自然災害によるけがや熱中症など、日本で気候変動が健康に影響を与えていると実感している医師は７８・１％に上るとの調査結果を、民間シンクタンクの日本医療政策機構が１２月９日までに発表した。
今後１０年間で影響度は高まるとの認識も示された。
調査は、11月下旬にオンラインで実施。
２０～９０代の医師１１００人の回答を集計した。
日本での気候変動の健康影響について「とても感じる」は１９・０％で、「感じる」の５９・１％と合わせ計７８・１％。
「あまり感じない」は１８・７％、「全く感じない」は３・２％だった。
具体的には、洪水や台風、地滑り、山火事など「異常気象による外傷」が７９・１％で最多。
次いで、熱中症などの「熱関連疾患」７２・９％、蚊などによる「節足動物媒介感染症」６４・８％だった。
一方、気候変動が健康に与える影響について、専門的な研修の受講経験があった医師は１１・６％にとどまった。
アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）で開催の国連気候変動枠組み条約第２８回締約国会議（ＣＯＰ２８）でも、気候変動と保健がテーマの一つになった。
対策強化に関する宣言も発表され、日本など１２０力国以上が賛同した。
