と表示を義務化。

●禁止または制限をかけている国や地域:アメリカ

 

 

〜保存料〜

名称:デヒドロ酢酸ナトリウム
使用されている主な食品:チーズ、バター、マーガリン
人体への影響など:アレルギーや嘔吐、肝機能障害を引き起こす可能性があるとして、アメリカではかぼちゃ以外に使用できない。

●禁止または制限をかけている国や地域:アメリカ

 

名称:ナイシン


使用されている主な食品:ソース、食肉製品、チーズ、ドレッシング
人体への影響など:本来は抗菌剤として使用される薬剤。日本では約10年前に使用が認められたうえ、チーズ以外の多くの食品にも使用されている。

●禁止または制限をかけている国や地域:EU

 

〜加工デンプン(増粘剤)〜

名称:ヒドロキシプロピル化リン酸架橋デンプン、ヒドロキシプロピルデンプン
使用されている主な食品:プレスハム、スイートコーンの缶詰、ベビーフード
人体への影響など:安全性が十分に確認されていないとして、EUでは乳幼児対象の製品への使用を禁じている。

●禁止または制限をかけている国や地域:EU

 

 

〜小麦粉処理剤〜

名称:臭素酸カリウム
使用されている主な食品:パン
人体への影響など:発がん性があることが確認され、世界各国で使用が禁止されている。日本では使用が自粛されているが、厚労省は正式には使用を禁止していない。

●禁止または制限をかけている国や地域:中国、EU、イギリス、カナダ

 

〜漂白剤〜

 

名称:過酸化水素
使用されている主な食品:数の子
人体への影響など:’70年代に各国で使用されたが、発がん性などのリスクがあるとして殆ど使われていない。日本は数の子など一部食品への使用のみ認められている。

●禁止または制限をかけている国や地域:EU

 

〜肥育ホルモン剤〜

名称:17β-エストラジオール
使用されている主な食品:オーストラリア、アメリカから輸入した肉類
人体への影響など:遺伝子の突然変異がきっかけで発がんする懸念があるとしてEUでは自国の牛肉への使用禁止。

●禁止または制限をかけている国や地域:EU

 

名称:プロゲステロン
使用されている主な食品:オーストラリア、アメリカから輸入した肉類
人体への影響など:安全性を担保するためのデータが不十分であり、健康に影響する可能性を否定できないとして、EUでは自国の牛肉への使用禁止。

●禁止または制限をかけている国や地域:EU

 

名称:テストステロン

使用されている主な食品:オーストラリア、アメリカから輸入した肉類
人体への影響など:安全性を担保するためのデータが不十分であり、健康に影響する可能性を否定できないとして、EUでは自国の牛肉への使用禁止。

●禁止または制限をかけている国や地域:EU

 

名称:酢酸トレンボロン
使用されている主な食品:オーストラリア、アメリカから輸入した肉類
人体への影響など:安全性を担保するためのデータが不十分であり、健康に影響する可能性を否定できないとして、EUでは自国の牛肉への使用禁止。

●禁止または制限をかけている国や地域:EU

 

名称:酢酸メレンゲステロール
使用されている主な食品:オーストラリア、アメリカから輸入した肉類
人体への影響など:安全性を担保するためのデータが不十分であり、健康に影響する可能性を否定できないとして、EUでは自国の牛肉への使用禁止。

●禁止または制限をかけている国や地域:EU

名称:ゼラノール
使用されている主な食品:オーストラリア、アメリカから輸入した肉類
人体への影響など:安全性を担保するためのデータが不十分であり、健康に影響する可能性を否定できないとして、EUでは自国の牛肉への使用禁止。

●禁止または制限をかけている国や地域:EU

 

名称:ラクトパミン
使用されている主な食品:オーストラリア、アメリカから輸入した肉類
人体への影響など:安全性を担保するためのデータが不十分であり、健康に影響する可能性を否定できないとして、EUでは自国の牛肉への使用禁止。

●禁止または制限をかけている国や地域:EU

※識者への取材をもとに「女性セブン」が作成。「主な食品」として挙げたものすべてに該当の成分が含まれているわけではない。

 

海外で禁止している食品が日本では普通に食卓にあがっている怖さ。
意識を高く持つということは、いい意味で「これは何で作られているのか」に関心を持ち続け、面倒でも必ず原材料の表示を確認する労をいとわないこと。

色が綺麗すぎる、鮮やか過ぎる、そんなちょっとした違和感を抱いたときには原材料を確認することを忘れないように。

 


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習近平、ついに自滅!!習近平、ついに自滅!!いよいよ対中國包囲網が、縮められる!!

