画は 再掲ですが、拙作にて
「幻想 菊の庭」です。
油彩F10号
☆曇り。
何度も 書いてきましたが 野豚ホモ彦と 組んでは 絶対ダメだ、
民主党の トロイの木馬だった 売国戦犯、
誰が阿呆なのか？ 枝野か 帰化在日・福山(陳)哲郎か、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2019/10/post-74893b.html
植草一秀の『知られざる真実』
2019年10月 2日 (水)
◎立憲非民主党は分裂して その存在を終える
立憲民主党が ９月３０日に党大会を開いた。
立憲民主党の代表は枝野幸男氏だが、党首選の規定がない。
民主党の名称を用いながら、
党内民主主義が存在しない という奇特な政党である。
立憲民主党は 旧民進党から分離して創設された政党だ。
２０１７年の衆院選に際して 前原誠司氏が希望の党への合流を決めた。
しかし、希望の党は 旧民進党からの全員合流に応じなかった。
合流に際して踏み絵を用意し、
踏み絵を踏んだ者だけを 合流させる方針を示した。
選挙に際して「安倍政治を 退場させる」の一点で 共闘体制を構築し、
安倍政治に終止符を打つものであったなら、
それなりの意義を持つ動きになった。
ところが 小池百合子氏と前原誠司氏の行動は
この路線に沿うものではなかった。
安保法制という名の 戦争法制を容認する者だけを
まとめる新党の創設 が目論まれたのだ。
つまり、非自公の 隠れ自公勢力結集を図る動き を示したのだ。
自公と第二自公による 二大政党体制を目指す動きだった。
これこそ、まさに米国が求める 日本の二大政党体制だ。
この実態が明らかになり、新党には合流しないことを明確にする者
が結集して創設されたのが 立憲民主党である。
「水と油の 同居体」であった旧民進党が、ようやく水と油に
分離する第一歩が印されたのである。
米国による日本支配、官僚による日本支配、大資本による日本支配
の基本構造を維持しようとするのが 自公および隠れ自公勢力 の基本である。
これに対して、この基本構造の打破 を目指す勢力が存在する。
「革新 勢力」と表現できる。
旧民進党は「守旧勢力」と「革新勢力」の同居体であった。
２００９年の鳩山内閣は「革新勢力」 が主導して樹立した内閣だった。
しかし、その革新性ゆえに、民主党内に潜む「守旧 勢力」によって
鳩山内閣は破壊された。
せっかく政権を樹立しても、党内に「革新勢力」と「守旧勢力」が
同居しているなら、今後も同じことが繰り返されるだろう。
日本政治の刷新を実現する ことはできない。
だからこそ、水と油の同居体である民主党、民進党の
分離・分割が 必要不可欠だったのだ。
２０１７年１０月に実施された衆院総選挙に向けての混乱のなかで、
立憲民主党が誕生した。
主権者がこの新党を強く支持したのは、立憲民主党が「革新政党」としての
旗幟を鮮明にする と期待したからである。
共産党が 立憲民主党の候補者を全面支援した。
その結果、立憲民主党は 多数議席を獲得できた。
ところが、この立憲民主党が 迷走に次ぐ迷走 を続けている。
２０１７年１０月衆院総選挙での
立憲民主党の比例代表選得票は １１０８万票だった。
ところが、本年７月の参院選での立憲民主党比例代表選得票は
７９２万票だった。
３１６万票の得票減 になった。
この数値の意味を 枝野氏は理解できていない。
主権者は、日本政治の刷新 を求めている。
主権者が かつての民主党を見捨てたのは、
民主党が ２００９年８月総選挙の公約を踏みにじって、
対米隷属、大資本支配、官僚主導政治に回帰した からなのだ。
「革新勢力」としての民主党に投票したのに、
その民主党が「守旧政治」に回帰した。
そのような民主党を 支持することはできない。
主権者は この判断を明確にしている。
２０１７年の選挙で、その民進党が 守旧派と革新派に
分離・分裂したと主権者は受け止めた。
そこで、主権者は革新勢力としての 立憲民主党を支援したのだ。
ところが、その立憲民主党が 国民民主や社保と院内会派を結成した
ということであるから、理解を得ることは困難だ。
社保は、主権者との約束を踏みにじって
「白アリ退治なき 消費税増税」に突き進んだ
野田佳彦氏を中心とする勢力である。
このグループが加わっているだけで、完全な興ざめだ。
今後、このグループから 集団離脱者が現れて、
「革新勢力」の結集が行われる ことになるだろう。
それが主権者の意思に沿う 順当な変化になる。
再掲ですが、拙作二枚目、
「秋 パリの宿」です。 油彩F10号
当ブログ 既報ですが、
◆https://www.chosyu-journal.jp/shakai/13345
長周新聞 2019年10月1日
◎関電幹部の袖下に ３億円 キックバックで 環流する原発マネー
収賄で逮捕 されて然るべき
関西電力の岩根茂樹社長は２７日に臨時の記者会見を開き、
同社の八木誠会長や岩根社長ら役員・社員２０人が
福井県高浜町の森山栄治元助役（今年３月死去）から、
２０１１年２月から１８年２月までの７年間に
約３億２０００万円分の金品を受けとっていたことを明らかにした。
高浜町には関電の高浜原発１～４号機が建設されている。
森山元助役は１９６９年に高浜町役場に入り、建設課長や収入役をへて
１９７７年から退職する８７年まで１０年間にわたって助役を務めた。
