画は 歌川 廣貞 （生没年不詳）、五粽亭 (ごそうてい)と号す。
江戸時代後期の 大坂の浮世絵師。 歌川國升の門人。
作画期は 弘化4年（1847年）から文久3年（1863年） 作
「阿古義物語 巻ノ上」より、
「次郎蔵 片岡市蔵」（初代） 「平次 片岡我童」（二代目）です。
☆雨。
戦雲濃くなりまさり、
◆http://jp.sputniknews.com/russia/20151209/1290367.html
Sputnik 日本 2015年12月09日
◎
ロシア 地中海の潜水艦から「カリブル」ミサイルで
「ダーイシュ（IS）」を攻撃（動画）
ロシア軍は、地中海に展開する潜水艦「ロストフ-ナ-ドヌー」から、
巡航ミサイル「カリブル」で、
過激派組織「ダーイシュ（IS,イスラム国）」の施設を攻撃した。
ロシアのショイグ国防相が、プーチン大統領に報告した。
ショイグ国防相は「地中海で活動する潜水艦『ロストフ-ナ-ドヌー』から
巡航ミサイル『カリブル』を使用して『ダーイシュ』を初めて攻撃した」と述べた。
☆https://www.youtube.com/watch?v=fwja7sogNs4
Massive launch of the Kalibr sea-based missiles was effectuated
by the Rostov-on-Don submarine.
It resulted in elimination of two important ISIS command centres
in the Raqqah province.
◆http://jp.sputniknews.com/opinion/20151208/1288606.html
Sputnik 日本 2015年12月08日
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国連総会は核兵器廃絶を呼びかける日本発案の決議を採択した。
だが世界が実際に核兵器を廃棄した場合、より安全になるのだろうか？
byアンドレイ イワノフ
国連総会は核兵器廃絶を呼びかける日本発案の決議を採択した。
だが世界が実際に核兵器を廃棄した場合、より安全になるのだろうか？
モスクワ国際関係大学、国際調査研究所の上級研究員、アンドレイ・イヴァノフ氏は、
この件に関して次のような考察を表している。
「今年、日本の出した決議は、あらゆる形の核兵器が引き起こす
大きな人道的なカタストロフィに関連し、深い憂慮を表しており、
あらゆる核保有国に核兵器のない世界を創設する方向性で
作業を行なうよう呼びかけている。
日本がこうした決議を発案する理由は理解できる。
日本は 核兵器がもたらす、この最悪の「非人道的カタストロフィー」を
１９４５年８月の時点ですでに身をもって経験したからだ。
当時、
米国の投下した２発の原爆で広島、長崎でおよそ１０万人の一般市民が犠牲になった。
この新兵器の恐ろしさについて米国は
その投下実験をニューメキシコ州で行なった段階で
すでに熟知していた。
だが、知っていたからといって日本に対して原爆を使用することにも、
その大量生産を行なうことにも何の妨げにもならなかった。
その後、核兵器はソ連に出現し、それに続いてさらに数カ国が核保有国となった。
しかもこの兵器はたゆまない改良 を重ねた。
だから今ある核兵器、数十、数百にも及ぶ核弾頭は当時、
日本の２つの都市を住民もろとも焼き尽くしたあの原爆よりも
何千倍も強力なものとなっている。
露米の保有する核兵器を使用するだけでも、互いを、そして全世界を
数回にわたって破壊することができる。
まさにこれがゆえに露米の核大国は互いに戦争を抑止してきたのだろうと思われる。
この脅威が核戦争が起きないための唯一の確かな保証ではないことはわかる。
このほかに純粋にこれは理論上の危険性だが、核兵器がテロリストの手にわたることもありうる。
このことからも、今年の核兵器廃絶決議は出されているのだが、
