団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★タイで水素自動車開発が始動する!!【トヨタの逆襲】

2023年02月22日 | トヨタ

 トヨタがタイで水素自動車を開始するすうです。本当でしょうか。これが実現してくれれば面白くなるそうです。
  是非、世界のトップを走って欲しいものです。トヨタ頑張れ。

   NEX工業が報告をしてくれています。それにしても、EVとの戦いはどう収まるのでしょうか。まさに見ものですね。


  それにしても、自動車業界は本当に大変でしょうね。まさかこんな時代が来るとは思ってなかったのじゃないでしょうか。

これは、進歩か大敗か!

★「桜ういろう」が共同通信の社会部デスクだったことが判明する

2023年02月21日 | マスメディア

 又しても、反日売国左翼・在日マスメディアの幹部が正体をバラされたようです。やはりマスメディアは奴等のやりたい放題です。
  ここまで汚染されている日本のマスメディアは一掃することを急がなければならない。

  【改憲君主党チャンネル】さんが詳しく報告してくれています。


  日本の反日売国左翼・在日・マスメディアの汚染は想像以上のものがありますね。こんな奴等を放置していては日本の再生なんて有り得ないでしょう。
  これも、政治の怠慢でしょう。


★中共がコロナ終了宣言!

2023年02月21日 | 中国

 何と、Chinaがコロナ終了宣言をしたようです。冗談も程々にしてほしいものです。完全に世界を舐めきっています。
  Haranoさんがそれを詳しく報告してくれています。その上に、有名経営者の失踪やソロスが習皇帝を非難しているようです。
  ウシハク共の仲間割れでしょうか。本当に迷惑な奴等です。

  そのコロナはやはりファウチ達によるものであることが明らかになりそうです。及川さんが取り上げてくれています。


   此奴等もウシハクですね。こんなとんでもない奴等が心を入れ替えるなんてことは有り得ないでしょう。  
  それとも、シラスの心を知れば変わるのでしょうか。やはりそんな甘いことはないでしょう。


★中国一帯一路の失敗が止まらない

2023年02月21日 | 中国

 習皇帝の一帯一路(BRI)の終わりがいよいよ明らかになってきたようです。
  特に、パキスタンの問題がその息の根を止めてくれるのじゃないでしょうか。

  とは言いながら、その現状を取り上げてくれているのは宮﨑さん位じゃないでしょうか。
  その経過を纏めている動画を【グレートJAPANちゃんねる】がアップしてくれています。
  こういうのは今まで無かったのでありがたい。


  それにしても、この一帯一路(BRI)を習皇帝が世界の為に本気で成し遂げていたら本当の意味の世界の英雄になっていたでしょう。
  きっと、そんな事には興味もないのでしょう。自分さえ良ければのウシハクの典型でしょう。

哀れな奴です!

★日銀新総裁で日本はどうなる

2023年02月20日 | 財務省

 日銀の新総裁が決まったようですが、まだ変更もあるのでしょうか。それにしても、日本は日銀総裁に恵まれないと思うのはわたしだけでしょうか。
  あの日本をボロボロにした白川と同じでないことだけは願いたいものです。日本にはそれ程に人材がいないのか。それとも財務省に逆らえないことで力を発揮できないのでしょうか。
  今度も、財務省に牛耳られた人事だけに期待は出来ないのでしょう。

  青山さんが「ぼくらの国会」で取り上げてくれています。高橋洋一さんも取り上げています。やはり、どうも期待出来ないようにおもってしまいます。


  青山さんや高橋さんに日銀総裁をやってもらいたいものですが財務省が全力で阻止するのでしょう。
  何とかならないものか。


★武漢と大連の抗議デモは何を騒いでいるのか?

