認知症治療・予防

「レカネマブ（レケンビ®）」（https://medical.eisai.jp/products/leq）について、R6.6.28文春「認知症の新薬「レカネマブ」効果・副作用、治療にかかる費用は？　専門医が徹底解説！『認知症医療革命　新規アルツハイマー病治療薬の実力』より#1」（https://bunshun.jp/articles/-/71417）の「レカネマブの費用対効果は？」（https://bunshun.jp/articles/-/71417?page=3）が目にとまった。R6.6.6President「微々たる効果であることは事実…｢年間298万円｣アルツハイマー型認知症の新薬は本当に有効なのか　東京大学名誉教授が解説｢27%認知機能低下を抑えた｣の意味」（https://president.jp/articles/-/82257）、R6.3.14文春「認知症の新薬は特効薬になるのか…？　終末期医療に携わる医師が明かした“認知症治療”のリアル」（https://bunshun.jp/articles/-/69424）が出ているように、過剰な期待はいけないのかもしれない。なお、R6.5.8産経「レカネマブ、想定上回り投与拡大　医療機関250カ所が採用、来年３月までに累計７千人」（https://www.sankei.com/article/20240508-K7DYWGA5ZRITPHTEG7ELVGP6XE/）が報じられているが、東京都「認知症抗体医薬「レカネマブ」投与可能都内医療機関について」（https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/zaishien/ninchishou_navi/soudan/iryou_kikan/rekanemabu_touyo/index.html）のような自治体の投与可能機関リストともリンクされても良いかもしれない。R6.5.8産経「レカネマブ、想定上回り投与拡大　医療機関250カ所が採用、来年３月までに累計7千人」（https://www.sankei.com/article/20240508-K7DYWGA5ZRITPHTEG7ELVGP6XE/）の「薬価は患者１人あたり年間約298万円。患者負担には上限があり、70歳以上で標準的な収入なら年間14万4千円となる。」は高額療養費制度（https://www.mhlw.go.jp/content/000333279.pdf）のことであるが、「全世代型社会保障構築会議」（https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/zensedai_hosyo/index.html）の「全世代型社会保障構築を目指す改革の道筋（改革工程）」（https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/zensedai_hosyo/pdf/20231222_antore.pdf）p17「高額療養費自己負担限度額の見直し」の行方が注目される。さて、PMDA「最適使用推進ガイドライン（医薬品）」（https://www.pmda.go.jp/review-services/drug-reviews/review-information/p-drugs/0028.html）のR5.12.19「レカネマブ（遺伝子組換え）製剤の最適使用推進ガイドライン」（https://www.pmda.go.jp/files/000265887.pdf）p11「投与対象となる患者」は「要件すべてに該当するアルツハイマー病による軽度認知障害及び軽度の認知症の患者」であり、早期診断がポイントであるのはいうまでもない。それは認知症の予防にもつながるであろう。R6.6.28文春「“意外なスポーツ”が危険因子になることも…専門医が教える「認知症予防」5つのポイント　『認知症医療革命　新規アルツハイマー病治療薬の実力』より#2」（https://bunshun.jp/articles/-/71418）は大変参考になる記事である。住民啓発向けに、R5.12.22AERA「【専門医が教える】加齢によるもの忘れと認知症の違いは？　認知症と老化の見分け方」（https://dot.asahi.com/articles/-/207739）、R5.12.25AERA「【専門医が教える】認知症チェックリスト　「『面倒くさい』と頻繁に言うようになったら要注意」」（https://dot.asahi.com/articles/-/207750）も参考になる。R6.1.15President「｢高血圧でも糖尿病でも喫煙でもない…｣12の認知症リスクのうち最もハイリスクな高齢者に多い疾患　｢加齢だから仕方がない｣と済ませてしまいがちだが」（https://president.jp/articles/-/76867）の「認知症の最大リスク要因は「難聴」」とあり、「①聞き返す回数が増える、②会話がかみ合わない、③呼びかけても反応しない、④会話中に前かがみになる、⑤電子レンジの音に気づかない、⑥外出が減っている」は理解したい。J-MINT研究（https://www.ncgg.go.jp/ri/lab/camd/department/Preventivemed/j-mint/index.html）について、R5.11.20保健指導リソースガイド「認知症・フレイル予防のための複合的な「認知症予防プログラム」を開発　高齢者の認知機能を改善　長寿医療研究センターなど」（https://tokuteikenshin-hokensidou.jp/news/2023/012680.php）の普及も期待されるであろう。認知症施策推進関係者会議（https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/ninchisho_kankeisha/index.html）のR6.3.28資料（https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/ninchisho_kankeisha/dai1/siryou4.pdf）p3では、今年秋頃「認知症施策推進基本計画閣議決定」、来年「都道府県・市町村計画作成」とあるが、認知症治療・予防についてどこまで打ち出されるであろうか。