2022-12-30 00:05:00 | 猛毒

習近平、ついに自滅!!いよいよ対中國包囲網が、縮められる!!

自国のワクチンの毒性が露見するのを恐れた習近平は

アメリカのファイザーワクチン

ドイツのバイオンテックのワクチン

の輸入に踏み切りました!!

肺が白くなるワクチンです!!

 

以前から指摘されていた中国の弱点

 

注目は、中国の強さではなく、弱さについてだ。

中国の弱さはどこにあるのか。

「より長い電報」と題された論文の本体は1月28日、米国の超党派シンクタンクである大西洋評議会のサイトに公開された。

同じ日に要約版が政治メディア、ポリティカにも掲載された。

中国の習近平国家主席
 

たとえば、鄧小平時代の中国共産党は「改革と開放」を掲げて、人々に一定の自由を謳歌させた。

だが、その頂点で迎えた1989年の天安門事件は、その鄧氏によって弾圧された。

加えて、習近平氏はソ連崩壊の教訓を学んでいる。

習近平氏は2012年の演説で、ソ連崩壊の教訓について
 
「彼らは軍を共産党から切り離し、党を武装解除した。自分たちの理想と信念に対する自信も失ってしまった」
 
と語った。「ソ連共産党は我々より相対的に多くの党員を数えていたのに、誰も立ち上がって抵抗しようとはしなかったのだ」

そんな中国に、米国はどう対抗すべきなのか。

内外の圧力が高まって、連続的なシステム危機が起きれば、共産党は崩壊するかもしれない。
 
だが、米国がそんなシナリオにすべてを賭けるのは、馬鹿げている。
 
もっと上手くやれば、指導者の交代を市場に友好的で、全体主義・国家主義的でない方向に促せるだろう。
 
それが、長期的な体制変革につながるかもしれないのだ。

指導者を交代させるエネルギーは、どこから出てくるのか。

「習体制に反発する共産党のエリートからだ」と指摘する。

ここが核心部分だ。

習氏の指導スタイルは共産党エリートの大部分に、煮えくり返るような怒りを呼び起こしてきた。
 
習氏の致命的な弱点は、経済だ。
共産党が約束した経済成長や雇用、生活水準の改善という「非公式な社会契約」を守れるかどうか、が問題なのだ。

間違った政策や米中経済戦争、疫病などによる景気後退の結果、成長が止まれば、この社会契約は破綻する。
 
すると、彼らはますます国家権力による強制的な手段に頼らざるをえなくなる。
 
そうなれば、現体制に対する怒りが表面化するだろう。

2022年の第20回共産党大会以降も、習氏が権力の座に居座るのを許さないために、どれほどの怒りが必要なのか、は分からない。
 
ただ、もし指導者の交代が起きれば、もっと穏健な集団指導体制に向かうだろう。
 
あまりに左に寄りすぎて、攻撃的な体制への批判であるからだ。

中国共産党は、どんなコストを払っても、党の権力維持と生き残りに全力を挙げるつもりだ。
 
党は自分の政治的正統性も渇望している。
 
そのために、経済成長だけでなく、北京五輪や宇宙開発、国際的首脳会議の開催に熱心だった。
 
 
中国のシステムは、解決できない構造的な亀裂を内部に抱えている。
 
もっとも壮観なのは、レーニン主義の政党が「イデオロギーの構造」である一方で、民間部門は果てしない成長を求める「市場の絶対命題」を抱えている点である。

この矛盾は従来から、あちこちで指摘されてきた。

政治がイデオロギーに支配され、人々の自由に制限を加えているので、自由取引によって成立する市場経済はフルに機能しない。

それでは、長期的な成長が望めないのだ。

ところが、中国の国内戦略は1978年以来、党と市場の間で絶え間なく揺れ動いてきた。
 
それは、国家と経済を持続的な均衡に導くために必要な、周期的な「左と右」の間の揺れだった。したがって、米国が「中国のシステムは内側から崩壊する」という前提で戦略を構築するのは危険だ。
 

