粉雪舞い散る

　画は歌川 國芳(1798～1861)　

　号は一勇齋　作


　「義勇八犬伝」より、

　「犬山道節」です。


☆雪、粉雪舞い散り、季節が半月ずれたかな？

今日は多喜二忌なんだそうで、

*多喜二忌
「蟹工船」などを著したプロレタリア文学作家、小林多喜二の命日。
特高警察の拷問により警察署内で死亡。1933(昭和18)年。
この人、北海道と縁深し。


さて、いろ々、

「道義」も「節義」もないのがアメリカなんですなぁ、

◆http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/
02/19/2009
売国奴の粛清が近い

日本の政界が近いうちに浄化される見込みのようだ。
アメリカから「賄賂」と「脅し」で飼いならされていた政治家の多くが
今年の９月までにやらざるを得ない選挙で、
国民の怒りにより議席をなくすだろう。
阿呆総理の支持率は一桁台まで下落している。

アメリカの外交戦略や欧米の闇の政権の伝統的な戦略の観点からすると、
歴代総理大臣や財務大臣、外務大臣の全ては
銀か鉛（賄賂か暗殺）のどちらかを選択せざるを得ない。
賄賂を選んだ方はその後その賄賂を理由に脅迫される。
そのために汚染されている政治家の長老は非常に多い。
しかし民主党は権力から離れていたため、汚染されているのはほんの一部
（上を中心に）だけだ。但しMr. Oが昔アーミテージ大使との
第一湾岸戦争関連の「黒い付き合い」について国民に告白をし許しを得ない限り、
アメリカの呪縛からは解放されない。

現在日本の経済は年率２０％も下がる程ひどい状態になっている。
できるだけ早く政界を総選挙で粛清し、
アメリカに飼いならされた官僚や三極委員会のメンバーの粛清をすれば、
日本の社会は元気になる。それからロスチャイルド系が早く
日本銀行株を日本国民に返さないと大変なことになる。
ロスチャイルドの日本での拠点は全部ばれている！
この売国奴犬どもがいなければ、日本は簡単に国家再起動できるはず。
「封印された日本の技術」を開発すれば、国家はとっても元気になる。

そしてどんなにヒトラリー・クリントンが日本に胡麻をすっても、
アメリカが自ら日本で行った裏工作についての発表をし謝罪をしない限り、
日本人は許さない。確かに戦後アメリカは
一部の日本人にチョコレートをあげたが、
レーガン時代以降の彼らの振る舞いにより、
日本人のアメリカに対する恩の殆どは消えた。

やはり広島、長崎など日本に対する戦犯から
戦後の悪質な裏工作について全部告白して謝罪しない限り、
今後の日米関係はとても冷えるだろう。

それから歴史のゴミ箱に入りたくない自民党議員は
選挙の前に自民党から離れないといけない。選挙を先送りすればする程、
国民の生活は苦しくなる一方だ。

↑
毎度、在日米軍は「役立たずの居座り強盗」だと申し上げております。

「役立たず」ですよ、日本防衛などしたこともないし、やるつもりもない。

新兵「訓練」だけは熱心にwやっておる、他国の領土でね。

ロシアなり、支那なりへの「スクランブル」は空自の仕事。

三沢なり、嘉手納の米軍はやりはしない。

強襲上陸部隊＝海兵隊の新兵「訓練」場が沖縄なんです。

海兵隊は「日本防衛」に何の役にも立たぬ、失対事業でしかない。

在日米軍は「瓶の栓」、だから「居座り強盗」。

「思いやり予算」はまさに「泥棒に追い銭」、逆に、

駐留費(土地代、水道代、光熱費その他諸々)を徴収すべきなんです。

日本の究極の仮想敵は支那、朝鮮(南北)などではありませんよ。

アメリカなんです。復讐を心底恐れるアメリカなんですよ。

奴らは非戦闘員虐殺を全く反省などしておりません。

広島・長崎への原爆投下、東京その他都市への無差別爆撃・・・

またやりますよ。　イラク、アフガンで現在続行中ですな。

日本人はお人良しですぐ忘れますが、外国は違う。

「やられたら、やりかえす」「必ず復讐する」これ通常。

それでずーっとやってきた、それが歴史です。

誰かが、あなたの右の頬を打ったなら、左の頬を向けなさい。
（マタイ５章39、ルカ６章29）

というのは、解釈はいろ々あるが、

「復讐の連鎖」を止めよという解釈もできるわけで、

アメリカは日本人の復讐を恐れているのです。

日本は「天変地異」の多い国ですから、災害を忘れようとする。

農耕民族の優しさもあるが、外国はちがいます。

万事中途半端なタモガミが頭が軽いというのはこのことです。

「集団的自衛権の行使」というのは仮想敵の「傭兵」になること。

まさに「亡国への道」でしかない。

◆http://alternativereport1.seesaa.net/article/49430203.html
2006年12月26日
*日本に軍隊を作ったのは誰か？

