画は 拙作にて
「大沼 晩秋」です。
油彩F10号
☆晴れ、冷え込み一段と。
「自公・独裁政権」は、もはや放置できませんね、無法状態だ、
◆http://ameblo.jp/64152966/entry-12090200698.html
wantonのブログ 2015-10-31
◎アメリカ軍もロシア軍も0.30μSv/hで逃げ出す～
日本では子供を遊ばせています！
▼http://stat.ameba.jp/user_images/20151031/
08/64152966/d5/eb/p/o0250025013469788940.png
ツイッターのT. HIRANOさんのサイトより
https://twitter.com/TOHRU_HIRANO
チェルノブイリ事故後に開発されたTERRAなどの線量計は
（0.3μSv）でアラームが鳴り、軍隊も使ってますが
（0.3μSv）を超えたら軍隊も逃げ出す線量、
そこで子供を遊ばせてる。酷い話ですね。
https://twitter.com/TOHRU_HIRANO/status/552082829337559040
ロシア軍は線量が（0.30μSv/h）になるとアラームが鳴る線量計を使う
「危険だ。逃げろ」というサイン。
日本で使ってる人が多いチェルノブイリ原発事故後に開発された
ガイガーの（初期値は0.30μSv/h）で アラームが鳴るようになってる。
------------------------------------
一方、アメリカ軍は・・・
アメリカ軍は0.32μSv／ｈで危険地帯と警告！
http://ameblo.jp/64152966/entry-11400013629.html
＜一部引用＞
19. 恵也
＞郡山市の市街地は今現在でも地上1メートルで
毎時1マイクロシーベルトあります。
これはひど過ぎ。
アメリカ軍は 0.32μSv／ｈ で 危険地帯 とみなしますが、
俺としては0.3μSv／ｈを限度にして
それ以下であれば除染で頑張れると思います。
1.0μSv／ｈ なら1年間そこにいるだけで
9ｍSv被曝 してしまうことになり、
その上 食べ物や空気で内部被曝をしますので、
健康には過ごせません。
福島事故前には
年間に受ける被曝量の限度は、一般人は1ｍSvでした。
(中略)
管理人
日本という国は、明治維新より、偽ユダヤの支配下にある
朝鮮族が支配しています。
明治維新の時にすりかえられた天皇もそうですし、
戦後の著名政治家も総理もその縁戚にあたります。
重要参考文献
http://blog.goo.ne.jp/inoribito_001/e/dbfb5b2efe84a16dcbd0d2602ee67c30
日本の総理大臣は親戚の中から選ばれる。
https://twitter.com/pecko178/status/656233417042849792
▼http://stat.ameba.jp/user_images/20151031/09/64152966/82/
47/j/o0494031813469808451.jpg
日本列島は家畜牧場と全く同じです。
中期的には・・・一時的に肥え太らせて、
そこから富を収奪する。
長期的には・・・日本民族を滅亡させる。
ホロコーストが計画されている。
日本を支配しているのは純粋な日本人ではありません。
ほとんどが朝鮮族です。
あ べ こ い ず み ・・・み～んな、そうです。
こういった偽ユダヤの支配下の代理人の政治家は、
決して、日本国民を幸せにはしません。
寧ろ、徹底的に痛めつける役目を仰せつかっています。
今回の汚染地域に国民を住まわせているのもそうですし、
食べて応援もみ～んな同じ意味なのです。
日本の政治が、国民に優しいどころか、
極めて、冷たく感じるのは、皆さんの勘違いではありません。
日本人顔した外人が、日本を支配しているのですから。
そのことを国民は気づかなければ決して救われません。
日清・日露戦争・・・
太平洋戦争・・・
これを起させたのは、偽ユダヤの指令によるものです。
そして、広島、長崎における原爆投下もそうですし、
311海底原爆による人工地震津波と・・・
全てつながっています。
信じられない人は自分で調べて見て下さい。
必ず、全て出て来ます。
