狼魔人日記

沖縄在住の沖縄県民の視点で綴る政治、経済、歴史、文化、随想、提言、創作等。 何でも思いついた事を記録する。

★完結編・沖縄県のイデオロギー化 奄美の例

2021-07-25 08:06:49 | 資料保管庫

 

                 ★

沖縄の日本復帰直後の経済数値を捉えて、沖縄経済は「米軍基地の恩恵受けていない」などと言い張っても、米軍統治下の沖縄経済は、米軍の存在を無視して語ることはできない。

1950年(昭和25年)米国民政府布令に基づき設立された琉球大学の与那嶺松助・第四代学長は、沖縄と米軍の経済援助についてこう述べている。

「終戦直後の沖縄の経済機能は完全にマヒ状態であったが、住民は米軍の余剰物資である食料と日常必需品等無償配給を受け、原始的な物々交換をして生活していました。 その後貨幣経済が再会され、B型軍票の使用と、公務員、軍雇用者に対する賃金制度の実施、続いて中央銀行の設立と相まって金融経済も活発な歩みを続け、その後琉球銀行の設立、島内産業の勃興、自由経済への移行と今日のようなすばらしい高度な経済成長を遂げたのであります。」(富原守保著『金融の裏窓十五年』

沖縄が米軍基地の恩恵に浴したのは返還前の米軍統治時代だけではない。

本稿を執筆中の2021年現在でも、沖縄が米軍基地の恩恵を受けている簡単な例を示そう。

■米軍基地は、毎年黄金の卵を生むガチョウ

現役の防衛省職員である里中一人著『「軍用地」投資入門』によると、軍用地(米軍基地)を、黄金の卵を生むガチョウに例えて、こう説明する。

軍用地は年一回借地料という黄金の卵を生む。しかも、黄金の卵は、毎年同じ大きさだが、軍用地料は大きくなる。ガチョウはいずれ死に絶えるが、軍用地は日本に米軍が存在する限り無くなることはない。米軍基地は軍用地地主の懐に確実にお金を生み出してくれる「おいしい果実」というのだ。

著者自身が沖縄市軍用地等地主会の会員でもある野里氏は、米軍基地が「おいしい果実」である理由を同書の中で、こう説明している。

何故、軍用地(米軍基地)が「おいしい果実」なのか簡単に説明すると、国(日本政府)が軍用地の借地料を支払うため延納の心配がなく、安定的で長期的な収入がみこめるからです。 しかも収入は年々複利的に増えることから、沖縄では多くの会社員などが退職金で購入しています。

担保価値も高いので富裕層に人気の投資物件であり、その利回りは約2~3%です。軍用地は一括して国が管理しているので、所有者は手間いらず。黙っていていてもあなたの口座にお金が振り込まれる仕組みなのです。

いやはや、驚いた。

沖縄の地元新聞やサヨク学者が蛇蝎のごとく忌み嫌う米軍基地が、ガチョウの卵以上に毎年金の卵を生み、しかも国が保証する手間いらずというのだ。「多くの会社員」が退職金で米軍基地を購入するのもよく理解できる。 著者の里中氏は、県内の空気を忖度して「多くの会社員」と曖昧にしているが、実際は「多くの公務員や教員」と言い換えた方が的を射ている。 さらに「会社員」の中には沖縄タイムス、琉球新報など沖縄メディアの幹部も含まれ、密かに退職後の資産運用として軍用地の地主になっていることは地元沖縄ではは良く知られた事実である。

■軍用地投資のリスクは2~3%の範囲内

さらに言えば、米軍基地投資の唯一のリスクは、米軍基地返還だが、それで土地そのものが消えてしまうわけではない。返還されても通常の土地投資としての担保価値は残るし、場合によっては返還地の再開発などで担保価値が上がる可能性もある。

