ギャラリー酔いどれ

売れない絵描きの世迷い言&作品紹介

秋彼岸入

2008-09-20 10:28:54 | Weblog
 画は渓斎 英泉(けいさい えいせん)

  寛政3年(1791年) -

  嘉永元年7月22日(1848年8月20日) 作


 「十二ヶ月の内」より

 「九月 縁日の菊」です。


☆晴れ、一転涼しくなる。

空ゆく雲も「うろこ雲」というのか、深まりゆく秋です。

今日から秋のお彼岸入りとか、菊の盛りですね。

海の向こうは「彼岸」どころか「百鬼夜行の修羅の巷」。

◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/200809/
article_25.html    

*AIG救済は、終わりの始まり
2008/09/18 08:18

AIG救済の条件は、「80%の国営化」。2年以内の返済を求めているゆえ、
AIGは資産売却などで返済。株式がほぼ無価値になる一方で、
「債権」は保全される。投資家は、将来の政府救済を見込んで
証券(株式)を売り、債券を買う。ますます、株価が下落する。
悪魔のスパイラル。一方で、「AIGの公的救済」を見た困窮企業が我も我もと、
政府の救済を求めてくる。GM,フォード、ダイムラー、航空会社.....
ワシントン・ミューチュアルも、シティも、 GSも....。どれもこれも、
ロックフェラーとロスチャイルドの息の掛かった不良大企業。
これらに「AIG方式」が適用されれば、株式市場大暴落。

リーマン、AIG落着で金融不安が払拭されたわけではない。
サブプラ問題が決着しなければ、解決にはならないが、
住宅価格が下落を続けており、
新たなサブプラ損失が次々と生まれていく。

そもそもサブプラとは、有益な商品を作り出して金を稼ぐことのできない
無能な米国が、世界から金を集めるために捏造したバブル製造装置。
これが瓦解したのだから、国家破綻も同然。もう終わったんだよ、ユダ金さん。
あとは、戦争でも起こして誤魔化すしかないが、
金がなければ、戦争も捏造できない。難しくなってきましたね、
デービッド。そして、ユダ金とつるんできたテジャクも鮮明も日本の893も
運営を任せた巨額資金が焦げ付き、裏金払底。カネで人を飼えなくなったから、
失権へ。サブプラさまさま。サブプラ神社でも作りましょうか?

*モルガン・スタンレー、中国・香港に助命嘆願。英ユダ金も、断末魔。
2008/09/18 13:24

米英ユダヤ金融資本の跳梁の時代は、確実に終わった。
彼らは、今、アジアに縋って来ている。助けてやるか?
どうせ隠し債務だらけであろうが、アジアが世界金融の支配権を握って、
ユダヤ金融詐欺手法を徹底排除するには、よい機会かもしれない。幸い、
日本の打撃は比較的軽微なようだ。この際、リスクの少ない条件で、
ただ同然で買い叩け。

*「金融虚業」の再編ではない。
2008/09/19 13:32

「金融虚業」の再編ではない。滅亡である。
今度のサブプライム大明神騒ぎで何がどうなったか?端的に言えば、
「金融虚業」が消えたということではないのか?残るのは、「商業銀行」のみ。
つまり、デリバティブ詐欺商売に現を抜かしてきたゴロツキが退場した
ということ。世界は、これで「虚業」への信頼を一気に失った。
もう金融虚業に世界の金は集まらない。
ウォール街の主たる銀主=中東の政府系ファンドも、
金融危機と原油価格急落で、虚業の支援などするわけがない。
そして、この[虚業]しか生きる手口をもたない米国は著しく衰退する。
それでいいと思うが。連中の[戦争捏造]計画さえ阻止できれば。

モルガン・スタンレー(米証券大手=虚業) → ワコビア(米銀大手=実業)
                            が吸収合併の方向

AIG(米保険最大手)→ 国営化=事業縮小

ベアー・スターンズ(米証券五位=虚業)→ JPモルガン・チェース
                    (米銀大手=実業)に救済買収された

リーマン(米証券四位=虚業)→ 破綻

メリルリンチ(米証券三位=虚業)→ バンク・オブ・アメリカ
                 (米銀大手=実業)への身売りで合意。

ゴールドマン・サックス(米証券一位=虚業) → 粉飾決算の可能性大。
                            発覚すれば破綻。

ワシントン・ミューチュアル(貯蓄金融機関(S&L)最大手=虚業) →
 モルガン・米銀大手シティグループ・英HSBCなどへの身売りを検討中

ノーザン・ロック(英住宅金融大手=虚業) → 一時国営化

HBOS(英大手金融=虚業) → ロイズTSB(英大手金融グループ)が
                    救済合併

アリアンツ(独保険大手=虚業) → 傘下のドレスナー銀行を
                  コメルツバンク(独銀2位=実業)
                  に売却して、資金手当て。



GS「粉飾決算の可能性大、発覚すれば破綻」これがニュースかと。

どうやら「奥の院」まで大炎上となり、米帝の完全崩壊ですかね。

生き残るは「日本」とロシアのみ、その他ほぼ全滅のようですな。

ロシアは持ちこたえますよ、

◆http://archive.mag2.com/0000012950/index.html
2008/09/19
世界金融危機とロシア株大暴落DO

<略>
そう、ロシアを98年の金融危機当時と比較することは
意味がありません。

当時ロシアは超借金大国で、欧米日と国際金融機関からの資金、
さらに国債でまわっていたのです。

今のロシアはどうか?

