霜月にⅡ

　画は　拙作にて

　　「能　菊慈童」です。

　水彩 32cm x 40cm　紙　


　能　菊慈童　（きくじどう）
　
　作者 　不明

　素材 　『太平記』巻十三「竜馬進奏事」などの慈童説話

　場所 　古代中国魏の国、酈縣山［れっけんざん］

　季節 　秋

　分類 　四番目物・唐物・太鼓物


　あらすじ

　魏の文帝に仕える臣下が酈縣山の奥を訪ね、

　周の穆王［ぼくおう］に召し使われていた慈童と名乗る少年と言葉を交わします。

　周の時代は、魏の文帝より七百年も昔のことなので臣下は大いに驚きます。

　慈童は仏徳を讃える偈［げ］を記した枕を帝から賜わったことや、

　この偈を菊の葉に書き写すと葉の上に集まった露が薬水になったことを語ります。

　そしてその薬水を飲んで不老不死になったと告白し、

　御代を寿いで「楽」の舞を菊の花に戯れるように軽快に舞います。


　シテ：「いやなほも其方こそ。化生の者とは申すべけれ。
　　　　忝なくも帝の御枕に。二句の偈を書き添へ賜はりたり。
　　　　立ち寄り枕を御覧ぜよ。

　ワキ：「これは不思議の事なりと。各立ち寄り読みて見れば。

　シテ：「枕の要文疑なく。

　シテワキ二人：「具一切功徳慈眼視衆生。　福寿海無量是故応頂礼。

　地：「此妙文を菊の葉に。置く滴や露の身の。
　　　不老不死の薬となつて七百歳を送りぬる。
　　　汲む人も汲まざるも。延ぶるや千年なるらん。　おもしろの遊舞やな。


☆曇り。

後追いさせられる日本、

◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2015/11/post-8c41.html
マスコミに載らない海外記事　2015年11月 1日 (日)
◎第三世界へと向かうアメリカ


☆http://www.paulcraigroberts.org/2015/10/29/
　us-on-road-to-third-world-paul-craig-roberts/

Paul Craig Roberts　　2015年10月29日


2004年1月6日、チャールズ・シュマー上院議員と私は、
ニューヨーク・タイムズ論説で、
雇用の海外移転は自由貿易だ　という誤った考え方に異議を唱えた。

我々の記事は、経済学者連中を大いに驚かせ、わずか数日後に、
シュマーと私は我々の異説を説明すべくワシントンDCの
ブルッキングス研究所の会議に呼び出された。

全国TV放送された会議で、雇用の海外移転の結果、20年後に、
アメリカは第三世界になるだろうと私は断言した。

11年前のことだったが、私の予言の残り9年間が満了する前に、
アメリカは第三世界状態へと落ちぶれる途上にある。


証拠は到るところにある。9月にアメリカ国勢調査局が、
アメリカの五分位階級別家計所得報告を発表した。

トップ5%も含め全ての五分位階級が、ピーク以来の実質家計所得の減少を味わっていた。

第I五分位階級(下位の20パーセント)では、1999年のピークから、
実質所得は17.1%減少した(14,092ドルから、11,676ドルに)。

第II五分位階級では 2000年以来、
実質所得は10.8%減少した(34,863ドルから、31,087ドルに)。

第III五分位階級では、2000年以来、
実質所得は6.9%減少した(58,058ドルから、54,041ドルに)。

第IV五分位階級では、2007年以来、
実質所得は2.8%減少した(90,331ドルから、87,834ドルに)。

第V五分位階級では、2006年以来、
実質所得は1.7%減少した(197,466ドルから、194,053ドルに)。

トップ5%では、2006年以来、実質所得は4.8%減少した
(349,215ドルから、332,347ドルに)。

わずかトップの1パーセント以下(主に0.1%)だけは、所得と冨が増加した。


実質所得を計算するのに、国勢調査局は公式のインフレ基準を用いている。
こうした基準はare understated。

もしより正確なインフレ基準が使われれば(shadowstats.comで用いているような)
世帯実所得の減少はもっと大きく、より長期間減少してきた。

実質平均年間家計収入は、
1960年代末と1970年代始めの水準を下回っていることを示す基準もある。

2009年から現在までの6年の景気回復とされるものの間に、
就業率の長引く減少のおかげで、労働力が縮小していた時期に、
こうした減少が生じたことに留意が必要だ。

2015年4月3日、アメリカ労働統計局が、歴史的記録である、
93,175,000人の労働年齢のアメリカ人は労働人口に含まれないと発表した。

通常、景気回復は、就業率の増加が特徴だ。

ジョン・ウィリアムズは、求職意欲喪失労働者が失業者の基準に含まれれば、
アメリカの失業率は、現在23%であり、
報じられている数値の5.2%ではないと報じている。