核大国はこの呼びかけを無視しており、これは日本の決議への投票でもはっきり示されている。
だからといってこれが、例えばロシアが先駆けて米国に核攻撃を行なおう
としていることを示しているのだろうか？
否。 ロシアにはそうした意図はないことはロシア指導部が示している。
そしておそらくはこれを信じてもいいだろう。
なぜならロシアは、自国の存在ないしはその一体性を危うくする攻撃を受けた場合にのみ
核兵器を使用することを明確に示しているからだ。
米国がロシアに核攻撃を行なおうと欲しているかどうか、それはわからない。
まぁ、気でも狂わない限り、欲するはずはないだろう。
だが
米国は今、欧州に核兵器の配備しようとしている。
ロシアは欧州を威嚇していないにもかかわらず。
米国はＮＡＴＯ拡大を熱心に進め、その後でロシアを非難して、
『ロシアがＮＡＴＯ陣営の境界線に接近する危険を冒したからだ』というのだ。
米国はロシアとの境界線にますます新型の兵器を配備している。
それ以外にも米国は、ロシアの大陸弾道ミサイル発射装置、軍事施設、産業の中心地に対する、
巡航ミサイルによる電光非核集中攻撃コンセプトを採択した。
それからさらに米国はロシアと国境を接する諸国で、
民主主義を推し進めるという旗印のもとに その秩序かく乱を行ない、
ロシアが米国の標準に即し、米国の助言や直接的な指令を遂行しようとしないとして、
これに対する制裁を発動している。
米国は、ロシア領内をも含めて、そこにイスラム帝国復興を標榜する
ダーイシュ（ＩＳ，イスラム国）などのテロ組織を自国の連合国のうち数カ国が、
例えばトルコやカタールなどが支持することには少なくとも目をつぶっている。
そうしておきながら米国は、ロシアが勝手にテロリストと戦おうとしている
といってはこれを非難し、ロシアが共に力をあわせて戦おうという呼びかけても、
これを退けている。
オバマ大統領は、米国こそが地球で唯一のリーダーであり続けねばならないと主張し続けており、
米国の首位に疑念を持つもの全ては人類の敵と見なしている。
そうでありながら、おわかりだろうが、米国も原爆を手放す気はないのだ。
日本よ、世界に対し、核兵器廃絶を訴えるかわりに連合国、米国に向かって
世界の排他的リーダーシップを要求することをやめるよう呼びかけたほうが、
より現実的ではないだろうか？
世界覇権を夢見たナポレオンもヒットラーもその末期は悲惨だった。
残念なことだがこうした夢が人類にもたらした代価はあまりに大きかった。
廣貞、二枚目、
「稲妻双紙 巻ノ九」より、「名古屋山三」初代実川延三郎
「不破伴左衛門」四代目中村歌右衛門 「かつら木」二代目中山南枝
「佐々木蔵人」四代目三枡大五郎 です。
ユダ米・英とNATOの分断が図れれば、ロシアが勝ち大戦阻止も、
EU諸国民の反戦運動が肝になる、
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2015/12/post-8255.html
マスコミに載らない海外記事 2015年12月 9日 (水)
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差し迫る戦争。 止めるには遅過ぎるのだろうか？
☆http://www.paulcraigroberts.org/2015/12/07/
war-is-on-the-horizon-is-it-too-late-to-stop-it-paul-craig-roberts/
Paul Craig Roberts 2015年12月7日
軍事史の教訓の一つに、戦争のための動員が始まってしまうと、
勢いがついて、制御がきかなくなってしまうことがある。
これこそが、気がつかない間に我々の目の前で起きていることなのかも知れない。
9月28日国連70周年演説で、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、
ロシアは、もはや世界の現状には我慢ができないと述べた。
