え～～ しらなかった～ また行ってみよう

朝ドラのそば店が話題に　島根
産経新聞 9月16日(木)7時58分配信

　島根県を舞台に昨年３月末まで放映されたＮＨＫの連続テレビ小説「だんだん」で登場したそば店を再現した「松本蕎麦（そば）店」（松江市白潟本町）が観光客らの人気を呼んでいる。

　観光名所として活用しようと、松江市が事業費約１１００万円で再現。テーブル、いすなどのドラマ小道具もそのままに配置している。

　出雲地方特有の「割子そば」のほか、ひきわり納豆を使用した「納豆そば」、かまあげと割子そばをセットにした「かまわり」などを提供している。

総合病院精神科、悲鳴

総合病院精神科、悲鳴　医師２年半で４割離職
2010年9月16日 提供：毎日新聞社


こころを救う：総合病院精神科、悲鳴　医師２年半で４割離職

　◇開業志向強く、経験浅い若手ばかりに

　自殺未遂者ケアなど専門的な治療ができる総合病院に０６年８月時点で勤務していた精神科医８９２人についてその後の勤務先を調査したところ、約２年半後には約４割が診療所の開業などを理由に離職したことが分かった。日本精神神経学会で発表された。この間、総合病院の医師は１６％減っている。毎日新聞にも国立病院機構横浜医療センターの武川吉和精神科部長（４８）が投書を寄せ「ベテランがごっそり開業し、総合病院精神科の滅亡は加速しそうです」と訴えた。精神科医療を担う総合病院が大きく揺らいでいる。【堀智行、奥山智己】

　横浜市戸塚区のベッドタウンにある横浜医療センター。１０年ほど前から周辺の市や区に精神科診療所が次々と開業した。地域の診療所が外来を担当し、症状が重い場合は総合病院が診る--。武川部長は、精神科医療に関する国の検討会がめざす役割分担が進むことを期待していた。

　しかしもくろみは外れた。診療所には患者が押し寄せ、予約は１カ月待ち状態に。センターの外来は開業医からの紹介患者が急増した。入院設備のない診療所にとって、とりわけ自殺未遂を繰り返す患者らの治療は難しく、総合病院を頼るしかない事情はある。

　だが多くの開業医は、総合病院などの勤務医だった４０代以上の医師たちだ。一方、センターは武川部長以外のベテラン医師が既に退職し、ほかの３人は３０代の若手でキャリアは２～６年。武川部長は「ライフスタイルの変化もあり、時間外勤務のない開業医志向が強まった。診療所の医師が対処に困り回してきた患者を、経験の浅い若手が治さないといけない状況だ」と嘆く。

　センターは救命救急体制を充実したことで、自殺未遂者の搬送が増加した。「救急の比重が高まる中、外来もではパンクする」。やむなく外来を予約制にして患者数を制限した。それでも食事を取る間もなく外来と病棟を行き来する日が続く。

　総合病院への患者の期待は大きい。「退院しても診療所への紹介を嫌がられることがある。紹介しないと受け入れ能力はすぐいっぱいになる。寄らば大樹という思いが開業医にも患者にもある」

　武川部長が自分が退職した時の後任として思い浮かぶのは、経験が１０年に満たない若手ばかり。彼らも長くは勤めてはくれないだろう。「私のように総合病院にいるのは留年しているようなもの。救急から療養までの精神科医療のネットワークに医師が適正に配置されないと総合病院の部長をやる人がいなくなってしまう」

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　日本精神神経学会で発表されたデータは、０６年８月の専門医認定試験を申し込んだ精神科医６８８１人の勤務先について２年７カ月後の０９年３月時点と比較したもの。このうち総合病院に勤めていた８９２人中約４割の３５４人が離職。一方、単科の精神科病院などから移ってきた医師は２１１人にとどまり、総合病院の医師は１６％減った。学会関係者は「少人数で激務をこなす総合病院が敬遠されている」と指摘する。



申す言葉もない、心の不調、いかに予防すればいいのか？

失業者の医療費

失業者らの医療費減免　国保、入院３カ月まで　国が自治体に交付金　（１）
2010年9月14日 提供：共同通信社


　厚生労働省は１３日、失業などで一時的に収入が減った国民健康保険（国保）の加入者が医療機関に入院した際、３カ月まで医療費の自己負担（原則３割）の減免を受けられるよう、財政支援することを決めた。対象者の基準を定め、国保の運営主体である市町村に同日付で通知した。