最近発表された報告書で、社会保障庁は個別の年間所得データを発表している。
これを知る覚悟はおありだろうか？

2014年、全てのアメリカ労働者の38%は、20,000ドル未満の収入しかない。

51%は30,000ドル未満収入しかなく、

63%は40,000ドル未満で、72%が50,000ドル未満の収入だ。

就職難と低賃金は雇用の海外移転による直接の結果だ。

“株主advocates”(ウオール街)や大手小売業からの圧力の下、
アメリカの製造企業は、製造を、労賃が底値の国々に移転し、
企業利益、幹部の“業績手当て”と株価が上昇する結果になった。

高給なアメリカ製造業雇用の海外移転後、
ソフトウェア・エンジニアリングやITや他の専門職雇用の移転が続いた。

ハーバード大学のマイケル・ポーターやダートマス大学のマシュー・スローター等の
浮ついた経済学者による無能な経済性評価は、

アメリカの膨大な数の高生産性、高付加価値雇用を外国に差し上げると、
アメリカ経済にとり、大きな利益になると結論付けていた。

記事や書籍で、私はこの馬鹿げた結論に異議を申し立てたが、
あらゆる経済的証拠は私が正しいことを証明している。

外国人に贈呈された雇用に置き換わるべく“新たな経済”が生み出すと約束された、
より良い雇用は決して出現しなかった。

そうではなく、経済が生み出しているのは、ウエイトレス、バーテンダー、小売店員や、
救急医療サービス等の低賃金の非正規雇用しかなく、
雇用全体に対する比率として、給付をもらえる常勤雇用は減少し続けている。

こうした非正規雇用では、世帯を形成するのに十分を所得は得られない。

結果的に、連邦準備金制度理事会の調査が報じている通り、
“全国的に、2012-2013年には、25歳の人々の約半数が両親と同居しており、
1999年のわずか25%からは激増だ。”

25歳の人々の半数が世帯を形成できなければ、住宅や家具の市場は崩壊する。


金融は、アメリカ経済中で唯一成長している部門だ。

金融業界がGDPに占める比率は 1960年の4%未満から、現在の8%にまで増えた。

マイケル・ハドソンが示した通り、金融は生産的活動ではない。

それは略奪行為だ(著書Killing The Host)。

しかも、金融業界の異常な集中と、無謀なリスク・レバレッジと、債務レバレッジが、
金融部門を経済に対する深刻な脅威にしてしまった。

消費者実質所得の伸びがないということは、経済を推進する総需要も伸びないことを意味する。

消費者に負債がある状況がクレジットにして消費を拡大する消費者の能力を制約する。

こうした消費者の消費の限界は、
企業にとっては新規投資はわずかな魅力しかないことを意味する。

経済は、企業が常勤雇用を非常勤雇用で置き換え、
国内労働者を外国人で置き換えて経費を下げ続け、縮小する以外、もうどうにもならない。

政府はあらゆるレベルで債務過剰で、量的緩和がアメリカ通貨を過剰供給している。

話はこれでは終わらない。

製造業が出てゆくと、研究、開発、設計やイノベーションがそれに続く。

ものを作り出さない経済にはイノベーションはない。

単にサプライチェーンのみならず、経済が丸ごと失われる。

家族そのものや、法の支配、政府の説明責任を含め、経済・社会インフラは崩壊しつつある。

雇用が海外移転されたため、あるいは労働ビザを持つ外国人に与えられたために、
大学卒業生が職につけないと、大学教育に対する需要は減少する。

借金を背負った上に、学資ローン返済もできない仕事にしかつけないことになるのは、
まずい経済的意思決定だ。

既に、単科大学や総合大学当局は、大学予算の75%を自分のために使い、
非常勤教員を数千ドルで雇う状況になっている。

以前のような、昇進がある常勤教員に対する需要は崩壊した。

アメリカ人の雇用より、短期的な企業利益を優先した結果にすっかり見舞われて、
大学教育への需要は崩壊し、アメリカの科学技術も同じことになろう。

ソ連崩壊は、アメリカ合州国に対して起きたことの中で最悪だった。

ソ連崩壊の二つの結果は壊滅的だった。

一つの結果は、アメリカ世界覇権というネオコンの傲慢さの勃興で、
これが経費は6兆ドルの14年間の戦争をもたらした。

もう一つの結果は、社会主義インドと共産主義中国の考え方の変化で、
両大国は、活用されていない膨大な労働力を、欧米資本に開放することで
“歴史の終わり”に対応し、
この記事が説明しているアメリカの経済的衰退という結果をもたらし、
悪戦苦闘中の経済に膨大な戦債を背負いこませている。