この間の１９８５年に高浜原発３、４号機が着工し、営業運転を開始した。
同元助役は原発誘致を中心的に主導し、退職後も町の都市計画審議会で
委員を務めるなど行政と深くかかわってきた。
元助役から受けとった約３億２０００万円のうち約１億８０００万円は、
八木会長、岩根社長、豊松秀己元副社長・原子力事業本部長、
森中郁雄副社長・原子力事業本部長（元高浜原発所長）、
大塚茂樹常務執行委員（元高浜原発所長）、
鈴木聡常務執行役員・原子力事業本部長代理の６人が受けとっていた。
このほか１４人が 残りの約１億４０００万円を受けとっていた。
岩根社長は受けとった金品は「一時的に保管していたがすべて返却した」
「基本的に違法な行為ではなく、不適切な行為であったため 公表はしなかった」
と説明し、すでに会長、社長に対し報酬減の処分 をおこなっており、
問題はないとの見解を示した。
昨年１月に金沢国税局が 高浜原発や大飯原発の関連工事を請け負う
高浜町の建設会社への税務調査に着手したことで、
これらの会社から工事受注に関係する手数料として
森山氏に約３億円の資金が流れていたことが発覚した。
なお、高浜町の建設会社は２０１５年から１８年に
原発関連工事を最低でも２５億円受注していた。
このカネがキックバックのような形で元助役を介して関電幹部らにわたっていた
と見られている。 森山氏への税務調査 によって、関電役員ら６人の
個人口座に送金したり、菓子袋を関電側に届けていたことも明るみに出た。
総額は７年間で 約１億８０００万円にのぼった。
国税局の調査が始まった昨年、関電側は慌てて森山氏から受けとった金品の
全部や一部を返却するなどしたうえで、岩根社長が記者会見して
社内調査結果を発表して謝罪し、これ以上の追及を逃れようとしている。
原発関連の 工事費は、電気料金 から出ている。
その一部が 関電役員らに環流しており、「原発マネー」の不透明な流れ
に対する疑惑は深い。
しかも明らかになったのは 国税局による税務調査の期間内 のことであり、
これ以外の期間にも「原発マネー」の環流があるのではないか
と疑惑が深まっている。
東京電力福島第一原発事故以後、関電が電力業界での力を増し、
今年６月には岩根社長が大手電力会社でつくる電気事業連合会会長に就任し
原発再稼働強行を主導している。
社会的な責任も大きく、今回の疑惑の波紋は関電だけにとどまらず、
他の電力会社も同様に「原発マネーの環流」がおこなわれているのではないか
という見方が広がっている。
今回発覚しているのは紛れもない 収賄であり、
「保管していた」で済まされる問題ではない。
原発事業を通じて、電力会社幹部たちが私腹を肥やす
という犯罪を 検察や捜査機関は黙認するのか、
東電幹部たちが無罪放免にされた現実と 併せて問われている。
再掲ですが、拙作三枚目、
「娘とシクラメン」です。 水彩 32cm x 40cm 紙
支那の分析が 秀逸、 偽ユダと よーく 似ておる、
拝金主義、納税を嫌う、博打好き、絶対謝罪しない、などなど、
◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-888.html
東海アマ 2019年10月02日 (水)
◎世界経済 巨大崩壊 の跫音
より抜粋、
ひとつの巨大システムが、その存在を終わらせるような大崩壊をする
ときは、長い時間をかけて、たくさんの前兆が現れ、
起こるべくして 我々の度肝を抜くような巨大崩壊 が起きるのである。
世界の実体経済の総額が 8000兆円しかないのに、
ペーパーマネーにすぎない虚構経済＝デリバティブが、
6万兆円＝6京円も存在し、その経済実体からの凄まじい乖離によって、
我々の想像を絶する経済巨大爆発と、
世界経済システムの大崩壊を引き起こすことになることだ。
すでに、前兆は無数といえるほど現れていて、
おそらく経済予測に携わる者で、巨大崩壊を予想できない者はいないはずだが、
なぜか、ほとんど報道もされない。
その理由は、報道すれば必ずパニックが発生し、投機資金が引き揚げられ、
恒久的安定資産である 貴金属や実物価値・生産手段が買い占められ、
これも経済崩壊を引き起こす と考えられているからであろう。
これは、実は銀行の基本的な仕組みと関係があって、
銀行は「信用創造」という打ち出の小槌を持っていて、
実際にあるカネの 何倍ものカネを勝手に創造する ことを許されている。
これが虚構経済が増殖してゆく原理である。
詳しくは、以下の動画を参照してほしい。
https://www.youtube.com/watch?v=fwBWl0FeMbc
https://www.youtube.com/watch?v=ERRqZIx6D0k
ところが、こうした仕組みは、経済が良好に発展してゆくときは
うまく働くのだが、恐慌が起きて、銀行に預けている人々が
「カネを返せ」と押しかけたときは、法的に認められた残高は、
わずか一割しかなく、現金は 圧倒的に不足するのである。
だから、「世界が大恐慌に向かっている」などと報道されれば、
当然、多数の預金者が不安になって銀行に押しかけて
預金を引き出そうとするわけだが、そうなれば瞬時に、
銀行は倒産する仕組みになっている。とても通貨を増刷しているヒマはない。
これが、政府や銀行が、劇的な世界経済大崩壊の危機を隠蔽する
本当の理由である。
何度も説明しているが、銀行は CDS＝債権保障保険 のような商品を、