第二次世界大戦後、敗戦国の日本の支配者として日本に降り立った
米軍ダグラス・マッカーサー。その戦略は徹底的に日本の経済を破壊し、
日本を二度と軍隊を持てないような経済的弱者にする事にあった。
しかし中国大陸で共産主義革命の気運が高まると、
米軍内部には「日本に米軍を常駐させ、日本にも軍隊を持たせ、
中国等の共産主義に対する防波堤として日本を利用すべきだ」
という意見が強くなり、マッカーサーと激しい意見対立が起こり始める。

日本再軍備の主張をする中心人物は、ジェームズ・フォレスタル国務長官、
ウィリアム・ドレーパー陸軍次官、ポール・ニッツ国務省貿易局次長の3人だった。
彼等とマッカーサーは激しく主導権争いをし、対朝鮮政策を巡り遂に
マッカーサーは解任される。
これで日本の再軍備と米軍の日本常駐は決定的になる。

さらにアメリカ対日評議会ACJと呼ばれる組織が作られ、
マスコミを通じアメリカの文化を宣伝し、
日本人が米国を「理想の国」と考えるように宣伝工作部門
（心理戦争部門）が作られ、ジェームズ・カウフマンという人物が
組織の中心に座る事になる。
この米軍常駐と日本の再軍備を決定したフォレスタル国務長官は、
銀行ディロン・リードの社長だった。
ドレーパー陸軍次官はディロンの副社長。ニッツ貿易局次長は
ディロンの敏腕営業マン。ACJのカウフマンはディロンの顧問弁護士。
日本の再軍備と米軍常駐は全て、このディロン一社が独断で決めていた。

さらにドレーパーは、デトロイトの銀行家で友人でもあるジョゼフ・ドッジを
日本に呼び、米軍上級顧問とし、三菱重工等の軍事産業を日本で育成していく
重化学工業中心の経済政策を作らせる。これが日本の戦後を決定付けた
経済政策ドッジ・ラインである
（ドッジはブッシュの麻薬専売会社ラッセル社の共同創立者の末裔である）。

こうして「共産主義中国等に対抗するため」
日本に米国製武器の大量販売を始めたディロン。しかし既報のように、
戦後一貫して共産主義中国の軍備増強を推進し、
中国に大量の武器輸出を行ってきたのは米国である。
現在では、米国は中国への武器輸出を「完全自由化」しているが、
その政策を推進し中国にミサイル技術を売ってきたのはウィリアム・ペリー
（クリントンの国防長官）という人物だった。
ペリーはディロンの社長会長を歴任してきた人物である。

「共産主義中国の軍備増強は怖いから日本は再軍備し米軍を常駐させよ」
と決定したディロン。一方で共産主義中国の軍備増強を行い、
さらには中国にミサイル技術を売り、
アジアのミサイル危機を作り出したディロン。そして今、
ディロンが「演出」したアジア・ミサイル危機に対して、
日本にパトリオット迎撃ミサ イルを売り込んでいるウィリアム・ペリーは、
ディロンの人間である。

アジアの「紛争」はディロン社の自作自演である。

このディロンの親会社がカーライル社。軍事産業専門の投資ファンド。
「戦争をやればやる程儲かる」会社であり、その経営者がブッシュ大統領一族。

9・11テロに際しては、ウサマ・ビン・ラディンが
ブッシュのカーライル社に多額の投資を行い、
9・11に続く戦争でカーライルは莫大な利益を得、多額の配当金をウサマに支払い、
同時にカーライルはブッシュに多額の報酬を支払っている。
カーライルにおいてブッシュとビン・ラディンは、
一致協力して戦争を拡大させている。