本気で調べれば、必ず真相に近づけるはずです。
さて、ここで問題になるのが・・・
何故、ここまで日本民族を目の敵にするのかということ。
それは、遠い過去の日本民族の発祥に関係があります。
もう、ここに到っては、そういった過去の歴史を含めて
全ての真相を知らなければいけない時期に来ています。
でなければ、日本民族は本当に滅亡に追いやられてしまうでしょう。
このブログからも出来るだけの真相を伝えるつもりです。
やば過ぎて伝えられないものはメルマガに頼ります。
私がメルマガをやることに不満を持っている方もおられるようですが、
その人たちは、およそ、この世の本当の闇を何も知らない。
既に、私のところには恐ろしい警告が幾つも舞い込んで来ています。
もし、私が死んだら・・・
あなたが私の代わりにそれをやってくれるのですか！？
【光軍の戦士メールマガジン】
http://ameblo.jp/64152966/entry-12087989697.html
(有料)
再掲ですが、拙作二枚目、
「親鸞聖人御影 秋」です。 油彩F15号 表面処理(ルツーセ塗布)済
迷惑かけまくり、
◆https://twitter.com/tokaiamada
東海アマ より抜粋、
＃amaちゃんだ @tokaiamada 1時間前
中国では市街地に日本の感覚の三倍ほどの人間が生活している
どこを向いても人ばかりの社会では、
落ち着いて問題解決を探すことはできない
争いごとが起きれば、正しい理屈ではなく 声の大きい人が勝つようになり、
その場限りのメンツが満たされればいい という価値観に至る
その場しのぎの人間たち
人が多すぎる社会では、人々は、少しでも静かな場所に脱出を図る
華僑は「人が多すぎる」という理由によって世界中に進出していった
華僑が海外にもたらしたもの
トラブルをその場しのぎで解決するメンツ主義
あらゆる生産、製品が、その場しのぎのメンツ主義に汚染されてゆく
日本も例外でない
習近平が尖閣諸島を武力強奪しようとしているのは事実
だが、彼らの本質は「一にメンツ、二にメンツ、三に利権」であって、
領有権主張だって底の浅いメンツ主義である
「声の大きい側が勝つ」 という中国の理屈を
そのまま尖閣にも適用しようとしている
その場が過ぎれば、後は野となれ山となれ
半世紀前、毛沢東は「アメリカ帝国主義は張り子の虎である」と書いた
だが、本当の「張り子の虎」とは中国のことだった
すべて、その場しのぎのメンツ主義 何もかもだ、
中国の強大な武力は、すべて見せかけだけのぬいぐるみにすぎない
中国に「国家を守る」という意思は存在しない
利権を守るだけ
中国に統一された国家など存在したことがない
中国は有史以来、異民族による交互支配が続いた
それゆえ愛国心など醸成されるはずがなかった
あるのは体制を利用して個人が、どのように利権を確立するか
という視点のみ
中国は壮大なハリボテ国家なのだ
官僚の利権とメンツ、これだけしかない国だ
＃安眠戦士 @anminsenshi 10月30日
ハロウィンをキリスト教の行事とかって言ったら
キリスト教信者さん達に怒られちゃうよ。
本来はケルトの土着信仰、むしろ日本のお盆に近い。
日本のお盆で帰ってくるのはご先祖様だけど、
ハロウィンでは悪霊達が現世に出てくる。
＃junko @junko_in_sappro 48分前
この手術数の数字を見て、因果関係が無いという医師
避難を口にしない政治家は、職業訓練校に行きなおして欲しい
▼https://pbs.twimg.com/media/CSrza46VAAA4Lfn.jpg
◆http://melma.com/backnumber_45206_6280100/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（中国の過剰在庫も世界経済の重荷に）
発行日:10/30
設備投資過剰という中国バブルは「鬼蔽」。 過剰在庫をたたき売る
ＡＩＩＢも、ＢＲＩＣＳも「一帯一路」のそのために設立したのだ
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
ＫＦＣ（ケンタッキー）と「ピザハット」が中国から撤退する。
業績不振で採算があわないから？
正確にいうと、親会社の米食品大手「ヤム・ブランズ」は