二日後、シリア政府の要請でロシアはISISに対する戦争を始めた。
ロシアは、ISIS兵器補給廠を破壊し、シリア軍がISISの進撃を押し返すのを支援するのに
素早く成功した。
ロシアは、積み荷の盗んだシリア石油をトルコに輸送し、
トルコを支配している悪党の家族に売って
ISISが資金調達をする何千台もの石油輸送車も破壊した。
ロシアの果断さに、ワシントンは不意をつかれた。
ロシアによるその様な断固たる行動の素早い成功が、
ワシントンが対アサド戦争を継続すること、そして、ロシアに圧力をかけるのに、
ワシントンがキエフの傀儡政権を利用することを、
ワシントンのNATO傀儡諸国が支持する気持ちを削ぐことを恐れ、
シリア内のロシアによる空爆作戦空域では 空対空遭遇戦をしないようにするという、
ロシアとNATO間の合意にもかかわらず、
ワシントンは、トルコにロシア戦闘爆撃機を撃墜させたのだ。
あらゆる責任を認めずに、ワシントンは、攻撃に対しトルコが謝罪しないことへの
ロシアの控えめな対応に付け込んで、ヨーロッパに、ロシアが張り子の虎だと保障している。
欧米の売女マスコミはこう吹聴している。
“
張り子の虎ロシア”
☆http://www.wsj.com/articles/turkey-shoots-down-a-paper-tiger-1448406008
挑発に対するロシア政府の控えめな対応は、中東や、ウクライナ、ジョージア、
モンテネグロや他の場所でも、ロシアに圧力をかけ続けることに何の危険もないと、
ヨーロッパを安心させるため、ワシントンに利用されている。
ワシントンによるアサド軍攻撃は、戦争を避けるためのロシアの責任ある対応は
恐れと弱さの印だと、ヨーロッパ諸国政府に吹き込まれている考え方を
強化するのに利用されている。
9月28日に、ロシア大統領と中国国家主席が再確認した両国の自立した政策が、
ワシントンによって、アメリカ覇権にとって“存続に対する脅威”と見なされていることを、
ロシア政府と中国政府が一体どこまで理解しているのかは不明だ。
アメリカ外交政策の基盤は、
ワシントンの一方的行動を抑制できる大国の登場を断固として防ぐ。
ロシアと中国のこれができる能力ゆえに、両国は標的になるのだ。
ワシントンは、テロに反対してはいない。
ワシントンは長年、意図的にテロを生み出してきた。
テロは、ワシントンが、ロシアと中国を不安定化させるために
ロシアと中国国内のイスラム教徒に武器を輸出し、利用しようとしている武器なのだ。
ワシントンは、無力なロシアは、同盟国として、中国にとって魅力が減少するので、
ロシアの無力さを、ヨーロッパと、中国に実証するために、
ウクライナを利用したのと同様、シリアを利用しているのだ。
ロシアにとって、挑発に対する責任ある対応が、
更なる挑発を助長してしまうため、お荷物と化してしまった。
言い換えれば、ロシアと中国に残された唯一の選択が、
アメリカ臣下になるのを受け入れるか、戦争に備えるかしかなくなり、
ワシントンと、ヨーロッパ傀儡諸国のだまされやすさとが、
人類を極めて危険な状況に追いやっているのだ。
プーチンは、ワシントンや、そのヨーロッパ傀儡諸国よりも、
人命に重きをおいていること、そして、挑発に対し軍事的対応を避けていることに、
敬意を表されるべきだ。
とはいえ、ロシアは、ワシントンの対ロシア攻撃に適応していることには、
深刻な代償があることを、NATO加盟諸国に気づかせる何かをしなければならない。
例えば、
ロシア政府は、ロシアに対する事実上の戦争状態にあるヨーロッパ諸国に、
エネルギーを売るのは意味がないと決断することが可能だ。
冬がやって来た今、ロシア政府は、ロシアはNATO加盟諸国にはエネルギーを売らないと、
宣言することが可能だ。
ロシアは収入を失うが、国家主権を失ったり、戦争したりするよりは安上がりだ。
ウクライナでの紛争を終わらせるため、あるいは、ヨーロッパが参加する意欲を削ぐほどの