五輪に言及した部分は興味深い。

中国は2022年に北京で冬季五輪の開催を予定しているが、米欧では「ウイグル人を大量虐殺している国の五輪はボイコットすべきだ」という声が高まっている。

五輪問題は中国の異常さを世界に示す絶好の機会になるだろう。

 
普通の中国人が党の歴史や高潔さ、妥当性に疑問を抱いていることに、共産党は気付いている。
 
若い世代は「なぜ自分たちには韓国や日本、台湾のような政治的、社会的自由がないのか」と疑問に思っている。
 
何百万もの中国人が子どもを米国に留学させ、それ以上の中国人が米国で暮らしたい、と思っている。
 
あらゆる局面で、党はイデオロギーの脆弱性に直面しているのだ。

皮肉なことに、中国共産党の幹部たち自身が米国生活に憧れている。

彼らは汚職で貯め込んだ財産を米ドルやユーロに替えて、外国に隠し持っている。

米国に留学している中国人学生の多くは共産党幹部の子弟で、彼らの重要な役割の一つが秘密資産の管理なのだ。

 
以上のような中国内政のダイナミズムを理解すれば、対中政策の最適ポイントが分かる。
 
中国を一枚岩に扱うのは、逆効果だ。
 
米国への反発を招いて、指導者が人々を国家主義でまとめてしまう。
 
彼らは「中国の文化、国家に対する攻撃だ」と宣伝するだろう。

 

ドナルド・トランプ前政権の対中政策にも批判的な目を向ける。

アメリカのドナルド・トランプ前大統領と中国の習近平国家主席
 
トランプ政権が仕掛けた対中貿易戦争は、内政の失敗による景気停滞を「米国のせい」に転嫁させてしまった。
 
新型コロナの感染爆発も、中国人は失政に怒っていたのに、当時の米商務長官は「北米に雇用が戻ってくる」と語り、党の求心力を高めてしまった。
 
トランプ政権は中国に免罪符を与えてしまったのだ。
 

「世界を変える」横暴すぎる野望

中国共産党の優先課題は何か!!


2)チベットと香港、台湾、さらには南シナ海と東シナ海を含む祖国の統一を維持する
3)2035年まで平均5%以上の経済成長。1人当たり国内総生産(GDP)は2万〜3万ドルが目標。経済規模を2〜3倍にして米国を抜く。そのために完全雇用を維持する
4)経済的目標と持続可能な環境・開発のバランスを維持する
5)アジア太平洋地域の戦争に勝利できるような人民解放軍の拡大と改革、現代化
6)隣国を中国にとって善良で、究極的には従属的な戦略的パートナーにする
7)中国の海上周辺部を第2列島線まで拡大。究極的には日本や韓国、タイ、フィリピン、可能ならオーストラリアも、それぞれ米国との同盟関係を遮断する
8)中国の陸上周辺部を西に拡大。一帯一路構想によって中央アジア、南アジア、中東、東欧、西欧に対する中国の影響力を拡大し、戦略的には従属的なロシアを確保する
9)アフリカや南米の開発途上国に対する政治、経済的な影響力の拡大
10)世界秩序を中国の利益や価値観に沿うような形に変革する。米国中心の体制を弱めて、中国の存在と影響力を高めるように、既存の国連・ブレトンウッズ体制に代わる多国間システムを構築する(本文29〜31ページ)

 
 
だが、米国の外交サークルでは共通認識だ。
 
米議会の諮問機関である米中経済安全保障調査委員会(USCC)の年次報告は「中共は彼らが築く新たな世界秩序の頂点に立つことを目指している」と指摘した。
 
国務省の報告も同様だ。

一言で言えば、彼らは「世界を中国中心に変えよう」としているのだ。

 

中国の強さと弱さの実態

中国の強さは何か。

2)課題と機会に対応する制度的な能力
3)監視国家を可能にする技術革命
4)経済政策を通じた共産党の正統性確保
5)長期的成長を可能にする経済的「余白」の大きさ
6)過去20年にわたる産業基盤の蓄積
7)人工知能(AI)など国内の技術革新能力
8)官民における米国ドル建て債務の不存在
9)中国人民解放軍の現代化計画の成功
10)攻撃的かつ防御的なサイバー戦争能力の獲得
11)米国のGPSシステムから独立した世界的通信網を含む宇宙システムの創設
12)核兵器の現代化かつ強靭化
13)台湾防衛に行動する米国の意思が弱体化している、という信念
14)南シナ海における人工島埋め立て戦略の成功
15)北朝鮮という安全保障上の懸念の低下
16)対ロシア関係の深化と正常化
17)東アジアにおける中国の影響力増大
18)韓国と南アジア全体に対する中国の影響力増大
19)欧州における中国の経済的かつ政治的影響力の増大
20)米国の外交、経済、対外支援上の対中戦略の不在
21)国際機関に対する中国の影響力拡大
22)中国の台頭は不可避とする国際的認識
23)中国の文明、文化、国家の柔軟性
24)党高級官僚の間に広がる「歴史は中国の側にある」という認識
25)「自由民主主義は終わりつつある」という党の信念(本文32〜35ページ)