別会社に中国ＫＦＣとピザハットの経営を移管し、本社事業から分離する
という奥の手を使うのである。
つまりファストフード業界さえ、中国では不振なのである。
「これからの世界経済を牽引する国々は？」という電子版アンケートによれば、
第一は日米欧の先進国（２５・９％）、ついでインド（１９・８％）、
三位が「先進国と新興国の両方」（１９・２）、四位は東南アジア（１８・４）、
そして中国は僅か８・２％で五位（日経クイックボート、２０１５年１０月２２日）。
この調査でも明らかになったように中国への期待は
突然死を迎えたかのように世界的規模で萎んでしまった。
上海株暴落と人民元切り下げを契機に
外国資本はほぼ一斉に中国から撤退態勢にはいり、
海外華僑のあらかたは資金を引き揚げた。
猛烈に中国から流失するドルは、とうに外貨準備高を切り崩しており、
小誌でも指摘したように海外旅行の外貨持ち出しを制限し、
連銀カードの上限を設定した。
だから、爆買いも、近日中に「突然死」を迎えるだろう。
げんに日本の財界は数年前から「チャイナ・プラス・ワン」を標語に
中国での生産活動を縮小もしくは撤退し、
アセアン、インドへ進出を加速させてきたが、
逃げ遅れた企業も夥しく、上海株暴落に連動して
ＪＦＥ、コマツ、資生堂、伊藤忠などは株価下落に見舞われた。
中国の景気減速によって各社は利益を下方修正したが、
なかでも日立建機は５０％もの減益を記録した。 キヤノンは１２％の減益となった。
中国企業の経費削減で事務機、コピィ機器などが売り上げ低迷、
また工作機械が頻度激しく使うベアリングも注文が激減して、
日本精工もかなりの減益を強いられた。
日本企業ばかりではない。
金融バブル時代にとことん利益を上げていた米国の金融関連企業も軒並み、
中国失速の所為で足をすくわれ、経常利益を減らした。
筆頭はゴールドマンサックスで、１８％のマイナス
（「トムソンロイター」が調べた２-１５年７月―９月決算の速報による）、
同、モルガンスタンレーが１３％減、ＪＰモルガン・チェースが６％、
シティグループが５％、バンカメが２％となった。
▼深刻な在庫滞留とダンピング輸出
さて、次なる難題は、ありあまる在庫処分である。
鉄鋼、アルミ、塩化ビニール、板ガラス、そして自動車、精密機械部品等々。
石炭も同類だが、倉庫に積み上がり、企業城下町は従業員を解雇している。
大量の失業は町に溢れ、新しい職場を求めて都会へと散った。
典型は鉄鋼である。
２０１４年、世界鉄鋼協会の累計で実需より１億トンも多い
８億２２６９万トンの鉄鋼を生産した中国は背に腹は代えられず、
ダンピング輸出を開始し、うち２０９６万トンをアセアン諸国へ、
３８１万トンをインドへ売却した。
安値攻勢はＷＴＯ規則に抵触するが、
被害企業が提訴し、結審されるころに当該企業は倒産している。
このあおりを受けたのは日本と韓国、そしてインドだった。
日本からアセアンへの鉄鋼輸出は１２０５万トン、インドへ１５７万トンとなったが、
中国の輸出攻勢でインドのタタ鉄鋼はリストラに追い込まれ、
タイのＳＳＩはとうとう経営破綻を迎えた。
ベトナムでは、鉄鋼の安値で くず鉄価格が暴落し、
くず鉄業者は休業状態に陥ったという。
末端ユーザーは粗鋼やコイルなどは、安ければ買う。
資本主義論理の宿命である。
造船はどうか。フェリー事故であきらかにように 軍艦はつくっても、
フェリーなどを造れないのが造船王国の韓国と中国である。
中国の造船城下町だった江蘇省南通市では「南通明徳重工」が倒産した。
このため8000名の従業員が路頭に迷い、バブル期に開店した豪華ホテルには
客がひとりもおらず、居酒屋、レストランは閑古鳥で廃業。
まるでゴーストタウン化した。
鉄鋼と造船、あるいは軍事産業が集中するのは 遼寧省の通化、鉄嶺、営口、大連
そして胡露島など。 南へ降りて青島、上海などとなる。
こうした中国の在庫処理的な安値輸出は世界の貿易秩序を破壊する。
以下、同様にアルミ、セメント、石炭、そして精密機関部品、スマホ、液晶の分野も、
中国は在庫処分に迫られる。
つまり各国の当該産業は大打撃を蒙ることになるのだ。
ならばスマホなどで液晶を生産する台湾系の鴻海精密工業などは
どういう処置を講じているのだろう
鴻海は、じつは早くから工場の労働者不足になやみ