レベルにエスカレートさせるため、ロシアは分離主義州のロシアに再併合する
という要求を受け入れることができよう。
キエフが紛争を継続するには、ウクライナは
ロシアそのものを攻撃しなければならなくなるだろう。
ロシア政府は、責任ある、挑発的でない対応に頼ってきた。
ヨーロッパ諸国政府が理性を取り戻し、
自分たちの国益が、ワシントンの国益とは異なることを自覚し、
ワシントンの覇権政策を可能にするのを止めることを当てにして、
ロシアは外交的手法をとってきた。
ロシアの政策は失敗した。
繰り返そう。ロシアの控えめな責任ある対応が、ロシアを誰も恐れる必要がない
張り子の虎として描き出すためにワシントンに利用されてきた。
戦争を避けるというロシアの決意が、
直接、戦争に導きつつあるという逆説を、我々は押しつけられている。
ロシア・マスコミや、ロシア国民や、ロシア政府の全体が、
これを理解していようといまいと、ロシア軍にとっては明らかなはずだ。
ロシア軍指導部がすべきなのは、NATOが“ISISと戦う”ために配備した
軍隊の構成をじっくり見ることだ。
ジョージ・アバートが書いている通り、
アメリカとフランスとイギリスが配備した航空機は、
狙いは地上攻撃ではなく、空対空戦闘用の戦闘機だ。
戦闘機は、現地のISISを攻撃するためではなく、
ISISの地上標的を攻撃するロシア戦闘爆撃機を脅かすために配備されているのだ。
ワシントンが世界をアルマゲドンに押しやっており、
ヨーロッパが、アメリカの悪行を助長していることに疑問の余地はない。
ワシントンの金で買収されたドイツ、フランスとイギリスの傀儡連中は、
ワシントンの支配から逃れるには、間抜けなのか、むとんちゃくなのか、無力なのかのいずれかだ。
ロシアがヨーロッパを覚醒させられない限り、戦争は不可避だ。
アメリカ政府を支配している 徹底的に邪悪で愚かなネオコン戦争商売人どもは、
プーチンに、戦争は不可避だと教えたのだろうか？
☆https://www.youtube.com/watch?v=9QxWYIAtCMU#action=share
廣貞、三枚目、
「假名手本忠臣藏 九段目」「おゐし」です。
マリーヌ・ルペンが仏をEUを救う、
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201512/article_47.html
richardkoshimizu's blog 2015/12/09
◎
マリーヌ・ルペンが仏大統領になると、第２のパリ・テロが発生します。
*firebird0727 2015/12/8
フランス地方選で国民戦線（FN）が圧勝しました。
反グローバリズムを掲げるマリーヌ ルペンが党首の、
表のメディアでは「極右」とよばれている政党です。
余りにもタイミングが良すぎるので、少々気味が悪いのですが、
サルコジの共和党、オランドの社会党を蹴落としたのだから、
正当な選挙が行われたと見ております。
このFNを極右と呼ぶ等とんでもない話なのです。
普通のマニフェストを掲げる真っ当な政党。
これで来年の大統領選でマリーヌ ルペンが勝利すれば、
フランスというか、ヨーロッパは一変すると思います。
脱EU、中央銀行の国有化、二重国籍の禁止を即実行する筈。
マリーヌさんは幼い頃に、自宅が爆破されて死にかけた事もあるのです。
父親のジャン マリー ルペンが極右、ナチス等と中傷され、
迫害を受け続けた過去を持つ人。
シオニスト（本物のナチスですね）どもの謀略に真っ向から戦いを挑んでいる、
勇気ある女性と解しています。フランスで国民戦線が権力を握り、
そして日本でRK独立党が政権を奪取すれば、
全く新しい世界が具現すると考えるものであります。
マリーヌ・ルペンが仏大統領になると、第２のパリ・テロが発生します。
ルペン政権ができることは、
「脱シオニスト」の面で喜ばしいと見るべきかもしれない。
新著から、抜粋します。
☆TTIP
一つ忘れてはいけないことがある。
環大西洋貿易投資パートナーシップ（ＴＴＩＰ）である。