2023年02月20日 | 中国

 

Chinaのデモは相当に問題がありそうです。保険のシステムも日本とは全く違うようです。

  宮﨑さんが詳しく取り上げてくれています。なる程、講義も当然でしょう。何とも恐ろしい国です。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和五年(2023)2月17日(金曜日) 通巻第7641号  <前日発行>

 武漢と大連の抗議デモは何を騒いでいるのか?
  支払った保険料金を返せ、いきなり減額では風邪薬も買えない

 一月末から二月初旬にかけて、武漢と大連で久々に大規模な抗議行動が発生し、在米華字紙などは「数万人」のデモにふくれあがったという。

 注目されたのは地方公務員ならびに国有企業の退職者が市政府庁舎前に集まり、政府当局者に、退職者への医療補助金の額が大幅に削減され、毎月の医療補助金が削減された理由を説明するよう求めたことだった。
 260元から83元に減額されたのだが、これ如何に? 中国では薬品が高価で、80元(日本円で1600円弱)ではまともな風邪薬も買えない。

 説明では「薬を減らす」というが、もともと薬は健康保険の対象外である。2 月 1 日から「武漢の従業員のための基本的な医療保険の外来患者共済保障に関する実施規則」が施行された。

 武漢医療保険は医療保険参加者の外来治療費を医療保険貯蓄基金の支払い範囲、その個人口座の割合を調整する。被保険者は最初に年間500~700元の医療費を支払う必要があり、医療保険基金はそれを超える医療費を保険の範囲内で払い戻すことができる。
一般外来診療費の支払限度額も規定されている。極端に言えば高齢者は薬局にも行けなくなる。

 「国が毎月補助金を出してくれれば問題はないが、私たちが支払った、労働収入である」と抗議集会の参加者等は批判した。武漢にはおよそ200 万人の退職労働者がいる。しかも武漢はコロナの震源地。昨師走まで都市封鎖が続いていた。

 ところが武漢肺炎が大流行のときに、中国中央テレビは、中国国際医療保険局の関係者の言葉を引用して、「中国は世界最大の基本的な医療保険ネットワークを構築しており、10 億人の中国人が医療と医薬品を買う余裕がある」と獅子吼していた。

 ▲中国の医療保険、生命保険は日本とここが違う

 日本と中国の保険制度を比較してみると、日本は国民皆保険制度で原則3割負担である。
 中国の公的医療保険制度は戸籍による区別がなされており、都市職工基本医療保険(強制加入)は、都市で働く会社員(農村戸籍者も含む)、自営業者、公務員が対象。
都市・農村住民基本医療保険(任意加入)は高齢者、非就労者、学生・児童、農村部住民、都市職工基本医療保険の被保険者に扶養されている家族が対象とされる。

 地域ごとに運営方法が異なり、給付限度額・自己負担割合も異なる。もし他地域で受診する場合は全額自己負担(一部償還が最近可能になった)となる。

 日本の制度では全国どこの医療機関でも自由に受診できる。
中国の医療制度は戸籍や就業の有無によって加入できる制度が2つに分かれており、公的医療保険制度でありながら、強制加入と任意加入が並存しているうえ、患者の希望で全国どこでも受診できるフリーアクセスはない。

 あまつさえ中国では病院と医者の「質」が大問題だ。
レベルの高い医療機関は都市に集中しており、医療の地域間格差が大きい。農村部の住民が、高いレベルの医療を求め、地域を越えて受診する場合、高額な自己負担がある。

 また病院が等級分けされ、等級が高いほど自己負担割合が高くなる。しかも前払制である。 検査や入院時には、保証金も支払わなければならない。

 ついでに中国の生命保険に触れておくと、中国は社会主義だから生命保険など発想すらなかった。
1980年代にWTO加盟後、西側の圧力があったため江沢民政権は保険市場を開放した。
すると、雨後の竹の子のように生命保険会社が誕生し、また外国保険の参入があった。
 現在、中国国有、民営、外資系を合計して中国には62社の生命保険会社がある。筆頭が中国人寿(国有)、次いで平安(温家宝の深い繋がりが云々された)、太平洋、新華(国有)、華夏がトップ・ファイブ。外資はアクサ、プルデンシャル、シグナ等が進出している。