大量に売りさばいている。
これは、企業がデフォルトを起こしたとき、CDS保険に加入していれば、
発行元の銀行が代わって保証してくれるという便利なものだが、
ちょうどサブプライム（融資不適格者）ローンと同じで、
いつ倒産するか分からない融資不適格企業が、取引信用上の問題で、
半強制的に加入させられるものであり、
高金利だが破綻のリスクが極度に高い のである。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-710.html
こんな危ないデリバティブなら、売れるはずもないはずだが、
CDSを発行する（ドイツ銀行・ゴールドマンサックスのような）詐欺を
本業にしてきた銀行は、倒産リスクが見えないよう、
CDSを数百、数千に細分化し、頭取でさえ理解不能の証券化商品にまとめて、
高金利で世界の金融機関に売りさばいてきた。
それを、もっとも大量に買わされてきたのが、
わが農林中金と ゆうちょ銀行、みずほ銀行、たくさんの地方銀行、
そして、GPIF年金管理財団 も手を出している可能性が強い。
これは、世界的な低金利化政策のなかで、銀行が貸出金利で儲けられなくなり、
代わりに効率的な収益を求めて、CDS保険に手を出し、
また得体の知れない高金利のデリバティブ証券化商品に手を出している
ことで、世界的な景気後退や大不況が訪れたとき、
耐えられる体力を完全に失ってしまったことを意味している。
https://www.youtube.com/watch?v=VMV6i4-ldvY
「カネの価値が大暴落する」
これが約束された 人類史上最悪の大恐慌 の直接の結末である。
こうなると、「最初から持たざる者」にとっては、むしろ有利なのだが、
本当に問題になるのは、銀行が 自己資本比率を極度に低下させることで、
国際貿易為替が不安定になり、食料や燃料の輸入が 途絶えることである。
この問題は、ユダヤ人決済銀行といわれるBIS銀行の姿勢次第では、
数ヶ月、あるいは数年に及ぶ可能性がある。
この間、食料は国内自給体制に頼るしかないが、日本政府の場合、
輸出優先政策により 国内自給を破壊し続けてきたことにより、
世界最悪の自給率 しか持っていない。
つまり、食料が枯渇し、暖房や移動のための石油も 入手不能
という事態が 相当に長く続くと考えた方がよい。
これが 貿易立国の宿命である。
世界経済大噴火の予兆は、まずは、融資不適格体質の中国企業に、
好況時にしか通用しない レバレッジローンと呼ばれる、
恐ろしい貸し付けを行い、その結果、米中貿易戦争で不況になり、
絶え間なく中国企業が倒産し始める ところから始まった。
中国企業は、安定した利益体質を作ると、たちまちカネの臭いを嗅ぎつけた
中国共産党の役人が忍び寄ってきて、企業を奪い取って、
経営者を追放してしまうので、どの企業も、ギリギリの利益体質で、
莫大な賄賂をばらまき、
レバレッジ（少ない見せ金で 何十倍もの取引を行う デリバティブの一種）
を最大限に活用して、不調になれば倒産させて
経営者一家が外国に逃げる という経営スタイルであり、
およそ「持続可能な 未来」 を生み出す経営 などできない仕組みなのだ。
https://www.youtube.com/watch?v=aKmsM8v7emg
https://www.youtube.com/watch?v=9sQ0z_MvhpA
https://www.youtube.com/watch?v=fpCfSjdW5OI
中国企業は、莫大な借金をしても、それを真面目に返済する
という企業文化が存在しない。
借りるときも、不況になるリスクは 一切考慮せず、
最大のレバレッジをかけて、ローンを組む。
これが何をもたらすかというと、好況時は回転できても、
米中貿易戦争がもたらすリセッション＝景気後退時には、
恐ろしい レバレッジローンの反動 が押し寄せて、倒産の連鎖が起きる。
https://www.youtube.com/watch?v=unstppl5rCg
すると、CDS債権保障をしてきたドイツ銀行など、まるで立ちゆかなくなり、
もの凄い巨額の債務不履行 を起こすのである。
担保があったとしても、鬼城と呼ばれる人の住まない幽霊マンション群であり、
これは誰も住まないまま取り壊され始めている。
こんなものに 担保価値があるはずがない。
中国企業の凄まじい連鎖倒産が始まったのは、昨年であり、
みずほ銀行は、この債務不履行により 数千億円の損失を抱えた。
https://www.youtube.com/watch?v=2nxH1s3j3vE
https://www.youtube.com/watch?v=T-VyzKmFcH4
https://www.youtube.com/watch?v=Irb55DoaTtw&t=30s
世界経済大崩壊の、最初の誰にでも見える鮮明な前兆は、
今年8月に米国債市場で起きた 「逆イールド」である。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-849.html
米国債市場で 逆イールド といわれる、
10年もの長期債と短期債の金利が逆転する現象 が起きると、
2年あまりで、100％の確率で 大規模な景気後退＝リセッションが起きる
という法則がある。
これは、債券市場が、トランプ就任後の米中貿易戦争を予測して