（なにしろ最盛期、中国全土で１２０万労働者、同社人事部は毎日二万人が辞め、
二万人が就労するという一種「職業安定所」
（いまの言葉で言う「ハローワーク」）と化けていた。
その奴隷工場のごとき悪魔企業の実態は、映画でも中国の暗部として取り上げられた。
そこで、ロボットを大量に導入し、
ＦＡ（ファクトリーオートメーション）を大胆に展開してきたのだ。
結果はファナック、京セラなどロボット増産となり、
やがて経済失速で両社の株価は暴落したままである。
▼新興工業国軍にも甚大な悪影響
投資は中国からロシアから、そしてアセアンの一部から逃げ去り、
逆に投資が増えているのはインドである。
国際金融協会が予測する各国からの資本逃避は中国が抜群の一位で、
同協会の数字でもプラスマイナスがマイナスの４７７６億ドル、
以下韓国から７４３億ドル、ロシアから５７５億ドル、
サウジアラビアからも８５４億ドルとなる。
マレーシアも政治不安の襲われて不況入りしており、２１６億ドルが逃げた。
とりわけ中国は海外からの直接投資が激減し、富裕層が海外へ資産を移転し、
おまけに中国人ツアーの爆買いによるドル資産流失が加わって
金融収支は赤字となっている。
対照的にインドへの海外投資によるドル流入はプラスで４７５億ドル。
ほかに海外からの流入が増えているのはブラジルとインドネシアなどで、
これらを合計すると、新興工業国家群からは、
じつに８０００億ドルが流失したことを意味する。
かくして「中国は非効率的な投資を積み上げて、実需を上回る過剰生産能力を築いた」
のだが、その結果は「在庫の山を築き稼働率を落とし、
価格低下を招いてこれがデフレ圧力となる」（渡邊利夫氏、産経。10月27日）
果てしなき蟻地獄に中国経済は陥没した。
だから拙著の新刊タイトルも『「中国の終わり」にいよいよ備え始めた世界』
としたのである。
↑
腐海・支那の内乱が近いかも。
食えなくなったら暴発が始まる、その繰り返しが支那の歴史です。
ユダ米も国内が荒廃してきた、
「米中抱き合い心中」♪ の予兆あり。
「大沼 晩秋」です。
油彩F10号
☆晴れ、冷え込み一段と。
「自公・独裁政権」は、もはや放置できませんね、無法状態だ、
◆http://ameblo.jp/64152966/entry-12090200698.html
wantonのブログ 2015-10-31
◎アメリカ軍もロシア軍も0.30μSv/hで逃げ出す～
日本では子供を遊ばせています！
▼http://stat.ameba.jp/user_images/20151031/
08/64152966/d5/eb/p/o0250025013469788940.png
ツイッターのT. HIRANOさんのサイトより
https://twitter.com/TOHRU_HIRANO
チェルノブイリ事故後に開発されたTERRAなどの線量計は
（0.3μSv）でアラームが鳴り、軍隊も使ってますが
（0.3μSv）を超えたら軍隊も逃げ出す線量、
そこで子供を遊ばせてる。酷い話ですね。
https://twitter.com/TOHRU_HIRANO/status/552082829337559040
ロシア軍は線量が（0.30μSv/h）になるとアラームが鳴る線量計を使う
「危険だ。逃げろ」というサイン。
日本で使ってる人が多いチェルノブイリ原発事故後に開発された
ガイガーの（初期値は0.30μSv/h）で アラームが鳴るようになってる。
------------------------------------
一方、アメリカ軍は・・・
アメリカ軍は0.32μSv／ｈで危険地帯と警告！
http://ameblo.jp/64152966/entry-11400013629.html
＜一部引用＞
19. 恵也
＞郡山市の市街地は今現在でも地上1メートルで
毎時1マイクロシーベルトあります。
これはひど過ぎ。
アメリカ軍は 0.32μSv／ｈ で 危険地帯 とみなしますが、
俺としては0.3μSv／ｈを限度にして
それ以下であれば除染で頑張れると思います。
1.0μSv／ｈ なら1年間そこにいるだけで
9ｍSv被曝 してしまうことになり、
その上 食べ物や空気で内部被曝をしますので、
健康には過ごせません。
福島事故前には
年間に受ける被曝量の限度は、一般人は1ｍSvでした。