 改革開放以後、さすがに14億の人口がある中国では生命保険ビジネスが急伸し、その保険料収入はすでに日本を抜いた。

 国名     保険料収入(億ドル) 世界シェア
 ~~~~   ~~~~~~~~~  ~~~~~
 米国    2兆7187億ドル    37%
 中国      6961       10
 日本      4036        6
 英国      3991        6
 フランス    2963        4%

 問題点がある。
 中国では健康保険基金の流用が頻繁に行われていて上海書記で失脚した陳良宇は、書記時代に自分の土地投機のため上海市職員の健保基金を流用していたことが発覚した。

 生命保険会社は、インソルバンシー(債務超過)をさけるため株式市場への上場をしないが、中国では生命保険会社も上場している。
 この二つだけでも、西側の概念とは天地の差がある。

  Chinaにまともな保険があるとは思ってませんでしたが、想像以上に酷いようです。やはり、人間が住む国じゃないようです。
  やはり、独裁国には人民のことを考えるなんて発想はないようです。まさにウシハク国です。
  どう考えても存在して欲しくない国です。世界は本当にこんな国をほうちしておくつもりでしょうか。それがどんな世界を齎すかの想像が出来ないのでしょうか。
  それは、いずれ自分の身に降り掛かって初めて身に染みることになるのでしょう。情け無いことです。


★中国「核融合」覇権を絶対に阻止せよ!

2023年02月20日 | 原発

 核融合こそが地球を救うと期待していました。ここは、Chinaには無理だろうと甘く考えていました。
  ところがChinaはやはり強かだったようです。何と、杉山さんが今やChinaの核融合がリードしているようです。
  これは大変です。もし、Chinaに核融合を抑えられたとなると、世界制覇も夢ではなくなりそうです。


  これは、何としてもChinaを叩き潰さなければなりません。どうせChinaは追い詰められているのだからそんな心配しなくても大丈夫と言われそうですが、やはり油断は大敵です。
  それにしても、Chinaは強かです。それに金を注ぎ込む金の亡者が延命に強力するというバカなことをやるだけに放置しておけません。
  

やはり、Chinaは叩き潰すべき!

★中国、パキスタン領事部を閉鎖。治安悪化で一帯一路は頓挫した

2023年02月19日 | 中国

 習皇帝の一帯一路(BRI)の要とも言えるパキスタンの領事館を閉鎖だそうです。とうとう追い詰められたと言うことでしょうか。

  宮﨑さんが取り上げてくれています。これは面白くなりそうですね。習皇帝もいい加減諦めれば良いのですが、そこはやはり終生皇帝を狙っているだけに有り得ないのでしょう。
  しかし、ねばれば粘るほど傷が大きくなるのは見えています。まさか、これでも生き残るとは信じたくないですが、世界の金の亡者達がなにをやらかすか分からないだけに不気味です。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和五年(2023)2月18日(土曜日)弐 通巻第7644号  

 中国、パキスタン領事部を閉鎖。治安悪化で一帯一路は頓挫した
   両国関係は「全天候型」では? IMFはパキスタンと「キャッチ22」状態

 IMFはパキスタンの財務状況を改善するため、度重なる協議を続けてきたが、「どうにもこうにも解決策がない」。IMFは匙を投げた格好である。
パキスタンは戦後、14回ほどデフォルトに陥っている。それゆえインドの新聞が書いた。「パキスタンのIMFとの交渉はキャッチ22状態だ」と。

 『キャッチ22』(Catch22)は、ジョセフ・ヘラーの小説が発祥。どうにもならない状況を意味する。この作品から、英語で「ジレンマ」、「板挟み」、「問題解決を阻む状況や規則」、「落とし穴」を指すスラングとなった。

 作中の軍規22項の運用(例えば、狂気に陥ったものは自ら請願すれば除隊できる。ただし、自分の狂気を意識できる程度ではまだ狂っているとは認められない)から来ている。邦訳『キャッチ22』は飛田茂雄訳(早川書房)。

 さてパキスタンにおける中国の立ち位置である。
「中国パキスタン経済回廊」は650億ドルを注ぎ込んだ習近平「一帯一路」の目玉のプロジェクトである。鉄道、高速道路、パイプライン、光ファイバー網。グアダール港の近代化、工業団地、大學に病院にハイテクラボ。。。。。。。