起こした現象である可能性が高いが、どんな原因にせよ、
逆イールド発生後、大規模な景気後退が起きなかった例外は
存在しないのであり、世界の債券市場は、この現象を前提にして
戦略が組み立てられる と思うべきである。
つまり、これによって 中国企業の巨大な＝人類史上最悪の倒産ラッシュ、
CDS・CDOの崩壊連鎖 が約束されたわけだ。
この規模は、軽く 全世界の実体経済規模 8000兆円を超えると予想されている。
中国企業群だけで、1京円ものデリバティブ負債を抱えている
とBISが認定している。
我々はハイパーインフレ地獄に叩き込まれる運命にあり、
だからといって見合った給料がもらえる可能性は、ほとんどない。
とりわけ食料については、極めて危機感を抱くべきである。
今の日本の総合力から考えて、数ヶ月間の備蓄はあると思うが、
それが適正に、全国民平等に配分される可能性は低い。
竹中平蔵のような人物が、大量の国民が餓死して行く姿を
鼻歌交じりに眺めながら、食料を買い占めて ボロ儲けすることになるだろう。
倒産ラッシュによる燎原の火が一定の規模に達すると、
銀行の連鎖倒産が始まり、世界の虚構経済、6京円の虚構マネーが
大爆発を始めるのである。
これは、ペーパーマネー＝万年筆マネー という帳簿上だけの虚構資金が
炎上爆発するのだが、元々 何も持っていない庶民にとっては、
あまり生活に影響しないかもしれない。
要は、人間が生きてゆける土地と生産力と、人間の連帯 があればいいわけだ。
このこと私は、過去20年、繰り返し書き続けてきた。
この地球上に本当に存在するのは、金や兵器や、国家権力のコケオドシではない。
そこにあるのは、地球と人間だけであり、
本当に必要な本質は 愛だけなのだと書いてきた。
これからの数年は、この本質を、人類のすべてが思い知らされる過程
になるだろうと私は予想している。
↑
虚構の 偽ユダ・金貸し＝博打経済 の大崩壊 近しか？
ガラガラポンも 頃合いに 思える。
実需で回す 国民経済に 回帰すること 「緩やかな鎖国へ！」
追：１１：００AM
◆http://my.shadowcity.jp/2019/10/post-16268.html#more
ネットゲリラ (2019年10月 3日)
◎チビチビ上げて ドカンと下げる
久しぶりに株価が下がって、秋の色も濃くなり、良い日ですｗ
マイナス425円まで下がって、まだ下げ止まってはいない。
いやいやまた下がった、456円のマイナス。
午後には政府筋が出動するのか？ また下がった、459円のマイナス。
あらあら466円のマイナスｗ
株を持たない貧乏人にとっては、下がっていく株価を見るのは何より楽しいｗ
☆https://this.kiji.is/552227401599911009?c=39550187727945729
共同 2019/10/3
◎NY株 終値、494ドル安
------------------------------
リーマンショック級の不況が 目の前やで。
だからこそ、こんな時に 消費税増税は最悪だと、
さんざん警告されてきたのに、やっちまったからな。
何があっても知らんわ
------------------------------
今回は 嫌な予感するね・・・
いよいよ来るか？？？
------------------------------
CLOや ジャンク債で 大損した連中による
優良資産換金売り が始まったら
ダウも1/3くらいに下がる んじゃねーの？
日本の大手金融機関も 二つか三つは 倒産するだろうし
------------------------------
今月はやべーな。 増税と 離脱。
1年後は オリンピックバブル崩壊と アメリカ大統領選挙。
そして、ドイツ銀行と 貿易戦争。
あかん、総悲観や！
------------------------------
ドイツはCDS、アメリカはレバレッジドローンおまとめ証券CLO
でババ抜きゲームして
それを 日本の農林中金が 大量保有中
どれが爆発しても 世界経済オワタな
------------------------------
米国で長期金利と短期金利が逆転する「逆イールド」が、
2007年以来 約12年ぶりに発生
世界中の投資家がガクブルしているところ
「逆イールド」は 景気後退のサイン
俺は俺で 自分の事業のセラミックコンデンサの受注推移を見て、
やっぱ景気後退がここ3か月前から始まっている
（かもしれない）と感じている
------------------------------
電子部品、半導体、基板、エンプラの受注量を見ると
各国政府がまとめる景気統計の6か月前に
景気が少しおかしい ということがわかるんだよね
部品が売れなくなったなー
と思って半年後に 景気後退が起きるんだから
この予想確率は概ね 80%程度の的中率
一方、電子部品の売り上げが増加したときの
予想的中率は100%
------------------------------
あら、また下がったわ、481円ｗ 為替も107円を切ったし。
橋の下から 師走の景色を眺めている乞食 みたいな気分ですｗ
「幻想 菊の庭」です。
油彩F10号
☆曇り。
何度も 書いてきましたが 野豚ホモ彦と 組んでは 絶対ダメだ、
民主党の トロイの木馬だった 売国戦犯、
