対岸の出来事ではない、メディアの破綻

新聞各紙だけではなく、テレビのニュースなどでも取り上げられている米新聞３位トリビューンが破産法申請だ(紹介記事は日経新聞)。

「トリビューン」といえば、「ニューヨークタイムズ」や「ＬＡタイムズ」などと並ぶ、アメリカの有名な新聞社だ。
その１社が、破綻法を申請したというのだ。
「トリビューン」は、今アメリカ政府に救援策を求めている「ビッグ３」のあるモータウン・シカゴの新聞社でもある。
そのようなコトも関係しているのだろうか？とも思ってしまうのだが、むしろ新聞の購買数の減少などが大きいだろう。
そして、それ以上に広告収入の減少が大きいのではないだろうか？
その背景にあるのは、ネットの存在だということは、今更指摘するコトもないだろう。

その傾向は、既に日本でも起こっている。
先月には「朝日新聞、広告収入源で赤字」という内容の記事が、日経新聞に掲載されていた。
日本の新聞各社も、購読世帯の減少や広告収入の減少で経営状況は厳しくなってきているのだ。

考えてみれば、私なども新聞を定期購読するということを止めて、３年ほどになるだろうか？
私の場合、新聞各紙の主だったニュースはネットでチェックをし、必要と考えればコンビニなどで購入するようにしているのだ。
実際経済紙＋全国紙３紙＋地方紙１紙を購入するとなると、その出費は相当の額になる。
それだけではなく、それだけの新聞を読みきれるのか？というコトもあるのだ。
となれば、必然的に主だった内容はネットでチェックをし、必要に応じてコンビにで購入したほうが、便利なのだ。
若い方の場合は、もっと違う理由かも知れない。
昨今の「活字離れ」というコトも、影響している部分もあるだろう

「トリビューン社」だけではなく、日本の新聞社もテレビなど放送局を傘下においている。
その放送局もまた、広告収入が減少しているのだ。
その分、ネットなどの広告収入が増えているという。

と言うコトは、既に新聞そのものがメディアの中心でなくなっているというと、考えるべきなのかもしれない。
もはや「トリビューン社の破綻」は、日本のメディアにとって「対岸の出来事」ではないのだ。