おはようございます。株式会社リンクアンドイノベーション 中小企業診断士 地域活性化伝道師の長岡つとむです。
昨日は「2023年版中小企業白書」_Ⅱ-296ページ「第2-3-45図 従業員規模別に見た、デジタル化に関する取組で支援機関を活用した際に得られた成果」を見ましたが、今日はⅡ-297ページ「第2-3-46図 従業員規模別に見た、デジタル化について今後支援を求めたい内容」を見ます。
下図から、従業員規模別に、デジタル化について今後、支援機関に支援を求めたい内容を見ると、従業員規模が50人以下の企業では、「ITツールの選定」が最も多くなっている。一方で、従業員規模51～100人の企業では「費用対効果の測定」、従業員規模101人以上の企業では「デジタル人材の確保・育成」がそれぞれ最も多くなっており、支援機関に対するニーズがそれぞれ異なっていることが確認できる。
昨日は「2023年版中小企業白書」_Ⅱ-296ページ「第2-3-45図 従業員規模別に見た、デジタル化に関する取組で支援機関を活用した際に得られた成果」を見ましたが、今日はⅡ-297ページ「第2-3-46図 従業員規模別に見た、デジタル化について今後支援を求めたい内容」を見ます。
下図から、従業員規模別に、デジタル化について今後、支援機関に支援を求めたい内容を見ると、従業員規模が50人以下の企業では、「ITツールの選定」が最も多くなっている。一方で、従業員規模51～100人の企業では「費用対効果の測定」、従業員規模101人以上の企業では「デジタル人材の確保・育成」がそれぞれ最も多くなっており、支援機関に対するニーズがそれぞれ異なっていることが確認できる。
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