これほどまずく運営されている社会・政治・経済制度は、
既にして第三世界だというのは妥当な結論だ。




再掲ですが、拙作二枚目、



「地蔵尊　秋景」です。　水彩 32cm x 40cm　紙　



真偽不明ですが、

◆https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=46952
シャンティ・フーラ　2013/05/21
◎元ジャパンタイムズ編集長の島津洋一というジャーナリストが書いた、
　超ド級暴露情報「島津論文」の内容をあっさりまとめてみます。

より抜粋、

☆http://hatajinan.blog61.fc2.com/blog-entry-353.html
憂いの果てに ～次男坊のアフォリズム～　2011/12/30(Fri)
◎極秘の　US-イスラエルによる
　核兵器移動が福島の爆発をひきおこした（島津論文）


自民党の現在の総裁は「安倍晋三」という男です。
この男の経歴を知って、この男にまつわる疑惑を知って、
それでも自民党に投票しようと言うのであれば、もはやかける言葉もありませんが、
自分の息子や孫が徴兵されて戦争に駆り出されるリスクを
どう考えているのか聞いてみたいところではあります。

安倍晋三については、元ジャパンタイムズ編集長の
島津洋一というジャーナリストが書いた、
通称「島津論文」を読んでみるのが一番良いでしょう。

☆http://mkt5126.seesaa.net/article/237609107.html
誠天調書　2011年11月29日
◎島津論文

「長そうだから読みたくない」というモノグサな人の為に、
内容をあっさりまとめてみますと


　「安倍の祖父の岸信介は、戦前は原爆開発、戦後も原子力政策に関与してした。
　親父の安倍晋太郎は、ロシア日本カレッジという研究機関の設立に出資し、
　この機関はオウム真理教によって運営されていた。
　安倍晋三は神戸製鋼に勤めた時期があるが、この時の同僚の一人が
　村井秀夫（後のオウム真理教幹部にして、暗殺された男）である。」　

　ここで島津論文以外の情報を挟みますが、
　オウム真理教の「宗教法人申請」を東京都は拒否し続けていました。
　それに圧力を掛けて強引に認可させたのが、
　時の運輸大臣だった「石原慎太郎」です。
　地下鉄サリン事件が起こると、自分への繋がりがバレる前に
　（というよりも裏取引によって、政界引退と引き換えに
　マスゴミ緘口令を敷いてもらったのでしょう）
　石原慎太郎は突如国会議員を辞めます。
　そんなオウムとの繋がりが濃厚な石原慎太郎を、
　地下鉄サリン事件が起きた東京都の都知事に何度も選んでしまうのですから、
　都民の民度も知れたものですね。
　（私も知らずに投票してしまったことがあり、反省しています）　

　島津論文に戻ります。

　（続きはここから）

　「サリン事件が起こると、安部晋三はオウムとの繋がりが隠し始めましたが、
　自分が首相の時には核武装への夢が捨てられず、ブッシュ・チェイニーと交渉し、
　兵器級プルトニウムの提供と、秘密裏の日本の核武装容認を求めました。
　安倍にはロシア寄りのカードがあったため、
　「ホワイトハウスが日本の核武装を認めないなら、日本はロシアと組む」
　というメッセージを、読売新聞を使って伝えたようです。

　ブッシュは日本の核武装を認め、PANTEXという核兵器貯蔵施設から
　兵器級プルトニウムを盗み出させ、イスラエルを使って日本に密輸しようとしました。
　仲介者にイスラエルを使ったのは、万一事が発覚した時に、
　アメリカも日本も「知らん」と言える為の保険です。

　しかし、イスラエルは、アメリカから渡された兵器級プルトニウムは
　自国の核兵器の為に掠め取り、代わりに劣化したプルトニウムを日本に届けました。
　（核弾頭のプルトニウムは時間の経過と共に劣化するため、
　定期的に新鮮なものと取り換える必要があります）

　激怒した日本は返金を求めましたがイスラエルはこれを拒否し、
　ブッシュ政権末期になったこともあり、その後は日本も何も言えなくなりました。
　劣化したプルトニウムは再濃縮しないと核兵器として使えません。