つまり、米軍基地投資は、返還後のリスクを考慮しても軍用地としての2~3%の利回りが無くなるだけのリスク、つまり2~3%の範囲内の極めて低いリスクでしかない。 結局米軍基地投資は、依然として「おいしい果実」であることに間違いない。

琉球新報に掲載された黄金を生む卵「軍用地」の新聞広告

■イデオロギーは嘘を吐くが経済は嘘をつかない

「米軍基地撤去」は、沖縄の地元2紙を始めデニー県知事が主張するイデオロギー。 イデオロギーは米軍基地撤去に反対しないものは沖縄県民にあらず、という大嘘をまき散らす。 だが、その一方米軍基地派黄金の卵を生むという経済的現実は嘘をつかない。

次項で、「儲かる地域に人は集まる」という経済原則を、奄美の経済と人の流れで検証してみよう。

■米軍統治下に置かれた奄美の経済

終戦後沖縄と同じく米軍統治下でB型軍票の経済圏に組み込まれた奄美群島の経済と沖縄を比較しつつ、米軍統治下の沖縄経済を点描してみよう。

戦後米軍統治下にあった奄美群島は、サンフランシスコ講和条約発効後の1953年12月25日、日本に返還された。

米軍統治下の沖縄では米軍による活発なインフラ投資が行われ、職を求めて多くの「奄美大島人」が沖縄に流入した。

「奄美⇒沖縄」の人口流入については正確なデータが無いので、立命館大学『米軍統治下における奄美―沖縄間の人口移動』に拠って分析してみよう。

奄美の人口は奄美の日本返還(1953年)前後をピークに当初の約半分以下に減少している。

「例えば、一般的な歴史書において『沖縄における本格的な基地建設の開始とともに、奄美から沖縄本島に流入してきた人たちは五万人に近かったと言われるが・・・奄美返還によって『そのまま沖縄に残って外人登録(日本に返還されたので外人扱い)を受けた人たちの数も二万八千人にのぼり、未登録者を含むと、54年頃の在沖奄美出身者は約三万人と推定された』という指摘がある。また『沖縄と共に米軍政下に置かれた奄美から、仕事を求めて沖縄に渡った奄美人は、ピーク時には六万とも七万ともいわれている・・・』とされるなど、5~7万規模の人口移動が一般的通説となっているようだ。」(立命館大学『米軍統治下における奄美―沖縄間の人口移動』)

長々と引用文に付き合っていただいたが、「米軍統治下における奄美―沖縄間の人口移動」の特徴は、片道通行、つまり奄美から沖縄への一方通行に限定されている事実だ。

奄美と沖縄は戦後同時に米軍統治下に組み込まれたが、奄美だけはいち早く日本復帰をしたため、米軍統治下から解放された。

その結果奄美の経済に何が起きたか。

イデオロギーは嘘を吐くが、経済は嘘をつかない。金の儲かるところに人は集まる。

米軍基地のインフラ建設などで復興景気に沸きかえる沖縄へ、日本復帰後の奄美の人口は大幅に流入した。

この厳然たる事実を見たら沖縄メディアや沖縄県が、「基地の恩恵受けず」などといくら叫んでも反基地活動家の遠吠えとしか感じない。

■返還後の奄美の経済状況

奄美群島は沖縄と同時に米軍統制下に置かれたが、1953年12月25日沖縄よりいち早く日本に返還された。 当時の奄美の経済事情を、1956年に発行された『祖国なき沖縄』(日月社刊)から引用してみよう。