 パキスタン国内の武装勢力はおおきく三つ。。
最大かつ凶暴テロを繰り出すのはTTP(パキスタン・タリバン)で、爆弾テロを繰り返す。TTPはパキスタン国内の中国人をターゲットにしている。CPECを阻止し、パキスタン政府の政策を追い込んでいけば、政権転覆に繋がるとする。

 IS(イスラム国)はアフガニスタンのISK(イスラム国ホラサン)と連携している形跡があるが、1月下旬にペシャワールの警察モスクを爆破した。95名が犠牲となった。

 もう一つはパロチスタン独立運動の武装組織で、パロチスタンはパキスタンに帰属しない独立した王国であるとし(げんに国王は英国亡命中)、パキスタン政府に闘いを挑む。
 かれらの行動範囲はパロチスタン地方が主舞台である。
 最近でもグアダールにあって中国人宿泊が多い豪華ホテルが襲撃され、またクエッタでは中国大使宿泊先のホテルが爆破された(大使は無事だった)。

 21年には発電所建設現場で8人の中国人エンジニアが殺害された。
 22年には大学入り口で女性テロリストの自爆。中国人三名が犠牲となるなど枚挙するいとまがないほどに中国人を標的とするテロがパキスタン全土で吹き荒れている。
いずれもTPPかパロチスタン独立運動のテロ組織の仕業と言われる。

 ▲パキスタン、外貨払底。洪水被害以後、猛烈なインフレ

 2023年2月16日、「イスラマバード」の中国大使館は領事部業務を休止した。再開は状況次第となった。つまりこれは一帯一路の頓挫を非公式に認めたと道議である。

 中国は「パキスタンとは「永遠の友情」で固く結ばれた、「全天候型」であり、いかなる援助も惜しまない」としながら新規融資を渋り、IMFとの債務削減交渉に委託するかたちをみせた。徐々にパキスタンから手を引こうとしているようである。

 パキスタンは一年前の外貨準備は160億ドル前後だったが、20123年一月末には29億ドルに激減した。22年6月の大洪水で国土の三分の一が水没し、以後停電と物価高に陥った。経済はドン底状態だ。

 中国主導のCPECの見通しが暗いのは次の事由による。
 第一に治安の悪化である。
 第二にパキスタンの対中感情が極度に悪化している。
 第三にアフガニスタンとの関係が微妙であり、TTPはカブールにタリバン政権が出来て以来、むしろ中国人へのテロを強めている。
 第四に在留中国人の安全確保であり家族の帰国をうながしている。パキスタンに駐在する中国企業並びに中国人がすっかりやる気をなくしていることだ。

  そのChinaでは麦畑に異常が出ている上に講義活動も相変わらずのようです。
 妙佛 DEEPMAXさんが毎日情報をアップしてくれています。

  ここまで追い詰められて、それでも延命に成功したら、習皇帝の評価も変わるのじゃないでしょうか。そうならないことを祈るしかない。


  まさか、習皇帝が最後の皇帝とならないなんてことは有り得ないと思いますが、やはり、何が起きるかは分からないだけに心配です。


★たかが気球が暴く国家ならざる国家

2023年02月19日 | 政治の崩壊

 昨日の青山さんの報告「政府だから日本の島に何もできません」には心底がっかりさせられました。
  ところが、続いて、今日もそれ以上にがっかりさせられる報告を青山さんがしてくれています。
  今や、日本は国家とは言えない状況のようです。たった一度の戦争に負けた日本人の男は完全な腑抜けになったようです。何とも情け無い。


  かりにも政治家を目指す程の人達がこの体たらくなのですから日本の劣化も当然なのでしょう。
  人間、金の亡者になるともう救い様が無いようです。惨めですね。


★米国「中国で半導体ビジネス続けるなら国籍を取り上げる!」

2023年02月19日 | アメリカ

 何時までもしぶとく崩壊しないChinaに、流石のアメリカも辛抱できなくなったのでしょうか。
  Chinaの半導体ビジネスに携わる人の国籍剥奪を言い出したようです。これは効き目がありそうです。
  どこまで本気なのかは分かりませんが、期待したいものです。  

   World Japan【海外の反応】が取り上げてくれています。


  アメリカがこうした対応をしている間に日本が以前の地位を取り戻してくれることを期待しています。
   とは言え、あの優柔不断総理にその気概があるとは思えない。表向きはアリバイ工作でやる気があるように見せながら結局は何もやらないように思えて仕方ありません。 
 

本音はどうなのか!

