SNSでの発信をきっかけに、
他にもいくつか取り上げた後、
女性の「生理の貧困」が話題になっていて、
他市では、
災害時用に備蓄していた生理用品を、
生理用品を買えずに困っている方に配る、という対応を始めているところもあります。
やらないよりは、やった方がいいとは思うけれど、
●そもそも30個くらい入りのナプキンを1袋もらって、足りるの？
●それ、毎月配布し続けられるの？
●で、市役所窓口に貰いに来る？
●すべての学校や施設に配備できるの？
など、スッキリしないことがいろいろ。
そんな中、
海外の報道を見て、
カルチャーショックを受けました。
ちょっと見ただけでも、
●市内に住む18歳までの女性にナプキンを無償支給(2019〜ソウル)
●公立学校で生理用品を無償配布(2019〜ボストン、2018〜ニューヨーク)
●11歳〜18歳の女子に生理用品を無償配布(2019〜イギリス)
●生理用品を必要とするすべての人が無償で買える(2020 法案可決 スコットランド)
などなど。
無償に至る前に、
生理用品は軽減税率、非課税という動きがあったことにも、
「生理」に対する理解の深さを感じました。
同時に、
「生理」について、個人のこととしか考えていなかった自分が情けなくなりました。
何十年も、
「トイレットペーパーが備えられているように、生理用品もトイレにそなえられているべき」という考えを思いつきもしなかったわけで、
気づいた今は、
そこに向けて動き出さなければならないと感じています。
自分で買うのが当たり前と思っていたけれど、
よく考えたら、
贅沢品ではなく、必需品だし、
学校や施設のトイレに備わっていたら、
急に生理になっても慌てなくてすむし、
トイレに行くたびに気にしなくていいし、
「手持ちがあと1個しかない！」とドキドキもしなくていい。
なんて平和な気持ちでいられるんだろう。
市内すべての小中学校の、
生理を迎えた子どもたちが、
まずは学校で自由に生理用品が使えるようにするためには、
毎月、毎年、
どれくらいの数がいるかを試算し、
予算化し、
市民や企業の協力も得て提供できたら、
それは、
生理を社会で支え、
女性の活躍を後押しする、大きなチカラになると思います。
「生理の貧困」について、
日本の実態を調べるために、
国際NGO「プラン･インターナショナル」が、
３月に15歳から24歳までの生理がある人2000人を抽出して行ったアンケート結果がWEB上で取り上げられていました。
他にもいくつか取り上げた後、
アンケートの最後に、
「生理の問題は、自分ひとりの体の問題ではなく、周りも含めた社会全体の問題であり、当たり前のこととして社会で受容していくことが重要」という指摘をしていました。
我が家には娘が６人います。
４人はもう市外に住んでいますが、
みんなが家にいたころは、
夜用や多い日用、ふつうの日用など
毎月足りなくならないように買い揃えるだけでもたいへんで、
毎月2000円弱、1年で２万円以上は生理用品に費やしていたわけで、
それを当たり前のこととしてやっていた自分を、
誰も褒めてくれないから、
自分で褒めたい気持ちになりました。