　即日実施し、減免した分の半額は国が交付金で補助する。景気悪化に伴う生活困窮者の支援や、医療費滞納による病院の負担解消が狙い。

　患者負担の減免はこれまで全額が市町村の負担だったため、多くの市町村は二の足を踏んでいた。厚労省は国が半額を持つことで実施自治体の増加を期待しているが、財政難の市町村にとっては残り半分でも負担が重く、どこまで広がるかは不透明な面もある。

　対象となるのは（１）災害や事業の休廃止、失業などで収入が著しく減少（２）月収が生活保護基準以下で、かつ預貯金が１カ月の生活保護基準の３倍以下-の条件をいずれも満たした場合。個別の事情に応じて減免期間が３カ月を超えることも認める。

　対象者は市町村の担当課への申請が必要。厚労省が２００９年度に全国３０自治体で実施したモデル事業では、７件の申請が認められ、計約５８万円が減免された。

　減免の本来の目的は、医療費滞納で深刻化する病院の未収金解消だったため、滞納の８割を占める入院患者に限定した。

　１３日付の通知では、未収金対策として、悪質な滞納者は病院に代わり市町村が代理徴収する仕組みも導入。病院の再三の催促にも応じず、滞納額が６０万円超など一定の条件に該当する患者には、市町村が回収に乗り出す。

為替介入これって税金使ってるの？わかんない私

米欧でも介入、８５円台…日本単独２兆円規模
読売新聞 9月16日(木)1時22分配信


　政府・日本銀行が１５日、円売り・ドル買いの為替介入に踏み切り、東京市場で円高・株安の流れにひとまず歯止めがかかった。

　外国為替市場の円相場は一時、１ドル＝８５円台半ばと、８月３０日以来の円安水準に急落した。輸出企業の採算が好転するとの期待感から、株式市場では株価がほぼ全面高の展開となった。政府・日銀は、ロンドンやニューヨーク市場でも介入を行い、介入額は１日あたりで過去最大規模の２兆円程度に達した模様だ。

　日銀の白川方明総裁は１５日、「強力な金融緩和を推進し、潤沢な資金供給を行う」との談話を発表。介入資金を市場から回収せず放置することで、金融緩和のような効果を生み出す「非不胎化」を行う意向を示した。財務省幹部は記者団に対し、１６日以降の介入についても「必要ならやる」と述べた。

　１５日の東京外国為替市場の円相場は、午後５時、前日（午後５時）比２円２４銭円安・ドル高の１ドル＝８５円４５～４７銭で大方の取引を終えた。円は対ユーロでも大幅下落し、午後５時、前日（同）比３円６４銭円安・ユーロ高の１ユーロ＝１１０円９７銭～１１１円０１銭で大方の取引を終えた。

　ニューヨーク市場では一時、１ドル＝８５円７８銭まで円安が進んだ。午前１１時２５分（日本時間１６日午前０時２５分）現在、前日比２円６２銭円安・ドル高の８５円６０～７０銭で取引されている。

　１５日の介入は東京市場で午前１０時半過ぎに始まった。市場関係者の「意表を突くタイミング」（邦銀ディーラー）で、市場では円売りが殺到した。政府・日銀はその後も断続的に介入を続けた。欧米市場での介入は、他国の中央銀行に委託して行う「委託介入」ではなく、邦銀などを通じた介入だとみられる。

　東京株式市場では、円安を好感して株価が大きく値上がりした。日経平均株価（２２５種）の終値は前日比２１７円２５銭高の９５１６円５６銭と、８月１０日以来約１か月ぶりに９５００円台を回復した。東証１部の出来高は約２３億５８００万株だった。

　◆非不胎化介入＝日本銀行が円売り介入によって市場に放出した資金を回収せず、市場に放置しておくこと。市場での円の量が増えるため、金融緩和と同じような効果があるとされる。一方、市場での資金量や短期金利を調節する金融政策に影響が出ないよう、介入で市場に放出された資金を、日銀が公開市場操作により短期間で回収するのは「不胎化介入」と呼ばれる。 最終更新:9月16日(木)1時22分

小さい企業は倒産せずとも、助かるの？
わかんない・・・・・・・・・・
無知な私。。。。。。。。。。。。。
友はいろいろ勉強してるけど。

運動会は秋にしてほしい

熱中症で小学生３４人搬送＝運動会の練習中―静岡
2010年9月13日

　１３日午前１０時１０分ごろ、静岡県伊東市の市立西小学校で、運動会の練習をしていた児童が頭痛や吐き気を訴え、３４人が病院に搬送された。いずれも熱中症とみられ、軽症のもよう。
　市や消防によると、同校では午前９時半ごろから、全校生徒約４００人が運動会の練習をしていた。開会式の練習中、児童らが不調を訴えたという。