★政府だから日本の島に何もできません

2023年02月18日 | 政治の崩壊

 昨日も取り上げたChina女性による無人島買い取り問題で、青山さんが衝撃的な話をしてくれています。
  何と政府だから日本の島に何もできないとの報告があったそうです。何のことはない戦後の政治はこうやって責任をとらないようにと全てを先送りしてきたようです。
  それだから、ザル法が無数に残っているのでしょう。やはり、本気で国や国民の為に働いてくれる政治家を選ばなければなりません。そんな政治家が居るとも思えませんが。


  冗談抜きで、今の政治家と官僚をこのまま放置しておけば日本は本当に消滅しそうです。
  やはり、国民の目覚めしかないのかも。だいじょうぶでしょうか。


国の平穏を願った有馬皇子(ありまのみこ)のお話

2023年02月18日 | 国体・皇室・シラス

 この話を読むと何時も樅の木は残ったの甲斐氏を思い出します。主家を守るために全ての罪を背負って言い訳もせず死んで逝く。
  これ程に日本的死は無いのじゃないでしょうか。ところが、もっと昔にこれと同じように自分を捨てた死があったのを知ったのもねずさんのおかげでした。

  この心を理解出来る世界は日本以外にあるのでしょうか。世界がこの心を理解出来る頃にやっと世界平和なんて夢が見えてくるじだいかも。

  今回もねずさんがこの話をとりあげてくれています。

  何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。

  ねずさんの学ぼう日本より     2023/02/14
  
  国の平穏を願った有馬皇子(ありまのみこ)のお話   

  ・・・略
 
  さて、その曳馬の地を、浜松と改名したのが家康です。
当時、岡崎に城を構えていた家康は、妻の瀬名姫が、いろいろな事情があって、どうしても城に入ってもらえない。
けれど時は戦国の世です。
いつまでも岡崎城近くのお寺の築山脇の仮小屋で妻子に寝泊まりされていては、あまりに危険です。
そこで家康は、自分が曳馬城に引っ越し、その代わりに築山御前に岡崎城に入ってもらうようにしました。
そしてこのとき家康は、曳馬城を浜松城と改名しています。

 理由は、「浜松が枝を引き結び」という有間皇子の歌によります。
離れてしまった築山御前との縁を、また結びたかったのかもしれません。

 けれどその後、家康は築山御前と長男の首を刎ねることになりました。
このことは、家康にとって、とてもつらい出来事でした。

 後年、50歳の坂を過ぎた家康が、いまだ正妻を娶らず、また仕える美女たちに目もくれず、あまり器量の良くない農家の後家さんばかりを側室にすることを、ある人が、「どうして?」と尋ねたそうです。
すると家康はひとこと。
「そのようなことをすれば、瀬名が悲しむ」
そう、述べたそうです。

 日本の歴史は、まさにいろいろな出来事があった歴史です。
けれど、その歴史は、常に深い愛に支えられた歴史でもあるのです。 

  やはり、日本の国は凄すぎる。それを忘れさせられた日本人がそれを再び知ることになる時が来るのか。
  世界平和なんてその後何年かかるのやら。やはり、地球の寿命との競争かも。どちらが勝つかな。


★電力5社が4月から料金値上げ 託送料金を反映

2023年02月18日 | 政治の崩壊

 原発という最高の武器を持ちながら地位を失うことを怖がった優柔不断内閣がそれを使うこともせず、電力料金の値上げに踏切り、多くの国民に苦労を押し付けるつもりのようです。
  奴等は何のために政治家になったのでしょうか。と言うか、国民の為などという高貴な考えは持たず、自分の為だけなのでしょう。何ともなさけない。

  もしかしたらと期待もしましたが、やはりそんな奇跡はなかったようです。
  きっと、国民より世界の人気と自分の任期が欲しいだけなのでしょう。

  食料品など生活必需品の値上げだけでも生活苦がまっているというのに、その上に遠慮会釈のない電気料金のねあげです。
  貧乏人は私ねということかも、やはり、ワクチンも同じながれじゃないでしょうか。

それ程に、貧乏人は必要ないのか!

★『私が島を買った』は嘘

2023年02月17日 | 政治の崩壊

 China女性による沖縄の島の購入は嘘だったようです。とは言え、全くの嘘じゃなく、東京に住む関係者が絡んでいるようです。
  いずれにしても、それを防ぐ法律をきちんとすることは急がれるのは間違いない。