(中略)
管理人
日本という国は、明治維新より、偽ユダヤの支配下にある
朝鮮族が支配しています。
明治維新の時にすりかえられた天皇もそうですし、
戦後の著名政治家も総理もその縁戚にあたります。
重要参考文献
http://blog.goo.ne.jp/inoribito_001/e/dbfb5b2efe84a16dcbd0d2602ee67c30
日本の総理大臣は親戚の中から選ばれる。
https://twitter.com/pecko178/status/656233417042849792
▼http://stat.ameba.jp/user_images/20151031/09/64152966/82/
47/j/o0494031813469808451.jpg
日本列島は家畜牧場と全く同じです。
中期的には・・・一時的に肥え太らせて、
そこから富を収奪する。
長期的には・・・日本民族を滅亡させる。
ホロコーストが計画されている。
日本を支配しているのは純粋な日本人ではありません。
ほとんどが朝鮮族です。
あ べ こ い ず み ・・・み～んな、そうです。
こういった偽ユダヤの支配下の代理人の政治家は、
決して、日本国民を幸せにはしません。
寧ろ、徹底的に痛めつける役目を仰せつかっています。
今回の汚染地域に国民を住まわせているのもそうですし、
食べて応援もみ～んな同じ意味なのです。
日本の政治が、国民に優しいどころか、
極めて、冷たく感じるのは、皆さんの勘違いではありません。
日本人顔した外人が、日本を支配しているのですから。
そのことを国民は気づかなければ決して救われません。
日清・日露戦争・・・
太平洋戦争・・・
これを起させたのは、偽ユダヤの指令によるものです。
そして、広島、長崎における原爆投下もそうですし、
311海底原爆による人工地震津波と・・・
全てつながっています。
信じられない人は自分で調べて見て下さい。
必ず、全て出て来ます。
本気で調べれば、必ず真相に近づけるはずです。
さて、ここで問題になるのが・・・
何故、ここまで日本民族を目の敵にするのかということ。
それは、遠い過去の日本民族の発祥に関係があります。
もう、ここに到っては、そういった過去の歴史を含めて
全ての真相を知らなければいけない時期に来ています。
でなければ、日本民族は本当に滅亡に追いやられてしまうでしょう。
このブログからも出来るだけの真相を伝えるつもりです。
やば過ぎて伝えられないものはメルマガに頼ります。
私がメルマガをやることに不満を持っている方もおられるようですが、
その人たちは、およそ、この世の本当の闇を何も知らない。
既に、私のところには恐ろしい警告が幾つも舞い込んで来ています。
もし、私が死んだら・・・
あなたが私の代わりにそれをやってくれるのですか！？
【光軍の戦士メールマガジン】
http://ameblo.jp/64152966/entry-12087989697.html
(有料)
再掲ですが、拙作二枚目、
「親鸞聖人御影 秋」です。 油彩F15号 表面処理(ルツーセ塗布)済
迷惑かけまくり、
◆https://twitter.com/tokaiamada
東海アマ より抜粋、
＃amaちゃんだ @tokaiamada 1時間前
中国では市街地に日本の感覚の三倍ほどの人間が生活している
どこを向いても人ばかりの社会では、
落ち着いて問題解決を探すことはできない
争いごとが起きれば、正しい理屈ではなく 声の大きい人が勝つようになり、
その場限りのメンツが満たされればいい という価値観に至る
その場しのぎの人間たち
人が多すぎる社会では、人々は、少しでも静かな場所に脱出を図る
華僑は「人が多すぎる」という理由によって世界中に進出していった
華僑が海外にもたらしたもの
トラブルをその場しのぎで解決するメンツ主義
あらゆる生産、製品が、その場しのぎのメンツ主義に汚染されてゆく
日本も例外でない
習近平が尖閣諸島を武力強奪しようとしているのは事実
だが、彼らの本質は「一にメンツ、二にメンツ、三に利権」であって、
領有権主張だって底の浅いメンツ主義である
「声の大きい側が勝つ」 という中国の理屈を
そのまま尖閣にも適用しようとしている
その場が過ぎれば、後は野となれ山となれ