第二次大戦中、ディロンの社長クラレンス・ディロンと
ブッシュ大統領の曽祖父サム・ブッシュは、ドイツで協力し合い
「ドイツ鉄鋼トラスト」を創立したビジネス・パートナーであった。
「ドイツ鉄鋼トラスト」は、アドルフ・ヒトラーの戦車、戦闘機、ジープ、
銃、弾丸を製造するため、ドイツの鉄鋼業界を一丸にまとめ、
挙国一致体制の中心になった企業だった。
敵国ドイツの軍備を増強させ、戦争を激化させる。
それがブッシュとディロンがドイツで行った事だった。
もちろんナチス・ドイツを打倒するため米国も軍備増強を行った。
その中心がロバート・ラベット国務次官であり、
ラベットはブッシュのハリマン銀行の経営者だった。
この時米軍に武器を納入したリットン・インダストリー社は、
もちろんラベット本人が経営する軍事産業だった。

戦争する米国とドイツ両者に武器を販売して、
戦争を激化させたブッシュとディロン。現在は日本と中国両者に武器を売り、
アジアの「戦争」を激化させようとしている。

1960年、日本に米軍を常駐させる日米安保条約が延長され、
新安保条約が締結されるが、その時の米国代表が
クリスチャン・ハーター国務長官、ダグラス・ ディロン国務次官。
再びディロンが全実務を仕切っていた。
この時同時に、この2人によって米国通商代表USTR（当初はSTR）が創立され、
日米貿易経済合同委員会が作られる。ここで毎年、日本に対する
「年次改革要望書」が作成される事になる。

「郵便局を民営化しなさい」「金融自由化をしなさい」
「農産物の輸入を自由化しなさい」「高速道路は～km作りなさい」
「公共事業は～兆円やりなさい」
「消費税を～％にしなさい」・・日本政府は、
この年次改革要望書の「通り」に毎年政策を実行している。

ハーター国務長官は、USTR担当者として
ウィリアム・マトソン・ロスという人物を任命する。
アメリカ西海岸最大の輸送会社マトソン汽船の経営者で、
かつてハワイを植民地支配した「海賊」の一族である。
現在は米国からニュージーランド、オーストラリア、ハワイ等への
貨物旅客輸送の最大手企業であり、ハワイのワイキキの
ロイヤル・ハワイアン・ホテル、ハワイの航空、豪華客船、観光、
石油業界までを支配する、文字通りハワイ一位の大富豪である。

ロスの妻ジェーン・オズボーンと共に、この一族は黒船ペリーの一族であり、
黒船の航路の島々を次々と支配下に置き、現在に至ってハワイの大富豪、
米国西海岸最大の輸送会社マトソンが形成された。
この一族がUSTRを通じて現在の日本の経済政策、
アジアの「通商問題」を「決定する」事になる。
アジア・ミサイル危機の「演出者」、
ミサイルの売人ウィリアム・ペリーもこの一族である。

↑
面白いのでご覧あれ、

時事放談 野中広務 鳩山邦夫 かんぽの宿 2_2
http://www.youtube.com/watch?v=ilytA_-1Bko&feature=related

◆http://kihachin.net/klog/archives/2007/10/morita071003.html
2007年10月06日
森田実さんの「郵政民営化スタートに対する短いコメント」

【１】郵政民営化は、「米国政府の日本政府に対する年次改革要望書」
に示された米国政府の要求に従ったもので、
日本政府の米国政府に対する奉仕にほかならない。

【２】したがって、郵政民営化は日本国民のためではなく、
国益に反して行われたものである。日本国民の資産を
米国政府と米国の巨大金融資本の餌食にするものである。

【３】郵政民営化は、福田赳夫元首相と福田赳夫氏の影響下にあった大蔵省
（現財務省）銀行局と福田赳夫氏の後継者たちの、
田中角栄元首相と田中氏の影響下にあった郵政省（現総務省）に対する
怨念にもとづく復讐であった。旧大蔵省銀行局（現金融庁）の郵政つぶしが、
ブッシュ政権にバックアップされた小泉政権によってなしとげられた。

【４】郵政民営化は、日本郵政公社という健康体を、
市場原理主義という誤った経済理論にもとづいて、無理矢理、
大手術をして解体したようなものである。郵政公社という
大きな国民の共有財産が、米国の利益に奉仕する小泉首相と
竹中平蔵郵政民営化担当大臣の信奉する間違った経済理論によって、
米国の巨大金融資本の餌食にされることになった。