　そこで、日立とＧＥはレーザープラズマ濃縮技術を開発しましたが、
　これには膨大な量の電力を必要とするため、
　原発一基を営業外運転する必要がありました。
　そこで秘密裏に稼働していたのが福島第一原発４号機なのです。
　東電の発表では「定期点検中で燃料棒は抜かれていた」ハズなのに、
　４号機があのような「不完全核爆発」をしたことには、
　そのような裏があったわけです。」

　大分要約してしまっているので、気になる人は原典を読んで下さい。
　いずれにしてもショッキングな内容ですが、
　厚さ１０ｃｍもの鉄筋コンクリートの建屋の壁が、
　小学校の理科実験でもたまにやるような「水素爆発」程度のもので
　破壊できるわけがないことは、自分の頭で考えられる人ならわかるハズです。
　しかも水素爆発なら水しか出ませんから煙は「白か透明」にしかなりません。
　さて、４号機爆発時の煙は何色だったでしょうか？

　☆http://www.youtube.com/watch?gl=JP&hl=ja&v=gDXEhyuVSDk


日本の海岸線に５４基もの原発を建設したのは、中曽根を筆頭とした自民党の面々です。
フクシマの惨劇が起きた後でも、自民党は一度も謝罪も反省もしていません。
今後も原発を再稼働し、憲法を改正して基本的人権を削除し、
自衛隊を国防軍にして核武装すると言っています。

こんな政党に投票して自分や自分の子孫を危険に晒すのが目的でしょうか？

日本の敵国が存在するとして、日本を壊滅させるのは簡単です。

海外線に並んでいる原発のどれかにミサイルを撃ち込めばいい。
北朝鮮のノドン・テポドン程度のミサイルも迎撃出来ずに
太平洋側に着弾させているような有様で、
アメリカが売りたくて仕方のないＰＡＣ３をいくら並べた所で、
一発も着弾させずに迎撃できるだなんて、本当に思っているのでしょうか？

しかも、原発は電源を喪失するだけで自爆する事が立証されたのです。

何もミサイルを撃ち込まずとも、原発に送電している鉄塔を倒せば事は足ります。
そう言えばフクシマの時も、フクイチに電力を供給していた東北電力の鉄塔が
「不思議に倒壊」しましたね。

まだ必要でしょうか？

今度の選挙で自民党に投票する人を見かけたら、私は
「大馬鹿者かパラノイア、そうでなければ国民を虐殺したがっている殺人鬼」
だと思うでしょう。

自民党は、　「消費税増税賛成」　「原発推進」　「改憲して核武装」　「日米同盟強化」です。

一応TPPには反対しているフリをしていますが、
TPPとは企業を用いて日本の富をアメリカに流す方法です。

自民党は昔ながらのやり方で、米軍と兵器購入を用いて戦争ビジネスで
アメリカに富を流そうとしているだけです。

最低賃金の引き上げにも反対しています。

これでは、国土を守る前に国民が死に絶えますね。



◆http://alternativereport1.seesaa.net/article/428856472.html
オルタナティブ通信　2015年11月01日
◎マイナンバー制を推進する、米軍部隊


中曽根康弘・元首相が科学技術庁長官時代に極秘に始めた、
日本政府の核兵器開発は既に実用化段階に入っている。

この日本の核兵器開発には、イスラエル企業の在日法人である
日本パナメトリクス株式会社等が協力して来たが、

近年、日本が米国を無視し独自開発路線に走るのではないかと、
米国のイスラエルロビー＝イスラエル支持派が動き出している。

日本が米国に依存せず核兵器を実用化する場合、
米国イスラエル・ロビーが最も懸念しているのが
ロシアと日本が協力するのではないか、という点である。

そのため、イスラエルの核兵器軍事産業の技術者養成と、
情報将校（スパイ）養成の母体となっている
テルアビブ大学カミングス・ロシア東欧センターと密かに「交流」を続けて来た
日本の外務省の「優秀な」ロビイスト達＝
イスラエルとロシアそして日本を結ぶ外交・諜報関係の確立に従事してきた者達は、
様々な理由を「捏造され」多くが既に外務省をクビになっている。

イスラエル＝日本の核ミサイル開発の情報を持ったまま、次に、
ロシア＝日本の「協力」へと乗り換える事を疑われ追放処分となっている。

米軍スパイ軍事組織＝アメリカ陸軍第５００軍事情報大隊の「勝利」である。

これまでも日本人による反米軍基地の運動等を監視し続けてきた、
この部隊は容易に　マイナンバー制のコンピューターシステムに入り込み、
日本人の監視に有効利用しようとしている。

本当に、マイナンバー制の導入を霞ヶ関に「推進」させているのは、
この諜報部隊である。



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謀略大好き「偽ユダヤ」、ありうる、ありうる。