MLB東京シリーズ

　3月18～19日に行われた、シカゴ・カブスとロサンゼルス・ドジャースの開幕シリーズは、連日超満員の観客が見守る中、大変な盛り上がりを見せた。今更言うまでもないが、開幕戦では今永昇太と山本由伸の日本人投手対決が演出され、第二戦では佐々木朗希のメジャー初登板が演出された。鈴木誠也はDHでフル出場し不発だったが、大谷翔平は第一戦でマルチ・ヒット、第二戦で今季第一号の「凱旋弾」を放って、今年の活躍を大いに期待させた。演出とは言え、日本人にとっては夢のような、あるいは漫画を見ているかのような、出来すぎの光景だった。

　日本人選手の動向ばかりでなく、両チームの主力選手とその家族の観光とグルメ探訪でも、メディアはオリンピック以来のお祭り騒ぎとなった。神社・仏閣の幽玄さや、ポケモンなどのソフトパワー、普通に街がキレイなこと、また、大谷翔平の奥方・真美子さんが贈り物に使ったと言われる代々木上原のeteの存在は知らなかったが、寿司やラーメン、コンビニのお握りやサンドイッチ、果てはチョコ・モナカ・ジャンボまで、日本の良さや美味しさを「発見」してくれるのは日本人として素直に嬉しい（毎度、胡散臭さを感じないわけではないが　笑）。米カリフォルニア州の地元放送局スポーツネット・ロサンゼルスの実況担当は、日本のトイレの多機能性と先進性を恋しがっているというが、これももはや定番だろう。

　こうしてカブスとドジャースの滞在期間は僅か6日間だったが、グッズ売上だけで約4000万ドル（約60億円）を記録し、全プラットフォームでの視聴者数は第一戦2,500万人以上、第二戦2,300万人以上に上り、昨春のドジャースとパドレスによるソウルシリーズの数値を700万人近くも上回ったらしい。MLBから見れば今回の興行は大成功で、日本人としてもメジャーの野球を目の前で観戦できるのは嬉しいが、ちょっと思うところはある。

　それはたとえば、時節柄、東大合格者ランキングで灘と開成が人数を減らし、優秀な人材ほどアメリカの著名大学に留学する「ドジャース現象」なるものが現れ始めた、などと伝えられることと関連する。確かに野球の世界では花巻東高校の大谷らの後輩・佐々木麟太郎が昨年、スタンフォード大学に進学したことが話題になった。一般学生はどうだろう。本来は官僚養成学校だった東大を卒業して中央官庁に就職するはずの学生が減っていることからすれば、野球と同じように日本の人気が地盤沈下しているというよりも価値観が多様化していると見るべきなのだろう。しかし、カブス対ドジャースの日本人選手の豪華な顔ぶれを見ると、月並みだが日本プロ野球に一抹の寂しさを覚えないわけではない。これも、メジャーの野球が普通に茶の間で見られるようになったのだから、価値観の多様化と言えなくはないのだが。

DeepSeekの衝撃

　中国のAI開発ベンチャーDeepSeek（深度求索）が米国製に匹敵する性能を持つ生成AIモデルを圧倒的に少ない開発コストで実現したと主張し、アメリカのテクノロジー業界や株式市場に衝撃を与えて久しい。ベンチャーキャピタリストのマーク・アンドリーセン氏は、1957年10月4日のスプートニク・ショックになぞらえて、「DeepSeekのR1はAIにとってスプートニク・モーメントだ」と表現したものだ。しかし、アメリカを超えたわけではなさそうだから、むしろ「第二の新幹線」と呼ぶべきではないかと私は思っている。いったん技術が中国に渡ってしまえば、自家薬籠中のものとして、中国内はおろか、中国製「赤いAI」が一帯一路に乗せて世界中に拡散するということだ。

　その衝撃の余り、開発費用の内訳に疑問が呈され、いや性能はそこまで行かないとか、技術の盗用疑惑まで論じられた。ディスティレーション（蒸留）と言って、オープンAIのように、より洗練された強力な従来のAIモデルに、新しいAIモデルからの質問を精査させて、実質的に従来モデルの学習内容を移行させる仕組みで、これを使えば、大規模な投資と膨大な電力を費やして従来のAIモデルが生み出した果実を、それほどの対価なしに新たなモデルが獲得できるらしい。ある業界関係者によれば、AIの分野でこの手法はごく普通の技術だが、オープンAIを含めて近年、アメリカ企業が投入した先端的モデルで定められたサービス利用規約には違反するそうだ。

　そして何より中国共産党のバイアスがかかっており、どうやら個人データが中国共産党に流れることも判明した。R1に中国共産党の性格は？といった政治的な質問を投げかけても答えてくれないそうだ。そもそも同社のR1がトランプ氏の大統領就任日にぶつけて発表されたことが全てを物語る。春節明けの2月17日には、中国の習近平国家主席が主催する民間企業シンポジウムに、アリババのジャック・マー氏、テンセントのポニー・マー氏、BYDの王伝福氏ら大手IT企業の大物社長に混じって、ベンチャー企業DeepSeek社長・梁文锋氏も参加したということは、もはや一点の曇りもない。DeepSeekはアメリカ製AIの技術を安価に真似て、オープンAIが「APIサービス」と「サブスクリプションサービス」を提供するのに対し、DeepSeekは全てのモデルをオープンソース方式で「APIサービス」のほかに「カスタマイズサービス」「コンサルティングサービス」を通して、データの整理や分析などのサービスや、AI技術のトレーニングや認定プログラムを開催して企業や個人に教育サービスを提供し、中国共産党が推進する「AI+産業」政策と連動した教育ビジネスを展開するという、中国企業がAI武装するための、中国共産党お抱えのAIプラットフォーマーということだ。アメリカをはじめとするAIプラットフォーマーだけではなく、全世界の全産業の全企業がこの現実を覚悟しなければならないだろう。これを利用する人は個人情報が抜き取られ、世界中で認知戦が繰り広げられることを覚悟しなければならないだろう。

