新エネの行方、地熱

2/9デーリー東北の特集から引用しました。

（２）地熱

　岩手県八幡平市の十和田八幡平国立公園内にある松川地熱発電所は、１９６６年に国内で初めて商用運転を開始した地熱発電所だ。
　東北電力のグループ会社・東北水力地熱（盛岡市）が運営し、出力は２万３５００キロワット。５２年ごろに行われた温泉開発のボーリング調査で蒸気が噴出したのを契機に開発された。
　施設では、副産物として得られる温水を、地元のホテルや農業用ハウスに提供。技術部の加藤修氏は「地熱発電所の建設後、温泉の量や温度に変化が出て、温泉事業者との間でトラブルが生じている地域もあるが、松川は良好な関係を維持できている」と強調。
　地熱発電の〝実力〟について「純国産の再生可能エネルギー。季節や昼夜の別なく、安定して持続的に電力を供給できる開発価値のあるエネルギーだ」と力を込める。
　　◇　　　　◇
　地熱発電は、火山地帯の地下数キロから十数キロに存在するマグマだまりから伝わる熱で加熱された高圧の蒸気と蒸水を地上に取り出し、その力でタービンを回して電気を起こす発電方法だ。
　石炭や石油などの燃料を必要とせず、二酸化炭素も排出しない。日本の賦存資源量は、米国、インドネシアに次ぐ世界３位の２３４７万キロワットに上る。
　再生可能エネルギーの中でも、太陽光や風力に比べて電力の安定供給が可能だが、国内での開発は伸び悩んできた。
　資源が存在する場所の多くが、厳しい規制が敷かれた国立公園内にあるためで、開発リスクやコストの大きさも重なり、立地可能地域の１割程度も活用できていない。
　９９年に八丈島地熱発電所（東京）が操業を開始して以降、国内で具体的な開発事例はない。このため、国は固定価格買い取り制度による価格保障と規制緩和で導入拡大を目指している。
　　◇　　　　◇
　地熱発電への期待は高く、弘前市の岩木山麓では青森県外企業４社が共同で、国の関係機関からの補助を受けながら地熱発電の実現可能性を調査している。
　実現すれば、県内初の地熱発電所となり、調査を側面から支援する同市の澤頭潤都市整備部長は「市としても、自前のエネルギー源を持ちたいと考えている。事業が実現することを願っている」と期待を込める。
　資源エネルギー庁が「ポテンシャルに鑑みれば、大幅な導入拡大が可能」とする地熱発電。東北水力地熱の加藤氏は「普及の環境は整いつつあり、今後の発電量は増加するだろう。ただ、事業化は温泉への影響や環境問題、採算性に大きく左右される。これらをクリアできるかが普及の鍵になるだろう」と語る。

-引用終わり-