  青山さんが「ぼくらの国会」で報告してくれています。それにしても日本の法律の不備には呆れるしかないですね。
  戦後の政治の怠慢に呆れるしかない。まさに平和ボケです。


  同じ平和ボケのバカでもアメリカの議員はそれなりに仕事をしているのじゃないでしょうか。
  それ以下の日本の議員は本当にどうにもならないようです。

  宮﨑さんが取り上げてくれています。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和五年(2023)2月13日(月曜日)弐 通巻第7636号 

 アメリカ連邦議会、州議会も中国の土地購入に猛反発
  基地隣接地、農地ばかりか、マンションの購入も禁止せよ

 米国は各州で法律が異なり、州によっては外国人の土地購入に制限がある。
軍事基地の隣接地ならびに農地の取得について原則禁止が多い。この法の網をくぐり抜けてかなりの農地が中国企業に買われた。ダミーを利用して豚肉加工や養豚工場に転用例が多いという。

 かつてヴァージニア州南部には大規模なダンリバー繊維工場があって、17000名が働いていた。中国との価格競争に負け、2004 年に破産した。
 煙草の産地として知られる同州は北東部が軍港である。
北部は首都ワシントンDCに繋がっている。ちなみにペンタゴンはワシントンの橋を渡ったところに位置し、住所はヴァージニア州だ。ワシントンへの通勤圏と して中間層の団地も多い。脱線だが筆者は1988年にヴァージニア州リッチモンド経済事務所日本代表だった植田剛彦氏と一週間、ヴァージニア州北部の工業 見学など取材した経験がある。

 EVブームという状況下、中国が35ドルを投じ、大規模なリチウム電池工場をヴァージニア州に建設し、2500名の雇用が謳われた。フォードが中国企業と組んでリチウム電池工場をぶち上げたのだ。
地元は歓迎した。ところが1月にヤングキン知事はこの建設を却下したため雇用を期待した向きは衝撃を受けた。トランプはこの決定に「ヤングキング」と賞賛した。

 この投資プロジェクトはフォードの提携先、CATL(現代アンペレックス・テクノロジー)で、知事の却下理由は、中国共産党の「前線」であり、「世界支配という1つの目標しか持たない独裁的な政党」であるとした。

 ヴァージニア州からテキサス州にかけての八つの州では農地が中国に取得することを排除する州法の改正、あるいは立法、行政措置が続いている。

 テキサス州議会などの法案や行政措置は、ロシア、イラン、北朝鮮、中国を対象としている。テキサスは伝統的に共和党タカ派が強い。

 ▲スパイ気球で米国世論は硬化

アメリカ人の約 80% が中国に対して「好ましくない意見」という世論調査があるうえ、中国のスパイ気球飛行は、核ミサイル基地を擁する農業州を通過したことで、アメリカ人の中国への不信感に火をつけた。

 中国の土地所有、あるいはマンションの購入も禁止する法案が準備されている。トランプ前大統領が、2024年に再選された場合、米国の農地への中国の投資を禁止すると約束している。

 また対抗馬となりそうなフロリダ州のロン・デサンティス知事は、中国の土地所有を法律で禁止することを支持すると明言した。 
連邦議員は監視を強化し、中国人による農地の購入を制限する法案を準備しており、下院議長のケビン・マッカーシーは、農場問題を優先事項にするとした。

  台湾関係といい、日本の国会との違いにがっかりさせられます。日本の為の政治家は殆ど居ないようです。
  つまりは、それを選ぶ国民にも居ないということです。悲しいですね。


★Chinaの放置は本当に危ない

2023年02月17日 | 中国

 Chinaはもう習皇帝の手が届かなくなっているのでしょうか。何と、あのスパイ気球を知らなかったという恐れが有るよう出す。
  どこまで本当かは分かりませんが有りそうにも思えます。

  Haranoさんが取り上げてくれています。それにしても、ここまで追い詰められても諦めずに生き残ろう賭するしぶとさこそが独裁の特徴なのかもしれません。
  やはり、ウシハクは恐ろしい。それに止めを刺さない西側のウシハクも中身は同じなのかも。
  やはり、世界がシラスを知るまでは平穏な時は来ないのでしょう。

 

 


  このままChinaに付き合っているようでは、本当に第三次世界大戦で人類の消滅もあるかも。

  尤も、地球にとってはその方が良いのかも。人類ってどこまでハカなのでしょうか。と、こんな平和ボケなことを書けるのもその密を味わったことが無いからかも。