半世紀前、毛沢東は「アメリカ帝国主義は張り子の虎である」と書いた
だが、本当の「張り子の虎」とは中国のことだった
すべて、その場しのぎのメンツ主義 何もかもだ、
中国の強大な武力は、すべて見せかけだけのぬいぐるみにすぎない
中国に「国家を守る」という意思は存在しない
利権を守るだけ
中国に統一された国家など存在したことがない
中国は有史以来、異民族による交互支配が続いた
それゆえ愛国心など醸成されるはずがなかった
あるのは体制を利用して個人が、どのように利権を確立するか
という視点のみ
中国は壮大なハリボテ国家なのだ
官僚の利権とメンツ、これだけしかない国だ
＃安眠戦士 @anminsenshi 10月30日
ハロウィンをキリスト教の行事とかって言ったら
キリスト教信者さん達に怒られちゃうよ。
本来はケルトの土着信仰、むしろ日本のお盆に近い。
日本のお盆で帰ってくるのはご先祖様だけど、
ハロウィンでは悪霊達が現世に出てくる。
＃junko @junko_in_sappro 48分前
この手術数の数字を見て、因果関係が無いという医師
避難を口にしない政治家は、職業訓練校に行きなおして欲しい
▼https://pbs.twimg.com/media/CSrza46VAAA4Lfn.jpg
◆http://melma.com/backnumber_45206_6280100/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（中国の過剰在庫も世界経済の重荷に）
発行日:10/30
設備投資過剰という中国バブルは「鬼蔽」。 過剰在庫をたたき売る
ＡＩＩＢも、ＢＲＩＣＳも「一帯一路」のそのために設立したのだ
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
ＫＦＣ（ケンタッキー）と「ピザハット」が中国から撤退する。
業績不振で採算があわないから？
正確にいうと、親会社の米食品大手「ヤム・ブランズ」は
別会社に中国ＫＦＣとピザハットの経営を移管し、本社事業から分離する
という奥の手を使うのである。
つまりファストフード業界さえ、中国では不振なのである。
「これからの世界経済を牽引する国々は？」という電子版アンケートによれば、
第一は日米欧の先進国（２５・９％）、ついでインド（１９・８％）、
三位が「先進国と新興国の両方」（１９・２）、四位は東南アジア（１８・４）、
そして中国は僅か８・２％で五位（日経クイックボート、２０１５年１０月２２日）。
この調査でも明らかになったように中国への期待は
突然死を迎えたかのように世界的規模で萎んでしまった。
上海株暴落と人民元切り下げを契機に
外国資本はほぼ一斉に中国から撤退態勢にはいり、
海外華僑のあらかたは資金を引き揚げた。
猛烈に中国から流失するドルは、とうに外貨準備高を切り崩しており、
小誌でも指摘したように海外旅行の外貨持ち出しを制限し、
連銀カードの上限を設定した。
だから、爆買いも、近日中に「突然死」を迎えるだろう。
げんに日本の財界は数年前から「チャイナ・プラス・ワン」を標語に
中国での生産活動を縮小もしくは撤退し、
アセアン、インドへ進出を加速させてきたが、
逃げ遅れた企業も夥しく、上海株暴落に連動して
ＪＦＥ、コマツ、資生堂、伊藤忠などは株価下落に見舞われた。
中国の景気減速によって各社は利益を下方修正したが、
なかでも日立建機は５０％もの減益を記録した。 キヤノンは１２％の減益となった。
中国企業の経費削減で事務機、コピィ機器などが売り上げ低迷、
また工作機械が頻度激しく使うベアリングも注文が激減して、
日本精工もかなりの減益を強いられた。
日本企業ばかりではない。
金融バブル時代にとことん利益を上げていた米国の金融関連企業も軒並み、
中国失速の所為で足をすくわれ、経常利益を減らした。
筆頭はゴールドマンサックスで、１８％のマイナス
（「トムソンロイター」が調べた２-１５年７月―９月決算の速報による）、
同、モルガンスタンレーが１３％減、ＪＰモルガン・チェースが６％、
シティグループが５％、バンカメが２％となった。
▼深刻な在庫滞留とダンピング輸出
さて、次なる難題は、ありあまる在庫処分である。
鉄鋼、アルミ、塩化ビニール、板ガラス、そして自動車、精密機械部品等々。
