団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

日本がサンドバッグから脱するとき

2015年02月20日 | 日本再生

  このところ、日本を正当に評価してくれ有難い ケント・ギルバートさんですが、どうも最近になって突然始まったような気がしていました。
  ところが、ご本人が、去年8月の朝日新聞の語法問題で目が覚めたのだそうです。やはり、それまでは、自虐史観を信じ ていたのだそうです。
  ということは、やはり、日本が真実を世界に発信することの大切さが痛感させられます。日本に長年住んでいても、そう だったということは、同じく目覚めていない日本人も沢山居ると言うことでしょう。世界以上にまずは日本人の目を覚ます広 報・教育が急がれます。
  安倍さんも、そろそろ、腹を括ってアメリカとの対決を考えるべき時が来ているのじゃないでしょうか。

  ケント・ギルバートの知ってる つもりより  2015-02-11

  日 本がサンドバッグから脱するとき(Voice3月号)

  今日は祭日の為か、ZAKZAKに昨日発売の夕刊フジ連載記事「ニッポンの新常識」が載りませんでした。代りに Voice3月号に掲載された私の記事を紹介します。

  iRONNAよ り

  日 本がサンドバッグから脱するとき  『Voice20153月 号

  …略

  有罪が証明されるまでは無罪

  正直にいうと、昔は私も戦時中、日本軍が韓国人女性を強制連行したと信じていました。深い根拠があったわけでは ありません。新聞の報道や関連書籍のス トーリーを漠然と正しいと思い込み、わざわざ事実を確認するまでに至らなかったのです。「約20万人の被害者数は多 すぎないか」とは思いましたが、日本軍 が悪行を働いていたという先入観が働き、慰安婦の強制連行を疑ったことはありませんでした。

  昨年8月に、『朝日新聞』が慰安婦問題の誤報を特集した記事を目にして衝撃を受けました。それから私は自戒を込 めて、日本人が外に向けてきちんと反論できるよう手助けがしたい、と決意したのです。

  慰安婦自体は、あらゆる戦争において例外なく存在します。戦後の日本や韓国にも、米兵を相手にした慰安婦が働い ていました。ドイツやイタリアでも同様 です。そもそも「慰安婦は必要なのか」という問いに女性の人権の観点から応えれば、答えは“NO”でしょう。しか し、善悪を抜きにして「戦争に慰安婦あ り」というのはいまも昔も変わらぬ世の習いです。日本だけが責められる理由は何もありません。

  日本の慰安婦問題の唯一の争点は「日本軍が本人の意思に反して女性を強制連行し、性奴隷としたのかどうか」にあ ります。…中略

  やられたら「やり返せ」

  日本人に求められるのは、もっと積極的に各国に対して自らの主張を訴えることです。日本は戦争の責任を重く受け 止め、謝罪ばかりしていますが、そもそ も世界を見渡して、日本のほかに謝罪をした国がありますか。たしかにドイツはユダヤ人の虐殺に対して謝罪しました が、これは当然です。しかし英国が植民地 化したインド、香港に対して謝罪した話は聞いたことがありません。

  では、なぜ日本にだけ謝罪を求めるのか。端的にいって、弱々しく見えるからです。日本は世界から見ると叩きやす いサンドバッグなのです。この状態から 脱するには、憲法を改正して「竹島に手を出すな」「尖閣諸島に近づくな」「小笠原近辺でサンゴ礁を不法乱獲したら、 砲撃して沈没させるぞ」と宣言しなけれ ばなりません。…中略

  憲法9条は米国からの「制裁」

  私はタレントとして知られていますが、じつは法学博士でカリフォルニア州弁護士の資格ももっています。その観点から 日本国憲法についても考えたいと思 います。1988年に書いた『ボクが見た日本国憲法』(PHP研究所)で、私は日本の憲法9条を称賛しました。すでに事 実上の軍隊である自衛隊が設置され ていたので、9条の条文自体はそのままでも構わないと考えたからです。でも、いまは考えが180度変わり、すぐに改憲す べきと思っています。理由は明白 で、27年前といまでは日本を取り巻く情勢が大きく変わったからです。日中関係が安定していた当時は、9条に書かれた理 想論にも一定の価値があると考えて いましたが、強硬な中国の姿勢を見て、考えを改めました。…以下略

  ケントさんのように目覚めてくれる人の方が少ないのかもしれません。それも、日本人に。となると、やはり、長く繰り 返して広報して忍耐強く目覚めを待つしかないのかもしれません。
  そうして、日本人の殆どが自虐史観から解放されて初めて世界への広報も効果が出るのじゃないでしょうか。ケントさん がやられたら「やりかえせ」と言ってくれているように、世界は日本とは違います。これでもかと真実を広報し続けるしかな いでしょう。
  政府がそれだけの覚悟を持って取り組む時が来ているのじゃないでしょうか。



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