《去る12月25日、7年ぶりで祖国へ帰った奄美大島について最近いろいろな雑誌が紹介しているので、その記事を読んだ多くの人たちから感想を聞かれることが多くなった。その中でも「想像したよりもっとひどいところなのですね!!」という種類の同情がおおかった。婦人公論の三月号に掲載されたグラビア写真はいずれも、最低の人間生活はこういうものだろうかとと見る人に同情させ考えさせずにはおかない写真ばかりだった。特にある農家の庭先でソテツの実の皮を剥き、ウスで挽き砕いている老婆の姿はあわれそのものであった。暫く考えたあと、やっと私はこの人の云おうとしたことが、「奄美大島では生活できないから容貌の美しい女性は沖縄へ出て行ってパンパン※(売春婦)になったり仕事を探したりするので、大島には美人は残っていないのですね?」ということだとわかった。私は「婦人公論にはソテツの実を集めている中々の美人の写真もありましたよ」と云っておいたけど、しかし考えてみたら、美人ばかりが出て行ったかどうかは別問題として、多くの男女が沖縄へ出て行ったのは事実だった。(『祖国なき沖縄』日月社刊)

※パンパンとは、戦後混乱期の日本で、主として在日米軍将兵を相手にした街娼の通称である。戦争で家族や財産を失って困窮し、売春に従事することを余儀なくされた女性が多かった。彼女たちの7割は外国人専門の「洋パン」だった。

本文は、当時の状況を反映するため上記引用の『祖国なき沖縄』に従ってパンパンの表現を用いた。

■沖縄の基地経済-「太平洋の要石」「東洋のドル箱」

低賃金ながらも米軍の恩恵を受けて、基地関連の仕事で維持していた沖縄の経済が、一変して繁栄の道に突き進むのは1947年(昭和22年)以降である。

その年1947年のトルーマンドクトリンやマーシャルプラン以降沖縄の共産圏に対する戦略的地位が重要視され、沖縄は太平洋の要石 (Keystone of the Pacific)と呼ばれるようになった。

沖縄経済を支えた第一の源泉は、軍事基地拡張、増設のインフラ投資である。

1949年秋シーツ軍政長官が「琉球の復興促進に関するシーツ政策」として総額五千万ドルに上る軍工事計画を発表してからというものは、基地や軍事施設の拡張、増設は目に見えて急速化し活発化した。沖縄は「建築ブーム」とか「東洋のドル箱」とか騒がれて日米その他の大建設会社が次々と乗り込んできた。沖縄の民間資本による土建会社も、素人でさえ心配になるような勢いで活性化した。

沖縄経済を支えた第二の源泉は、米兵が島内生産品の購入又は観光のために両替するドルとパンパン(外人向け売春婦)が稼ぐドルである。つまり米兵による外需である。

戦前は甘藷や野菜の畑であった旧コザ市(沖縄市)の越来(ごえく)村胡座(こざ)に嘉手納飛行場と隣接して突然都市が出現した。

ビジネスセンターと銘打って誕生したセンター区は、婦人連合会に「公娼制度を廃止させた米軍がふたたび公娼制度を設けるとはけしからん」と反対されたが、心配した通りカフェー街(売春街)となってしまった。

もはや沖縄は米軍基地が無ければ成り立たない構造になっていた。

大多数の労働者は直接あるいは間接的に米軍関係機関や建築現場に雇用先を見つけた。

沖縄の復帰後一番得をしたのは琉球政府職員や各市町村職員それに教員だと言われている。 

復帰前までは低賃金だった沖縄版「公務員」が、復帰を境に日本の公務員法が適用され日本の公務員や教員と同じ待遇を受けるようになったからだ。

復帰前、沖縄住民の一番憧れの就職先は米軍関連組織、即ち軍雇用員であり、沖縄では軍作業といわれ就職は難関と言われた。

軍雇用員の採用試験に落ちた住民が、「仕方がないから琉球政府職員か教員にでもなるか」とぼやくほどであった。

沖縄経済を支えた軍作業資金や軍関連資金は地元経済にも経済波及効果をもたらした。

たとえばいわゆる「ハニー街」で客を待つ女性でも、競争を生き抜くには裸一貫で稼ぐわけではなく、それなりの投資が必要であった。

顧客を獲得するために、彼女らは朝から銭湯に行ったり、衣装にアイロンをかけたり、食事にも金をかけ、パーマ屋さんに行って変身に最高の自己投資をした。 

勿論お気に入りのパーマ屋さんや衣装屋さんに行くタクシー業界も彼女らの自己投資の恩恵を受けた。ありったけの装身具に派手なドレスで自己投資した彼女たちがズラリと店の前に顔を揃えるとコザの町全体が生き物のように躍動し、520軒あると言われたハニー街の店全体が活気づく。