石炭も同類だが、倉庫に積み上がり、企業城下町は従業員を解雇している。
大量の失業は町に溢れ、新しい職場を求めて都会へと散った。
典型は鉄鋼である。
２０１４年、世界鉄鋼協会の累計で実需より１億トンも多い
８億２２６９万トンの鉄鋼を生産した中国は背に腹は代えられず、
ダンピング輸出を開始し、うち２０９６万トンをアセアン諸国へ、
３８１万トンをインドへ売却した。
安値攻勢はＷＴＯ規則に抵触するが、
被害企業が提訴し、結審されるころに当該企業は倒産している。
このあおりを受けたのは日本と韓国、そしてインドだった。
日本からアセアンへの鉄鋼輸出は１２０５万トン、インドへ１５７万トンとなったが、
中国の輸出攻勢でインドのタタ鉄鋼はリストラに追い込まれ、
タイのＳＳＩはとうとう経営破綻を迎えた。
ベトナムでは、鉄鋼の安値で くず鉄価格が暴落し、
くず鉄業者は休業状態に陥ったという。
末端ユーザーは粗鋼やコイルなどは、安ければ買う。
資本主義論理の宿命である。
造船はどうか。フェリー事故であきらかにように 軍艦はつくっても、
フェリーなどを造れないのが造船王国の韓国と中国である。
中国の造船城下町だった江蘇省南通市では「南通明徳重工」が倒産した。
このため8000名の従業員が路頭に迷い、バブル期に開店した豪華ホテルには
客がひとりもおらず、居酒屋、レストランは閑古鳥で廃業。
まるでゴーストタウン化した。
鉄鋼と造船、あるいは軍事産業が集中するのは 遼寧省の通化、鉄嶺、営口、大連
そして胡露島など。 南へ降りて青島、上海などとなる。
こうした中国の在庫処理的な安値輸出は世界の貿易秩序を破壊する。
以下、同様にアルミ、セメント、石炭、そして精密機関部品、スマホ、液晶の分野も、
中国は在庫処分に迫られる。
つまり各国の当該産業は大打撃を蒙ることになるのだ。
ならばスマホなどで液晶を生産する台湾系の鴻海精密工業などは
どういう処置を講じているのだろう
鴻海は、じつは早くから工場の労働者不足になやみ
（なにしろ最盛期、中国全土で１２０万労働者、同社人事部は毎日二万人が辞め、
二万人が就労するという一種「職業安定所」
（いまの言葉で言う「ハローワーク」）と化けていた。
その奴隷工場のごとき悪魔企業の実態は、映画でも中国の暗部として取り上げられた。
そこで、ロボットを大量に導入し、
ＦＡ（ファクトリーオートメーション）を大胆に展開してきたのだ。
結果はファナック、京セラなどロボット増産となり、
やがて経済失速で両社の株価は暴落したままである。
▼新興工業国軍にも甚大な悪影響
投資は中国からロシアから、そしてアセアンの一部から逃げ去り、
逆に投資が増えているのはインドである。
国際金融協会が予測する各国からの資本逃避は中国が抜群の一位で、
同協会の数字でもプラスマイナスがマイナスの４７７６億ドル、
以下韓国から７４３億ドル、ロシアから５７５億ドル、
サウジアラビアからも８５４億ドルとなる。
マレーシアも政治不安の襲われて不況入りしており、２１６億ドルが逃げた。
とりわけ中国は海外からの直接投資が激減し、富裕層が海外へ資産を移転し、
おまけに中国人ツアーの爆買いによるドル資産流失が加わって
金融収支は赤字となっている。
対照的にインドへの海外投資によるドル流入はプラスで４７５億ドル。
ほかに海外からの流入が増えているのはブラジルとインドネシアなどで、
これらを合計すると、新興工業国家群からは、
じつに８０００億ドルが流失したことを意味する。
かくして「中国は非効率的な投資を積み上げて、実需を上回る過剰生産能力を築いた」
のだが、その結果は「在庫の山を築き稼働率を落とし、
価格低下を招いてこれがデフレ圧力となる」（渡邊利夫氏、産経。10月27日）
果てしなき蟻地獄に中国経済は陥没した。
だから拙著の新刊タイトルも『「中国の終わり」にいよいよ備え始めた世界』
としたのである。
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腐海・支那の内乱が近いかも。
食えなくなったら暴発が始まる、その繰り返しが支那の歴史です。
ユダ米も国内が荒廃してきた、
「米中抱き合い心中」♪ の予兆あり。
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