中国の強さを分析する一方、

「もはや『中国は止められない化け物だ』という認識は拙速だ」

と指摘した。

次の25項目が中国の弱さである

1)指導者交代プロセスにおける不安定さ
2)伝統的な「悪い皇帝」問題。習近平は事実上の終身皇帝でありながら、恐怖にとらわれた「おべっか使い」たちに囲まれて、客観的な情報や助言から遠ざけられている
3)マルクス・レーニン主義に対する信念の強さが招く諸問題
4)共産党の正統性に対する起業家たちの挑戦
5)イデオロギー上の正統性に対する宗教家たちの挑戦
6)チベットと世界におけるダライ・ラマ師の求心力
7)新疆ウイグル地区における分離主義者たちの運動
8)香港に対する国家安全法の適用と政治的弾圧
9)中国の政治経済モデルが抱える長期的な矛盾
10)生産性の低下と高齢化、労働力人口の縮小
11)所得の不平等が招く政治的問題
12)国内総生産(GDP)比で見た債務の増大
13)公共部門の金融が抱える構造問題
14)低レベルな国立大学の教育
15)米国経済とのデカップリング(切り離し)が招く脅威
16)国際金融システムにおける中国の脆弱性
17)環境汚染が招く社会、経済、政治的なコストの増大
18)中東やロシア、オーストラリアへのエネルギー依存が抱える長期的な脆弱性
19)実戦経験がない中国人民解放軍
20)政治的解決が難しくなった台湾問題
21)膨れ上がる一帯一路構想の財政、外交政策上のコスト
22)人権弾圧が招く中国の国際的イメージに対する打撃
23)アフリカに対する人種差別が招く政治的問題
24)逆効果になってきた中国の戦狼外交
25)全体主義によって規制されたポピュラー音楽や映画など、ソフトパワーの限界
 

習氏が頭を抱えているであろう「悪夢のシナリオ」

次の5項目である。

1)大量の失業が招く社会、政治不安
2)洪水や食料汚染、疫病など相次ぐ自然災害
3)中国の脅威に対する国際的で一貫した対抗戦略
4)時期尚早の軍事衝突を招く習氏の戦略的誤算
5)以上の要因が重なって起きる党内の組織的反乱

アメリカが取るべき対中政策とは

米国はどんな対中戦略を構築すべきか。

軍事力や米国ドル、技術力、個人の自由や公正さなど、米国の本質的な力を軸に構築すべきだ

ハイライトは次の2点である。

政治局員を含めて党の上級幹部たちは、習氏の政策ラインと政治指導スタイルに非常に怒っている。
 
一方で、彼らは自分の命と家族の将来生活に不安を抱いている。
 
とりわけ、習氏の家族や全国人民代表大会常務委員長の栗戦書(中国共産党政治局員)のようなインナーサークルの人物が富を貯め込んでいるのは、政治的な毒にほかならない。

 

中国の栗戦書中央政治局常務委員
 
 
たとえば「オプス・チーム」と言えば、軍事作戦を展開する小規模部隊を指す。
 
「言葉による外交」と米中央情報局(CIA)が担うような「準軍事作戦」の一環としても「習氏を狙え」と提言しているようにも読める。
 
大胆というほかない。
 
次が2点目。
 
現段階では、中国が米国との軍事衝突を恐れている点を、米国の戦略は理解しておくべきだ。もし米国との戦争が起きれば、中国は負ける。
 
その結果、習氏とその体制は崩壊する。
 
だが、時が経つにつれて、軍事バランスは中国有利に変わる。
 
ただ、東シナ海については、それほどでもない。
 
日本に負けるようなことがあれば(どんな小さな敗北でも)、党にとっては、米国に負ける以上に、政治的威信に対する壊滅的な打撃になるからだ。

だが、南シナ海については、米国は慎重に戦略的な判断をする必要がある。
 
台湾が中国に攻撃されたとき、米軍の直接出動であれ、台湾への軍事支援であれ、米国が対応しなければ、その瞬間に米国への信頼は消え失せる。
 
米国の戦略にとって、台湾防衛は絶対不可欠である。

台湾は中国の核心的利益であると同時に、米国にとっても核心的利益なのだ。

この点はトランプ政権末期になって、一段と鮮明になった

 

「次のケナン」になりうるか?