この華やかな客取り合戦が、結果的に外需を生み沖縄経済を下支えしていたのである。

第三の源泉は輸出によって獲得するドルと海外からの送金であるが、これは前二者に比べて微々たるものであった。

米軍統治下の沖縄の収入にはガリオア資金の恩恵があることは言うまでもない。主に主食の米(細長いビルマ米が多かった)、メリケン粉(小麦粉)肥料、油脂などがガリオア資金で購入され、その回収資金が琉球政府の財政に充てられた。

ガリオア援助 

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★誰も知らない尖閣裏話、尖閣と中尊寺と日本の真珠王と卓球と

2021-07-25 00:49:22 | 資料保管庫

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本稿は『うらそえ文藝 第16号』(2011年5月発行)に寄稿した小論を一部編集してあります。

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うらそえ文藝 第16号(2011年5月発行)

尖閣と中尊寺と日本の真珠王と卓球と

2010-12-10


■尖閣と中尊寺と日本の真珠王と卓球と

 尖閣諸島を巡る日中の対立を機に、主権意識に目覚めた日本国民が、これまで無関心だった日本の固有の領土に関心を持つようになってきた。

これは中国の恫喝が日本にもたらした一つの奇貨である。尖閣諸島は、福岡県八女出身の古賀辰四郎が明治期に開拓に取り組んだ歴史を持つ。 

その後辰四郎が那覇市に創業した古賀商店を長男の善次が引継ぎ、石垣島で、虫下しの海人草(マクリ)や貝殻細工の貝殻の輸出などを手がける。

そして、二代目当主古賀善次の時代に、こんな史実を残している。
1919年、善次らは尖閣諸島近海で遭難した中国漁民31人を救助し、石垣島に運んで手厚く看護した。

翌年、当時の中華民国は長崎領事館を通じて善次らに感謝状を贈った。

その文面には、漁民が「日本帝国沖縄県八重山郡尖閣列島内和洋島に漂着した際…」と明記されており、当時の中国が、尖閣諸島は日本の領土として公式に認めていたことを物語っている。

ここで話が急転し、今中国の領海侵犯で揺れる尖閣諸島が、日本の国宝である奥州平泉の中尊寺と関わりがあるとか、日本の真珠王・三木本幸吉と縁が深い,

さらには「卓球」という言葉は尖閣の2代目当主に端を発し、それが全国に流布したなどとと言い出したら、話があまりにも唐突過ぎてホラ男爵との誹りを受けかねない。

だが、筆者は古賀辰四郎が創業した古賀商店で、長年番頭をしていた日高栄次郎の次男・剛に取材する機会を得て、尖閣と中尊寺そして日本の真珠王との関係を知ることが出来た。

子宝に恵まれなかった2代目古賀善治は番頭日高栄次郎の次男剛を養子にして古賀商店の三代目にする内諾をしていた。 そうなれば当然日高剛が尖閣諸島の三代目の持ち主になるはずであった。 

だが、実際には現在の持ち主栗原国起に譲り渡された。(その後石原慎太郎元東京知事の介在で、尖閣は東京都に売却され今日に至っている。) 

何故養子縁組が破談になり、日高剛が古賀家(古賀商店)の三代目ならなかったのか。 はたまた何故沖縄から遠く離れた埼玉在住の栗原国起に尖閣が転売されることになったのか。