誰が阿呆なのか？ 枝野か 帰化在日・福山(陳)哲郎か、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2019/10/post-74893b.html
植草一秀の『知られざる真実』
2019年10月 2日 (水)
◎立憲非民主党は分裂して その存在を終える
立憲民主党が ９月３０日に党大会を開いた。
立憲民主党の代表は枝野幸男氏だが、党首選の規定がない。
民主党の名称を用いながら、
党内民主主義が存在しない という奇特な政党である。
立憲民主党は 旧民進党から分離して創設された政党だ。
２０１７年の衆院選に際して 前原誠司氏が希望の党への合流を決めた。
しかし、希望の党は 旧民進党からの全員合流に応じなかった。
合流に際して踏み絵を用意し、
踏み絵を踏んだ者だけを 合流させる方針を示した。
選挙に際して「安倍政治を 退場させる」の一点で 共闘体制を構築し、
安倍政治に終止符を打つものであったなら、
それなりの意義を持つ動きになった。
ところが 小池百合子氏と前原誠司氏の行動は
この路線に沿うものではなかった。
安保法制という名の 戦争法制を容認する者だけを
まとめる新党の創設 が目論まれたのだ。
つまり、非自公の 隠れ自公勢力結集を図る動き を示したのだ。
自公と第二自公による 二大政党体制を目指す動きだった。
これこそ、まさに米国が求める 日本の二大政党体制だ。
この実態が明らかになり、新党には合流しないことを明確にする者
が結集して創設されたのが 立憲民主党である。
「水と油の 同居体」であった旧民進党が、ようやく水と油に
分離する第一歩が印されたのである。
米国による日本支配、官僚による日本支配、大資本による日本支配
の基本構造を維持しようとするのが 自公および隠れ自公勢力 の基本である。
これに対して、この基本構造の打破 を目指す勢力が存在する。
「革新 勢力」と表現できる。
旧民進党は「守旧勢力」と「革新勢力」の同居体であった。
２００９年の鳩山内閣は「革新勢力」 が主導して樹立した内閣だった。
しかし、その革新性ゆえに、民主党内に潜む「守旧 勢力」によって
鳩山内閣は破壊された。
せっかく政権を樹立しても、党内に「革新勢力」と「守旧勢力」が
同居しているなら、今後も同じことが繰り返されるだろう。
日本政治の刷新を実現する ことはできない。
だからこそ、水と油の同居体である民主党、民進党の
分離・分割が 必要不可欠だったのだ。
２０１７年１０月に実施された衆院総選挙に向けての混乱のなかで、
立憲民主党が誕生した。
主権者がこの新党を強く支持したのは、立憲民主党が「革新政党」としての
旗幟を鮮明にする と期待したからである。
共産党が 立憲民主党の候補者を全面支援した。
その結果、立憲民主党は 多数議席を獲得できた。
ところが、この立憲民主党が 迷走に次ぐ迷走 を続けている。
２０１７年１０月衆院総選挙での
立憲民主党の比例代表選得票は １１０８万票だった。
ところが、本年７月の参院選での立憲民主党比例代表選得票は
７９２万票だった。
３１６万票の得票減 になった。
この数値の意味を 枝野氏は理解できていない。
主権者は、日本政治の刷新 を求めている。
主権者が かつての民主党を見捨てたのは、
民主党が ２００９年８月総選挙の公約を踏みにじって、
対米隷属、大資本支配、官僚主導政治に回帰した からなのだ。
「革新勢力」としての民主党に投票したのに、
その民主党が「守旧政治」に回帰した。
そのような民主党を 支持することはできない。
主権者は この判断を明確にしている。
２０１７年の選挙で、その民進党が 守旧派と革新派に
分離・分裂したと主権者は受け止めた。
そこで、主権者は革新勢力としての 立憲民主党を支援したのだ。
ところが、その立憲民主党が 国民民主や社保と院内会派を結成した
ということであるから、理解を得ることは困難だ。
社保は、主権者との約束を踏みにじって
「白アリ退治なき 消費税増税」に突き進んだ
野田佳彦氏を中心とする勢力である。
このグループが加わっているだけで、完全な興ざめだ。
今後、このグループから 集団離脱者が現れて、
「革新勢力」の結集が行われる ことになるだろう。
それが主権者の意思に沿う 順当な変化になる。
再掲ですが、拙作二枚目、
「秋 パリの宿」です。 油彩F10号
当ブログ 既報ですが、
◆https://www.chosyu-journal.jp/shakai/13345
長周新聞 2019年10月1日
◎関電幹部の袖下に ３億円 キックバックで 環流する原発マネー
収賄で逮捕 されて然るべき
関西電力の岩根茂樹社長は２７日に臨時の記者会見を開き、
同社の八木誠会長や岩根社長ら役員・社員２０人が
福井県高浜町の森山栄治元助役（今年３月死去）から、
２０１１年２月から１８年２月までの７年間に
約３億２０００万円分の金品を受けとっていたことを明らかにした。
高浜町には関電の高浜原発１～４号機が建設されている。
森山元助役は１９６９年に高浜町役場に入り、建設課長や収入役をへて
１９７７年から退職する８７年まで１０年間にわたって助役を務めた。
この間の１９８５年に高浜原発３、４号機が着工し、営業運転を開始した。
同元助役は原発誘致を中心的に主導し、退職後も町の都市計画審議会で
委員を務めるなど行政と深くかかわってきた。
元助役から受けとった約３億２０００万円のうち約１億８０００万円は、