以上、2週にわたって紹介したが、私がこの匿名論文に注目したのは、もしかしたら、論文が触れた中国の分析と対中戦略は今後、数十年にわたって続くであろう、米中対決の基礎になるかもしれない、と思ったからだ。

ジョージ・ケナンが書いた「長い電報」と「X論文」はその後、半世紀近くにわたって続いた対ソ「封じ込め」戦略の基礎になった。

ここで描かれた戦略がジョー・バイデン政権の対中戦略になるかどうかは分からない。

だが、少なくとも、いくつかの要素は事実上、採用される可能性がある。

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!

民のため国を作ら成ればならない!!

民のためならいつでも死ねる!!

民のために尽くす武士でありたい!! 

天は正義に与し

神は至誠に感ず

それにつけても思うのは、米国のすごさだ。知的政策サークルの厚さが、日本とは比べものにならない。これに限らず、対中戦略をめぐっては、官民問わず、ありとあらゆるシンクタンクなどから発表され、とても全部を読みきれない。

日本に紹介されるのは、半分にも満たないだろう。政府でさえ、十分に把握しているかどうか。メディアは口を開けば「外交で解決を」と言うが、新聞の論説委員を20年近く務めた私の経験で言えば、彼ら自身が外交の選択肢をロクに議論さえしていないのだ。

2月24日公開の「長谷川幸洋と高橋洋一のNEWSチャンネル」は先週に引き続き、前統合幕僚長の河野克俊さんをゲストにお迎えして「私のリーダー論」を議論しました。ぜひ、ご覧ください。
 
〈したがって、中国共産党を全体として打倒する目標を掲げる戦略は完全に自滅する。そうではなく、公開の場で語る言葉(public language)や作戦の焦点(operational focus)は「習近平の共産党」に絞るべきだ。それは、中国政治の内部にある亀裂のど真ん中に向かっていくだろう〉(本文65ページ)

中国共産党はここを見て、ギョッとしたはずだ。私は驚いた。


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コロナ患者受け入れよりワクチン接種の方が稼げる矛盾!!

2022-11-29 00:05:00 | 猛毒

コロナ患者受け入れよりワクチン接種の方が稼げる矛盾!!

医療界の「報酬の歪み」を告発!!

医師会はコロナバブル大盛況!!

やめられない止まらない!!

言われた通りにしていれば大儲け!!

大学病院どころか私立病院までが、大改装!!

医学部&医者2021入試・カネ・最新序列#5
多くの暴力団、総会屋、右翼が「ワクチンバブル」に介入してぼろもうけしています!!

2年半にわたる新型コロナウイルスのパンデミック。

昨年は患者の受診控えや不要不急の手術中止・延期で減収の危機に陥った医者も多かったが、コロナワクチンバブルに沸く今年は様相が異なるという。特集『医学部&医者2021 入試・カネ・最新序列』(全21回)の#5では、一匹狼のフリーランス女医が医療界の矛盾に切り込む渾身のエッセーの前半部分をお届けする。

「コロナを診たのはごく少数」では
済まなくなった医療界

 私の職業はフリーランス麻酔科医。

特定の職場を持たず、複数の病院で麻酔を担当して報酬を得ている。日本中がコロナ禍に翻弄された2年弱、マスコミではコロナ最前線の病院ばかりが報道され続けているが、それは医療現場のごく一部にすぎない。

大学病院、地方公立病院、都心美容外科、へき地診療所……と多様な医療現場の内側を知る者として、マスコミではあまり報道されることのない、コロナ治療の最前線以外の現場にいる医師たちの言動を中心に伝えてみたい。

 2019年冬に中国・武漢市で新型コロナウイルス(以下コロナ)が発見されて2年弱、日本中の医療関係者はコロナ禍に翻弄され続けているが、20年春の第1波のとき、本当のコロナ患者を見た医師は実は少なかった。

それよりも多くの医師が悩まされたのは「マスク・防御服・アルコール不足」「コロナ虚像にパニックになった者の対応」「一斉休校によるスタッフ不足」「紙とファクスが基本の非効率な保健行政システム」「患者の受診控えによる赤字」だった。

 しかし、過去最大の波となった今年夏の第5波では、私自身やっとコロナに対する報道と、現場での体感が一致したと認識している。

さすがにここまで感染者が多くなると、コロナ治療の最前線にいなくてもあちこちの病院に患者がいるし、周囲でも「初めてコロナと対峙した実感を得た」と語る医師が多数派を占めるようになっている。

ここまで

新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!

それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!

病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!

遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!

 

 


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