現在も那覇市西町の旧古賀商店の跡地に居を構える日高剛からその経緯を聞くことができた。一言でいうと、古賀商店の実務を番頭の日高栄次郎に委ねていた二代目当主善次が、東京の銀座でゴロツキに絡まれているとき、栗原国起の男気にに助けてもらったのが縁の始めだだった。 

当時栗原は銀座に事務所を構えるフィクサーと言われた菅原通斎のカバンを持ちをしており、偶然に銀座で善次氏の災難に遭遇し助けた。善次はそのお礼に栗原を沖縄に招待し、それが縁で最終的には尖閣を安価で売り渡すことになる。

栗原国起の雇い主の菅原通斎は終戦直後、ラジオ番組や映画にも出演する通人として、政財界に大きな影響を及ぼすフィクサーとして知られていた。

日本で初めて高速道路構想を打ち出した菅原通斎

 

ところで、古賀家への養子縁組が破談になった経緯を、ただ一言で日高剛の心中を表現するなら「若気の至り(剛氏談)」だったという。

仮に縁談が決れば、日高は沖縄有数の大地主の養子になることになり、そのまま古賀家の財産を引き継ぐことになる。いわゆ「逆玉の輿」にあまんじることになる。

日高はこれをを「男子の生き方ではない」と考え、以降、古賀未亡人が隣に住んでいるにもかかわらず、未亡人宅に寄り付かなくなる。 さらに「若気の至り」で勤めていた航空会社で古賀家が最も嫌う組合の赤旗振りをを始め、それが古賀家の逆鱗ふれ養子縁組が破談になったとのこと。

さて、国宝・中尊寺や真珠王・三木本幸吉と尖閣との関係だが、古賀辰四郎は尖閣に渡る前、石垣島の川平湾で日本の真珠王・三木本幸吉と共同出資で真珠の養殖を手がけ、貝殻細工の原料の夜光貝の輸出にも手がけ財をなした。 

昭和37年から始まる中尊寺の「昭和の大改修」では、貝殻細工の螺鈿の調達の話が京都大学を通じて古賀商店に舞い込んで来た。 当時沖縄の古賀商店は貝殻細工工芸・螺鈿では全国にその名を知られていたことがわかる。

二代目当主善次はテニスや卓球を沖縄に紹介したスポーツマンで、今でもテニスや野球に「古賀杯争奪戦」としてその名を残している。 ちなみにその頃2代目当主の善次は既に古賀商店の実務から遠のいており、商人というより沖縄の文化人としてベルリンオリンピックの見学に行き、その時沖縄紙の特派員を頼まれ、ベルリン報告記事を送信している。 

その時、当時「ピンポン」の名称に初めて「卓球」と」命名したのが善次だといわれている。 新聞の版組みにピンポンの活字が入らず困っていたところ善次の「卓球でよいだろう」との機転で以後、「卓球」という言葉がピンポンに代わって全国的に広まったという。 つまり「卓球」という言葉の始まりは沖縄の新聞、ひいては尖閣諸島の2代目の持ち主・古賀善次ということになる。

さて初代当主の古賀辰四郎が冒険心に溢れた野人の趣があるのに対し、二代目善次はお公家様の風貌を持つ文化人であり、中尊寺の大改修の話が舞い込んできた頃は、その事業のほとんどを番頭をしていた日高栄次郎の南海商会に引き継がしていた。名刺に肩書きの欲しかった善次は、南海商会の取締役の肩書きを使用していた。

さて、中尊寺の大改修の件だが古賀商店の仕事を引き継いでいた日高栄次郎が夜光貝の納入に奔走し、「大改修」を成功裡に終えることができた。 

石垣島の川平湾では今でも古賀辰四郎と三木本幸吉が手がけた真珠養殖が石垣名産の黒真珠となって輝いているし、奥州中尊寺には尖閣諸島の開拓者辰四郎の壮大な冒険心の結晶が中尊寺の螺鈿細工に化身して、今でも燦然と光り輝いている。

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