八木会長、岩根社長、豊松秀己元副社長・原子力事業本部長、
森中郁雄副社長・原子力事業本部長（元高浜原発所長）、
大塚茂樹常務執行委員（元高浜原発所長）、
鈴木聡常務執行役員・原子力事業本部長代理の６人が受けとっていた。
このほか１４人が 残りの約１億４０００万円を受けとっていた。
岩根社長は受けとった金品は「一時的に保管していたがすべて返却した」
「基本的に違法な行為ではなく、不適切な行為であったため 公表はしなかった」
と説明し、すでに会長、社長に対し報酬減の処分 をおこなっており、
問題はないとの見解を示した。
昨年１月に金沢国税局が 高浜原発や大飯原発の関連工事を請け負う
高浜町の建設会社への税務調査に着手したことで、
これらの会社から工事受注に関係する手数料として
森山氏に約３億円の資金が流れていたことが発覚した。
なお、高浜町の建設会社は２０１５年から１８年に
原発関連工事を最低でも２５億円受注していた。
このカネがキックバックのような形で元助役を介して関電幹部らにわたっていた
と見られている。 森山氏への税務調査 によって、関電役員ら６人の
個人口座に送金したり、菓子袋を関電側に届けていたことも明るみに出た。
総額は７年間で 約１億８０００万円にのぼった。
国税局の調査が始まった昨年、関電側は慌てて森山氏から受けとった金品の
全部や一部を返却するなどしたうえで、岩根社長が記者会見して
社内調査結果を発表して謝罪し、これ以上の追及を逃れようとしている。
原発関連の 工事費は、電気料金 から出ている。
その一部が 関電役員らに環流しており、「原発マネー」の不透明な流れ
に対する疑惑は深い。
しかも明らかになったのは 国税局による税務調査の期間内 のことであり、
これ以外の期間にも「原発マネー」の環流があるのではないか
と疑惑が深まっている。
東京電力福島第一原発事故以後、関電が電力業界での力を増し、
今年６月には岩根社長が大手電力会社でつくる電気事業連合会会長に就任し
原発再稼働強行を主導している。
社会的な責任も大きく、今回の疑惑の波紋は関電だけにとどまらず、
他の電力会社も同様に「原発マネーの環流」がおこなわれているのではないか
という見方が広がっている。
今回発覚しているのは紛れもない 収賄であり、
「保管していた」で済まされる問題ではない。
原発事業を通じて、電力会社幹部たちが私腹を肥やす
という犯罪を 検察や捜査機関は黙認するのか、
東電幹部たちが無罪放免にされた現実と 併せて問われている。
再掲ですが、拙作三枚目、
「娘とシクラメン」です。 水彩 32cm x 40cm 紙
支那の分析が 秀逸、 偽ユダと よーく 似ておる、
拝金主義、納税を嫌う、博打好き、絶対謝罪しない、などなど、
◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-888.html
東海アマ 2019年10月02日 (水)
◎世界経済 巨大崩壊 の跫音
より抜粋、
ひとつの巨大システムが、その存在を終わらせるような大崩壊をする
ときは、長い時間をかけて、たくさんの前兆が現れ、
起こるべくして 我々の度肝を抜くような巨大崩壊 が起きるのである。
世界の実体経済の総額が 8000兆円しかないのに、
ペーパーマネーにすぎない虚構経済＝デリバティブが、
6万兆円＝6京円も存在し、その経済実体からの凄まじい乖離によって、
我々の想像を絶する経済巨大爆発と、
世界経済システムの大崩壊を引き起こすことになることだ。
すでに、前兆は無数といえるほど現れていて、
おそらく経済予測に携わる者で、巨大崩壊を予想できない者はいないはずだが、
なぜか、ほとんど報道もされない。
その理由は、報道すれば必ずパニックが発生し、投機資金が引き揚げられ、
恒久的安定資産である 貴金属や実物価値・生産手段が買い占められ、
これも経済崩壊を引き起こす と考えられているからであろう。
これは、実は銀行の基本的な仕組みと関係があって、
銀行は「信用創造」という打ち出の小槌を持っていて、
実際にあるカネの 何倍ものカネを勝手に創造する ことを許されている。
これが虚構経済が増殖してゆく原理である。
詳しくは、以下の動画を参照してほしい。
https://www.youtube.com/watch?v=fwBWl0FeMbc
https://www.youtube.com/watch?v=ERRqZIx6D0k
ところが、こうした仕組みは、経済が良好に発展してゆくときは
うまく働くのだが、恐慌が起きて、銀行に預けている人々が
「カネを返せ」と押しかけたときは、法的に認められた残高は、
わずか一割しかなく、現金は 圧倒的に不足するのである。
だから、「世界が大恐慌に向かっている」などと報道されれば、
当然、多数の預金者が不安になって銀行に押しかけて
預金を引き出そうとするわけだが、そうなれば瞬時に、
銀行は倒産する仕組みになっている。とても通貨を増刷しているヒマはない。
これが、政府や銀行が、劇的な世界経済大崩壊の危機を隠蔽する
本当の理由である。
何度も説明しているが、銀行は CDS＝債権保障保険 のような商品を、
大量に売りさばいている。
これは、企業がデフォルトを起こしたとき、CDS保険に加入していれば、
発行元の銀行が代わって保証してくれるという便利なものだが、
ちょうどサブプライム（融資不適格者）ローンと同じで、