日米が中心となったＴＰＰ交渉は、喜ばしいことに遅々として進んでいないが、
欧州でも同じ自由貿易交渉が行われている。
ＴＴＩＰだ。だが、欧州の人々はＴＴＩＰの本質に気づいている。
「ＴＴＩＰは結果的に、一国の枠を超えた新たなツールとなり、
そこでは大手民間企業が、国や議員、そして最終的には国民に代わって
決定を下す可能性がある」とフランスの有識者は的確に指摘している。
政党「
国民戦線」
のマリーヌ・ルペン党首や、
ＴＴＩＰ反対運動を行っている団体「新エコロジー」が頑強に反対している。
日本ではメディアが米国１%の奴隷化しているのでほとんど報道されないが、
ＴＰＰ交渉の核心部分はＩＳＤ（Ｎ）条項である。
「牛肉や農産物の関税」の話は、ＴＰＰの本当の目的を隠すための「煙幕」だったのだ。
☆フランスのEUからの離脱を恐れる米国１%
フランスは、EUを構成する主要国の一つである。
ＥＵはギリシャ危機を皮切りに、スペイン、ポルトガル、イタリアなどの
加盟国の経済危機が表面化した。
フランスは、ドイツとともに、これらの「劣等生」国家の国債をたくさん抱えている。
それらは丸ごと不良債権である。
どうやら、この負の財産がフランスの財政に重くのしかかっているようだ。
他国の負債を負担し続けることに、フランス国民は賛成ではない。
英国や、ドイツ、オーストリアなどと同様にフランス国内でも、
ＥＵからの離脱を望むナショナリズム的な声が上がってきた。
もし、フランスやドイツがＥＵから離脱すれば、
ギリシャなどの重債務国はひとたまりもない。
ギリシャがデフォルトすると、一番困るのは、米国１%つまり、
ロックフェラー財閥を中心とするニューヨークのユダヤ金融資本である。
ギリシャの国債や株式に便乗して巨額のデリバティブ金融商品を発行しているのが、
米国１%の金融企業だ。
米国ユダヤの「金融工学」のたまものだ。
ギリシャがデフォルトすると、これら金融派生商品が破綻する。
破綻の連鎖で京円単位の損失が発生する。
レバレッジという実体のない富の作り方が、逆に作用して
とんでもない巨額の負債を産んでしまう。
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201512/article_61.html
richardkoshimizu's blog 2015/12/10
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総選挙 票が取れなくても自民圧勝の
反民主主義的な結果予想（ポストセブン）
なるほど、裏社会さんとしては、
来年の参院選は「投票率が下がった」ことにして自民圧勝とするわけですね。
判りました。それならそれで、結構です。
メルマガ読者の皆さんには、ご提案済みですが「あの計画」を推進しましょう。
....と、書いたら突如、メルマガ読者が急増するかも。
統一教会方面から。
*special thanks 2015/12/10
【去年の記事ですが、来年7月10日の選挙も同様にして】
◆総選挙 票が取れなくても自民圧勝の反民主主義的な結果予想（ポストセブン）
http://www.news-postseven.com/archives/20141208_290955.html
世論調査を見ても 安倍政権と自民党への支持は間違いなく下がっている
にもかかわらず、反自民の有権者が投票に向かうモチベーションは失われ、
投票率は前回総選挙（約59％）を大きく下回って
史上最低を更新すると見られている。
票が取れなくても自民党が圧勝するという反民主主義的な結果が予想される。
それこそが、安倍自民党の最初からの狙いなのだ。
官邸はメディアに圧力をかけて政権批判を封じて選挙をつまらなくし、
メディアはその片棒を担いだ。（2014.12.08）
↑
毎度申し上げておりますが、「当日投票」に必ず行くことです。
期日前投票は辞めましょう！
棄権・白票は自公カルト政権の思う壺ですぞ。