・借金大国から債権国に転じている

・00年以降毎年財政黒字の国

・外貨準備は中国・日本について世界3位

・原油価格下落に備えた安定化基金がある

・原油埋蔵量は世界の総埋蔵量の14%、
 天然ガスは27%でダントツ世界1である。
 
・恒常的経常黒字の国、しかも原油価格高騰で黒字は膨らむばかり

石油価格について書きましたが、9月17日付の「ヴェドモスチ」紙
に面白い数字が出ていました。

「原油がどこまで下がれば、ロシアは財政赤字に転じるのか?」

そう、上記のようにロシアは(超借金大国日本とは違い)
00年以降一貫して超財政黒字の国なのです。

でも、石油が下がって税収が減れば、赤字になることもあります
よね~。

どこまで下がれば、財政赤字になるのか???

08年=バレル45~47ドル(!)まで下がれば赤字になる。

これはメリルリンチのユリヤ・ツェプリャエバさんの予測。

いくらなんでもなさそうです。

09年=原油の平均価格が60ドルを割れば財政赤字になる。

財務省のクドリンさんはバレル70ドルを割れば財政赤字になる
としています。(09年)

これはひょっとしたらあるかもしれません。

それでも、安定化基金もあり、
世界3位の外貨準備(約60兆円)もある。

確かにロシアは、世界経済減速の影響を受けるでしょうが、
震源地アメリカや、欧州・中国・日本等に比べれば、
まだマシなのです。

それにしてもプーチンさん。

今回の危機に周到に備えてきた感じがしますね。

なぜなのでしょうか?

読者の皆さんならおわかりでしょう。

今アメリカで起こっている危機は、
多極世界を目指すロシアが誘発した側面がある。

具体的には、石油をルーブルで売ったり、
「ルーブルを世界通貨にする」と宣言したりして、
ドル体制を意図的に崩壊させてきた。

当然これらの行動をとる前に、その結果のことも考えたことでしょう。

つまり、「ドル体制をぶち壊しアメリカ経済を崩壊させても、
共倒れにならないためにはどうすればいいか?」
というシミレーションができているということ。


とのこと、片や日本はまず政権交替です。

◆http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/
09/19/2008
堕落した自民党の「茶番劇」を見に行ってきました

本日外国特派員協会で自民党総裁選の候補者5人による記者が行われた。
外国特派員協会で行ったのは海外メディアへの宣伝が狙いであるはずだが、
その光景はお粗末な「茶番劇」としか言いようがなかった。

11 月9日(911を裏返す)に行われるであろう総選挙までの
「つなぎ」である最後の自民党総裁選であることを誰もがわかっている。
各候補者の話からは「熱」を感じなく、パワーがなさすぎて眠くなってしまった。

どの候補者も米追従型で、
まるでアメリカの脚本を読んでいるような哀れな光景であった。

日本の民主主義は一般市民を騙すためのものなのか。
11月9日の総選挙で日本の植民地時代が終わることを期待したい。

◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/
2008年9月20日 (土)
偏向報道下で「民主に投票」が自民を上回る

<略>

「特権官僚」、「大資本」、「外国資本」の利益だけを追求する「政治」。
「御用放送」に徹する「マスゴミ」。
「政官業外電=悪徳ペンタゴン」は結託して、
総選挙での政権交代阻止に向けて全エネルギーを注いでいる。

「弱肉強食」を奨励し、「格差社会」を生み出し、
政治が真っ先に手を差し伸べるべき人々に対する「セーフティーネット」
を冷酷に切り捨てる。米国に隷属して、
日本国民の貴重な資産を破格の安値で外国資本に献上する。
「ひとにぎりの利権互助会の利権死守を目指す政治」を排除して、
「国民の幸福実現を追求する政治」をなんとしても実現しなければならない。

時事通信社が9月12-15日に実施した世論調査では、
次期総選挙での比例代表選投票政党で、民主党が自民党を上回った。
国民の「政権交代」実現に向けての期待感は日増しに高まっている。
「猛毒米流通事件」では、予想通り農水相と農水次官が辞任したが、
問題はまったく解決していない。

農政事務所の「検査」の実態が「昼食接待」であった疑惑も浮上している。
「メタミドホス」よりもはるかに危険な「アフラトキシン」が混入した
猛毒米が流通した可能性も指摘されている。
「カビ米」が学校給食に使われていたことが発覚したが、
「アフラトキシン」混入の疑いについて、徹底的な調査が求められる。
「国民の生命を脅かす政権」の実態を明らかにしたうえで、
一刻も早く「国民が主役の政権」を樹立しなければならない。



けだし同感。そのとうりですよ。