いつ倒産するか分からない融資不適格企業が、取引信用上の問題で、
半強制的に加入させられるものであり、
高金利だが破綻のリスクが極度に高い のである。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-710.html
こんな危ないデリバティブなら、売れるはずもないはずだが、
CDSを発行する（ドイツ銀行・ゴールドマンサックスのような）詐欺を
本業にしてきた銀行は、倒産リスクが見えないよう、
CDSを数百、数千に細分化し、頭取でさえ理解不能の証券化商品にまとめて、
高金利で世界の金融機関に売りさばいてきた。
それを、もっとも大量に買わされてきたのが、
わが農林中金と ゆうちょ銀行、みずほ銀行、たくさんの地方銀行、
そして、GPIF年金管理財団 も手を出している可能性が強い。
これは、世界的な低金利化政策のなかで、銀行が貸出金利で儲けられなくなり、
代わりに効率的な収益を求めて、CDS保険に手を出し、
また得体の知れない高金利のデリバティブ証券化商品に手を出している
ことで、世界的な景気後退や大不況が訪れたとき、
耐えられる体力を完全に失ってしまったことを意味している。
https://www.youtube.com/watch?v=VMV6i4-ldvY
「カネの価値が大暴落する」
これが約束された 人類史上最悪の大恐慌 の直接の結末である。
こうなると、「最初から持たざる者」にとっては、むしろ有利なのだが、
本当に問題になるのは、銀行が 自己資本比率を極度に低下させることで、
国際貿易為替が不安定になり、食料や燃料の輸入が 途絶えることである。
この問題は、ユダヤ人決済銀行といわれるBIS銀行の姿勢次第では、
数ヶ月、あるいは数年に及ぶ可能性がある。
この間、食料は国内自給体制に頼るしかないが、日本政府の場合、
輸出優先政策により 国内自給を破壊し続けてきたことにより、
世界最悪の自給率 しか持っていない。
つまり、食料が枯渇し、暖房や移動のための石油も 入手不能
という事態が 相当に長く続くと考えた方がよい。
これが 貿易立国の宿命である。
世界経済大噴火の予兆は、まずは、融資不適格体質の中国企業に、
好況時にしか通用しない レバレッジローンと呼ばれる、
恐ろしい貸し付けを行い、その結果、米中貿易戦争で不況になり、
絶え間なく中国企業が倒産し始める ところから始まった。
中国企業は、安定した利益体質を作ると、たちまちカネの臭いを嗅ぎつけた
中国共産党の役人が忍び寄ってきて、企業を奪い取って、
経営者を追放してしまうので、どの企業も、ギリギリの利益体質で、
莫大な賄賂をばらまき、
レバレッジ（少ない見せ金で 何十倍もの取引を行う デリバティブの一種）
を最大限に活用して、不調になれば倒産させて
経営者一家が外国に逃げる という経営スタイルであり、
およそ「持続可能な 未来」 を生み出す経営 などできない仕組みなのだ。
https://www.youtube.com/watch?v=aKmsM8v7emg
https://www.youtube.com/watch?v=9sQ0z_MvhpA
https://www.youtube.com/watch?v=fpCfSjdW5OI
中国企業は、莫大な借金をしても、それを真面目に返済する
という企業文化が存在しない。
借りるときも、不況になるリスクは 一切考慮せず、
最大のレバレッジをかけて、ローンを組む。
これが何をもたらすかというと、好況時は回転できても、
米中貿易戦争がもたらすリセッション＝景気後退時には、
恐ろしい レバレッジローンの反動 が押し寄せて、倒産の連鎖が起きる。
https://www.youtube.com/watch?v=unstppl5rCg
すると、CDS債権保障をしてきたドイツ銀行など、まるで立ちゆかなくなり、
もの凄い巨額の債務不履行 を起こすのである。
担保があったとしても、鬼城と呼ばれる人の住まない幽霊マンション群であり、
これは誰も住まないまま取り壊され始めている。
こんなものに 担保価値があるはずがない。
中国企業の凄まじい連鎖倒産が始まったのは、昨年であり、
みずほ銀行は、この債務不履行により 数千億円の損失を抱えた。
https://www.youtube.com/watch?v=2nxH1s3j3vE
https://www.youtube.com/watch?v=T-VyzKmFcH4
https://www.youtube.com/watch?v=Irb55DoaTtw&t=30s
世界経済大崩壊の、最初の誰にでも見える鮮明な前兆は、
今年8月に米国債市場で起きた 「逆イールド」である。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-849.html
米国債市場で 逆イールド といわれる、
10年もの長期債と短期債の金利が逆転する現象 が起きると、
2年あまりで、100％の確率で 大規模な景気後退＝リセッションが起きる
という法則がある。
これは、債券市場が、トランプ就任後の米中貿易戦争を予測して
起こした現象である可能性が高いが、どんな原因にせよ、
逆イールド発生後、大規模な景気後退が起きなかった例外は
存在しないのであり、世界の債券市場は、この現象を前提にして
戦略が組み立てられる と思うべきである。
