孫が学校でいじめにあっとってのぉ

「孫が学校でいじめにあっとってのぉ」
「えっ、どんないじめ？」

「消しゴムのかすを投げつけられたり、ものの置き場所をかえられたり、ものがなくなったり・・・・・
この間は、先生にも言わないで、学校を出て帰ってきて～、先生も探してくれて、大変だった・・・・・・」

中学２年生の男の子、きゃしゃで、おとなしい、ブラスバンド部。


孫が生まれてから、「いじめ」について、婆はずっと考えてきた。
孫はまだ、３歳、６歳、兄弟げんかはよくするし、保育所でも、友達と仲良しばかりではないと思うけど、
年齢がいけば、深刻にもなってくる「いじめ」。

昔は「いけず」「きかんぼ」とかいって、
男の子たちの言い合いはあった
子どものケンカに親は口出さないとも言われて
自然に仲良くなっていくのを見守ったりもしたけど
先生は結構スパルタ式の平手打ちなどもあって、びっくりもした。

孫たちのケンカは、おもちゃや文具の取り合いが主、
「自分がされて嫌なことはしないで」と婆は言ってはいるが
そう簡単に終息はしない。


わが子が肥満になった時、
「ぶたぶた～」と上の子にハヤサレタ所にぶつかった、
まだ、幼子たちだったから、私は言った子たちを怒った。
その後私が通ると「あ、怖いおばさんだ～」とか言って、
「ぶたぶた～」は言わなくなったが
わが子はさして気にしていなかった。

だがしかし、中学生にもなって、いじめにあったら、親として、私はどうするだろう。
子どもの盾になって、いじめる子たちをいさめることができるだろうか？

がまんして、学校に行き続けるようには、したくない。。。。。。。。。。。。。

子どもに向精神薬処方、増加

子どもに向精神薬処方、増加　「治験増やすべきだ」指摘も　初の全国調査
朝日新聞 2015年1月25日(日) 配信

　医療経済研究機構（東京）は、子どもへの向精神薬の処方について初めての全国調査をしたところ、増加傾向にあることがわかったと発表した。１０年ほどの間に、処方が倍以上になった薬もあるという。

　機構の奥村泰之研究員らは、２００２～１０年の診療報酬明細書と調剤報酬明細書を無作為抽出し、１８歳以下の外来患者のべ２３万３３９９件を分析。年齢は０～５歳、６～１２歳、１３～１８歳に分け、期間は３年ごとに区切って比較した。

　その結果、１３～１８歳への処方は、０２～０４年と０８～１０年を比べると、注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ）治療薬が２・４９倍、抗精神病薬は１・４３倍に増えていた。６～１２歳の同様の比較では、ＡＤＨＤ治療薬が１・８４倍、抗精神病薬が１・５８倍だった。

　処方が増加した理由として、子どもの精神疾患が知られるようになったことで受診につながり患者が増えたことや、子ども向けＡＤＨＤ治療薬の販売が０７年以降に開始されたことなどが考えられるという。

　国内では、大人で安全性や有効性を確かめた向精神薬が子どもへ処方されているケースがほとんどで、子どもで厳密な治験が行われたのはＡＤＨＤ治療薬の２剤しかないという。奥村研究員は「医療現場で多くの薬が求められていることがわかった。子どもでも副作用や効果を確かめる治験をすすめ、薬を的確に使える環境を整える必要がある」と話した。（福宮智代）

受精卵検査の公開シンポ 日産婦、都内で２月開催

受精卵検査の公開シンポ　日産婦、都内で２月開催
共同通信社 2015年1月21日(水) 配信


　日本産科婦人科学会は２０日、体外受精した受精卵の染色体異常を調べる「着床前スクリーニング」で計画中の臨床研究について、公開シンポジウムを２月７日に東京国際フォーラム（東京都千代田区）で開くと発表した。

　臨床研究は、染色体に異常がない受精卵を選び、妊娠率の向上につながるかを調べる。ダウン症などを起こす染色体異常も分かり、命の選別につながりかねない倫理問題を含むため、学会として幅広く意見を聞く機会を設けた。

　学会は日本ダウン症協会や日本筋ジストロフィー協会などの患者団体にも開催を知らせる。

　シンポジウムでは、日産婦で着床前スクリーニングを審議した医師らが、世界の動向や臨床研究を進めるに当たっての留意点などを紹介。会場から意見を求める。

　学会は昨年１２月に臨床研究を承認した。臨床研究はシンポジウムの意見を参考に、今年中にも始まる見通し

クロレラ広告差し止め 「誇張の限度超えた」 景品表示法めぐり初判決

クロレラ広告差し止め　「誇張の限度超えた」　景品表示法めぐり初判決
共同通信社 2015年1月21日(水) 配信


　健康食品として知られる「クロレラ」に、高血圧の改善などの医薬品のような効果があると紹介する広告は、景品表示法や消費者契約法に違反するとして、京都市の消費者団体が健康食品会社「サン・クロレラ販売」（京都市）に広告の差し止めを求めた訴訟の判決で、京都地裁（橋詰均（はしづめ・ひとし）裁判長）は２１日、同社に広告の差し止めを命じた。

　原告の代理人弁護士によると、景品表示法に基づき差し止めを求めた訴訟の判決は初めて。

　橋詰裁判長は判決理由で「医薬品として承認を受けていない商品を医薬品的な効果があると表示しており、消費者が国によって厳格に審査された医薬品との誤認を引き起こす恐れがある」と指摘。「宣伝広告として許される誇張の限度を大きく超えた」と述べた。

　原告は「京都消費者契約ネットワーク」。訴状によると、同社は「日本クロレラ療法研究会」の名義で、新聞の折り込み広告を配布。クロレラには高血圧を予防する効果があり、利用者はがんや糖尿病が改善したなどと紹介した。原告側は「研究会は会社の組織の一部。広告は、消費者に商品には薬効があると誤解させた」と主張していた。

　会社側は、研究会はクロレラの効用などに関する広報活動を目的とした任意団体であるとし、「広告には商品名が書かれておらず、宣伝には当たらない。研究結果や体験談を書いただけで誤解は与えていない」と反論していた。

　※クロレラ

　淡水に生息する緑藻の一種。高血圧や高脂血症の患者に効果があったとする研究報告もあるが、国立健康・栄養研究所は、人間に対する有効性については「信頼できるデータが見当たらない」としている。日本健康・栄養食品協会が自主規格に適合すると公表しているクロレラ製品は約４０種。帝国データバンクによると、サン・クロレラ販売は１９７３年設立。２０１３年１２月期決算の売上高は９１億円。