【５】日本の政治が米国政府の影響下から離れて自立し、
日本国民のための健全な政権が登場したとき、
郵政民営化は停止されることになろう。郵政事業は本来、
国の責任において行われるべきものであり、
本来のあるべき姿に戻されなければならない。

【６】小泉首相による2005年の郵政民営化の決定
（総選挙による小泉内閣の勝利）は、日本を半永久的に米国の従属国化した
1960年の改定日米安保条約締結に匹敵するほどの自民党政権の大誤謬である。
日米安保改定と郵政民営化は戦後の二大誤謬として歴史に記録されるであろう。

【７】郵政民営化によって地方は切り捨てられる。利益・効率の名のもとに、
郵政事業が本来もっている社会奉仕的機能は停止される。日本の郵政事業は、
日本国民のものから米国巨大金融資本のものになる。

【８】郵政民営化は日本の破壊である。

（★引用終了★）

（以下ふたたび喜八）

私（喜八）も森田実さんとほぼ同様に考えています。

「郵政民営化したからといって、『外資』に食い物にされるとは限らない。
喜八や r は考えすぎじゃないのか？」という声も聞こえてきます。
でも「資本の論理」に則《の》っとれば、「郵貯・簡易保険資金という
『巨大で美味しい獲物』が狙われるのは当然」という心構えで
いなければならないと思うのですね。我々（喜八、r）は。

「渡る世間は鬼ばかり」の国際社会は「罪もない赤ん坊や母親を
ミサイルで粉々にふっとばしてでもゼニ儲けをする（断固する）」
という「鬼」で溢れています。これが国際社会のまぎれもない
「現実」であります。もしナイーブなお人好しでいたら徹底的に食いつぶされ、
弊履《へいり》のごとく捨てられる。
これくらいの覚悟は「常識中の常識」でありましょう。

300兆円を優に超える「郵貯・簡易保険資金」を保有する新会社を
何の制限もなしに上場（株式公開）しようというなら、
これはもう「世紀の大愚行」としかいいようがありません
（あるいは背後に相当の「悪意」があるのか？）
日本人の「虎の子」ともいうべき巨大資金を確実に防衛する手段を講じておく。
これもまた「常識中の常識」というべきでしょう。

たとえば、米国には「エクソンフロリオ条項（The Exxon-Florio Amendment）」
という法規制があり、アメリカ合州国にとって重要な企業を
外国資本が買収できないようになっています。たとえ買収が成立してからでも
「悪いな。あれはなかったことにしてくれ」と反故《ほご》にできる
「超」強力な防衛手段です。

小泉・竹中政権が「憲法停止クーデター」とも形容するべき手段をもって
しゃにむに成立させた「郵政民営化」。
これは10年以上も前から米国が「年次改革要望書」によって
日本政府に要請してきた案件の実現です。もし、
アメリカ人が日本人のことを「本当の友人」だとみなしているのなら、
「君たち（日本人）も『エクソンフロリオ条項』のような防御手段を講じたまえ」
とアドバイスしてくれても良さそうなものですね。

でも、そんな形跡はどこにもない。つまり、アメリカ人は日本人を
「友人」だなんて思っていないということです。では何だと思っているのか？
おそらく「ナイーブなお人好し」の「太りかえった鴨」すなわち
「美味しい獲物」だと見ているのではないですか。
少なくともウォール街の「マネー資本主義者たち」にはそう見えているはずです。

もし以上が私（喜八）の「考えすぎ」「杞憂《きゆう》」の類であっても、
用心して損をすることなんかありません。「備えあれば憂いなし」です。
１億２千万人の生活・安全・生命がかかっているのだから、
徹底的に用心するべきだ。これまた「常識中の常識」的思考というもの
であります。日本版「エクソンフロリオ条項」くらいは設けておかなければ、
話にもなりません。

かつて小泉純一郎氏は「"自民党をぶっこわす"」と大見得を切りました。
あれはまさしく事実となりました。自民党はいままさに我々の目前で
崩壊しつつあります。しかし、ここで注意しなければならないのは、
小泉純一郎氏は見た目以上にデモーニシュ（悪魔的）な人物で、
自民党だけでなくて日本をも「ぶっこわす」意図があったのかもしれない
ということです。これまた私の「考えすぎ」であればいいのですが・・・。
なにはともあれ用心するにこしたことはないでしょうね。

↑
売国奴＝小泉チョン一郎、

悪相がさらに醜悪になりましたな。長いこと無いとみた。