　創業者の梁文鋒CEOは過去のインタビューで中国企業の課題を赤裸々に語りつつ、AIモデルを「金儲けに使うつもりはない」と言い切っている。さもありなん。

　不動産不況で中国経済はピークアウトし、人口減少で先行きは明るくないと溜飲を下げていてもよいのだろうか。余ったEV在庫でヨーロッパや東南アジアをはじめ世界中の自動車産業を混乱に陥れたように、あくまで愚直に成長を求める中国共産党は、習近平の「新質生産力」の号令一下、EV以外にも全ての産業で世界を混乱に陥れようとしているかもしれない。

ウクライナの行方

　トランプ大統領とウクライナのゼレンスキー大統領との会談は不調に終わったようだ。トランプ氏は米国の軍事支援について「もっと感謝すべきだ」と不満を示し、ウクライナは和平交渉の「カード」を持っていないと述べたと伝えられる（読売新聞による）。ディール・メーカーの面目である（が、純粋なディールを外交に持ち込むなんざあ、誰が予想しただろうか　笑）。アメリカと欧州・ウクライナの間の不協和音を聞いていた人は、ある程度予想されたことと冷静に受け止めているだろう。最近のトランプ大統領はすっかりロシア寄りになったかのように報道されているせいだ。だが、ある人は、ロシア寄りなのではない、アメリカ寄りなだけだと言った。ちょっと衒学ぶった迷い言だが、至言だと思う。そこは１ミリたりともブレていないと思う。

　トランプ大統領がロシアの侵略を否定するような不規則発言をし、ゼレンスキー氏がトランプ氏はロシアが支配する「偽の情報空間」に生きていると返すと、トランプ氏はゼレンスキー氏のことを「選挙のない独裁者」呼ばわりして非難した。すっかり独裁者のように振る舞うトランプ氏からそのように呼ばれる筋合いはないと思うが（笑）、憂慮した欧州首脳のマクロン仏大統領やスターマー英首相が相次いでトランプ氏説得のために訪問した後、ゼレンスキー氏のことをまだ「独裁者」だと思っているのか尋ねられたトランプ氏は、「自分がそんなことを言った？　自分がそんなことを言ったとは信じられない」と応じたそうだ（BBCによる）。それで、冒頭の決裂に至るわけだが、相変わらずトランプ氏らしさが炸裂し、メディアを筆頭に私たちは振り回されている（笑）。

　学生時代に、ローマ法の講義を、ローマ法とはなんとマニアックなと思われるかもしれないが、半分以上は比較法にまつわる話だったので、面白がって聴講していた。数十年経ってなお記憶にあるのは、欧米人は100対100から交渉を始めて50対50で妥結するのに対して、日本人は0対0から交渉を始めて50対50で妥結するという比喩だった。本当はもっと緻密な議論だったかもしれないし、経年劣化して単純化されているかもしれないが、伝統的な日本人の奥床しさとして、概ね納得できるのではないかと思う。もっとも今の日本人は変わってしまったかもしれないが、少なくとも欧米人に関しては、その後のサラリーマン人生で欧米人と付き合うときには、忘れずに心の片隅に留めていたものだ。

　トランプ氏の交渉でも、同じことが言えるだろう。本当は50を望みながら、100どころか150とか200をぶちかましているのではないだろうか。そして150とか200がさも望んでいることだと言わんばかりに報道され拡散されている。実際には、本格的な交渉が始まったわけではなく、むしろプーチンを交渉の席に引っ張り出すために甘言を弄しているだけと見るのが妥当だろう。これは、ウクライナのゼレンスキー側に立つバイデン前政権には出来なかったことだ。君子は豹変する。君子とは到底言えないトランプ氏は見境いなく不規則に豹変する。

　そんなトランプ氏の発言の中に真実があるとすれば、これまで同盟国たる西欧諸国や日本がそれぞれ十分な役割（責任の分担）を果たすことなくアメリカが提供する安全保障にすっかり甘えて来たという事実だろう。そしてトランプ政権はウクライナを見捨てるのではなく欧州に応分の負担を求め、自らは中国にフォーカスするのだろう。以前、ブログ「あるリアリストのグランド・ストラテジー」で示されたように、そのために「反覇権連合（anti-hegemonic coalition）」なる同盟関係が必要になる、これは必ずしも「反中連合」である必要はなく、飽くまで「中国の覇権に反対する」意味であって、同盟に参加するのは、自由主義の日本であれ、共産主義のベトナムであれ、東南アジアの中のイスラム教政権であれ、政権の性質に関係がなく、とにかく中国の支配下で生きたくないのであれば、中国が意志を押し付けるのを阻止するべく、協力する、ということだろう。かつてキッシンジャー博士がリアリズムの観点から旧ソ連を包囲するため共産主義の中国と手を結んだように、今、中国を包囲するために権威主義のロシアと手を結ぼう、少なくとも中国とロシアの結託を、それが心から気を許しあったものではないにしても、防ごうとしているのではないかと思う。それは必ずしも1938年のミュンヘン会議でヒットラーに宥和的だったためにその後の増長を招いたというようなものではないだろう。そうだとしても、戦後秩序の基盤として培われて来たリベラリズム、すなわち法の支配や自由を揺るがしかねない危機的な状況であることに変わりはない。

　トランプ1.0の米朝交渉は肩透かしに終わったが、今回の米露交渉は大統領選で一種の公約であるかのように豪語していたものであり、トランプ氏の意欲は十分だ。歴史に残るであろう今後の交渉を興味深く見守りたい。