つまり、これによって 中国企業の巨大な＝人類史上最悪の倒産ラッシュ、
CDS・CDOの崩壊連鎖 が約束されたわけだ。
この規模は、軽く 全世界の実体経済規模 8000兆円を超えると予想されている。
中国企業群だけで、1京円ものデリバティブ負債を抱えている
とBISが認定している。
我々はハイパーインフレ地獄に叩き込まれる運命にあり、
だからといって見合った給料がもらえる可能性は、ほとんどない。
とりわけ食料については、極めて危機感を抱くべきである。
今の日本の総合力から考えて、数ヶ月間の備蓄はあると思うが、
それが適正に、全国民平等に配分される可能性は低い。
竹中平蔵のような人物が、大量の国民が餓死して行く姿を
鼻歌交じりに眺めながら、食料を買い占めて ボロ儲けすることになるだろう。
倒産ラッシュによる燎原の火が一定の規模に達すると、
銀行の連鎖倒産が始まり、世界の虚構経済、6京円の虚構マネーが
大爆発を始めるのである。
これは、ペーパーマネー＝万年筆マネー という帳簿上だけの虚構資金が
炎上爆発するのだが、元々 何も持っていない庶民にとっては、
あまり生活に影響しないかもしれない。
要は、人間が生きてゆける土地と生産力と、人間の連帯 があればいいわけだ。
このこと私は、過去20年、繰り返し書き続けてきた。
この地球上に本当に存在するのは、金や兵器や、国家権力のコケオドシではない。
そこにあるのは、地球と人間だけであり、
本当に必要な本質は 愛だけなのだと書いてきた。
これからの数年は、この本質を、人類のすべてが思い知らされる過程
になるだろうと私は予想している。
↑
虚構の 偽ユダ・金貸し＝博打経済 の大崩壊 近しか？
ガラガラポンも 頃合いに 思える。
実需で回す 国民経済に 回帰すること 「緩やかな鎖国へ！」
追：１１：００AM
◆http://my.shadowcity.jp/2019/10/post-16268.html#more
ネットゲリラ (2019年10月 3日)
◎チビチビ上げて ドカンと下げる
久しぶりに株価が下がって、秋の色も濃くなり、良い日ですｗ
マイナス425円まで下がって、まだ下げ止まってはいない。
いやいやまた下がった、456円のマイナス。
午後には政府筋が出動するのか？ また下がった、459円のマイナス。
あらあら466円のマイナスｗ
株を持たない貧乏人にとっては、下がっていく株価を見るのは何より楽しいｗ
☆https://this.kiji.is/552227401599911009?c=39550187727945729
共同 2019/10/3
◎NY株 終値、494ドル安
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リーマンショック級の不況が 目の前やで。
だからこそ、こんな時に 消費税増税は最悪だと、
さんざん警告されてきたのに、やっちまったからな。
何があっても知らんわ
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今回は 嫌な予感するね・・・
いよいよ来るか？？？
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CLOや ジャンク債で 大損した連中による
優良資産換金売り が始まったら
ダウも1/3くらいに下がる んじゃねーの？
日本の大手金融機関も 二つか三つは 倒産するだろうし
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今月はやべーな。 増税と 離脱。
1年後は オリンピックバブル崩壊と アメリカ大統領選挙。
そして、ドイツ銀行と 貿易戦争。
あかん、総悲観や！
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ドイツはCDS、アメリカはレバレッジドローンおまとめ証券CLO
でババ抜きゲームして
それを 日本の農林中金が 大量保有中
どれが爆発しても 世界経済オワタな
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米国で長期金利と短期金利が逆転する「逆イールド」が、
2007年以来 約12年ぶりに発生
世界中の投資家がガクブルしているところ
「逆イールド」は 景気後退のサイン
俺は俺で 自分の事業のセラミックコンデンサの受注推移を見て、
やっぱ景気後退がここ3か月前から始まっている
（かもしれない）と感じている
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電子部品、半導体、基板、エンプラの受注量を見ると
各国政府がまとめる景気統計の6か月前に
景気が少しおかしい ということがわかるんだよね
部品が売れなくなったなー
と思って半年後に 景気後退が起きるんだから
この予想確率は概ね 80%程度の的中率
一方、電子部品の売り上げが増加したときの
予想的中率は100%
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あら、また下がったわ、481円ｗ 為替も107円を切ったし。
橋の下から 師走の景色を眺めている乞食 みたいな気分ですｗ
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