婆の頃は
秋の運動会は１０月だった。
なぜ、夏休み終わるとすぐするのか、以前から疑問だった。

外での体育の授業は控えるように、止めるように、注意されていたはずでは？

大田市の医師不足

島根・大田・医療対策協、来月２４日にシンポジウム開催
2010年9月15日 提供：毎日新聞社


シンポジウム：大田・医療対策協、来月２４日に開催　／島根


　大田市立病院の医師不足・救急告示取り下げを受け、地域医療の課題解決を話し合う同市の地域医療支援対策協議会（会長、中村一夫・市自治会連合会長）の会議が１４日、同市役所で開かれた。今月下旬から市民対象の地域医療アンケートを実施。１０月２４日に県立男女共同参画センターあすてらす（同市大田町）で地域医療シンポジウムを開催することなどを決めた。

　シンポジウムは、深刻な医師不足の現状を大田医療圏の住民に認識してもらい、医師を地域社会が育て、守り、集めるために何をすべきか話し合うために開く。医師不足の問題を抱えた千葉県の九十九里沿岸部、東金市を中心に活動しているＮＰＯ法人「地域医療を育てる会」の藤本晴枝理事長が基調講演。竹腰創一市長や市立病院の楫野恭久院長、地元出身の医学生、医師会、市民団体の代表によるパネルディスカッションも予定している。

　アンケートは市民の医療機関利用の現状や要望・関心について把握するために実施。無作為抽出の１０００人を対象に郵送で配布。合わせて同シンポへの参加も呼びかける。【鈴木健太郎】

自閉症

自閉症、脳に小さい部分　遺伝子型で差
2010年9月15日 提供：共同通信社


　自閉症の人は、他人との協調にかかわる脳の「下前頭回」という部分の体積が一般の人に比べて小さいとの研究結果を、山末英典（やますえ・ひでのり）東京大准教授らが１４日、発表した。

　また自閉症と関連があるとされる遺伝子が特定の型の人は、人の感情の理解に関与する脳の「扁桃体」の体積が大きいことも分かった。

　山末准教授は「自閉症の原因や仕組み解明に脳の体積や遺伝子レベルで貢献し、新たな治療につながる可能性がある」としている。

　山末准教授らは、自閉症などの人と一般の人で、こめかみ付近にある下前頭回の体積を測定。自閉症の人は約２０％小さく、特に下前頭回のうち脳の右側にある「弁蓋（べんがい）部」という部分の体積が小さいほど、他人とのコミュニケーションがうまくとれない傾向があった。

　山末准教授らは、自閉症と関連があるとされる「オキシトシン受容体」の遺伝子が、自閉症の人に多い型の場合、扁桃体が大きいことを突き止めた。

新生児脳出血予防

新生児脳出血予防指針改定、ビタミンＫ投与増やす　３カ月まで週１回　小児科学会
2010年9月15日 提供：毎日新聞社


新生児脳出血予防：指針改定、ビタミンＫ投与増やす　３カ月まで週１回--小児科学会


　新生児の脳出血などを予防するためのビタミンＫ投与について、日本小児科学会は、投与期間の延長と回数を増やすため、「生後１カ月までに３回」とする現在の指針を「生後３カ月まで週１回」と改定した。新投与法では発症例がないことが分かったためで、助産院や自宅で出産した場合でも適用するよう求めている。

　ビタミンＫは母乳にはあまり含まれず、乳児は不足しがちだ。学会によると、８０年ごろには主に母乳で育つ乳児１７００人に１人が脳や消化管から出血するビタミンＫ欠乏性出血症を発症し、死亡することもあった。

　ビタミンＫ２シロップ（２ミリグラム）を１カ月検診までに３回投与する予防法が普及し、発症率が１０分の１以下に減った今でも年に少なくとも十数人が発症しているとみられる。だが、欧州の研究で、毎日か週１回投与している場合、発症例がないことが分かった。

　新指針では、生後すぐと退院前に１回ずつシロップを飲ませ、その後は３カ月まで毎週１回投与することを推奨。粉ミルクなど人工栄養の場合は、１カ月以降は与えなくてもよいとした。ただし、シロップ投与のために通院しなければならず、自宅に持ち帰れる製剤が認可されるまでは旧指針を適用する。指針改定にかかわった白幡聡・北九州八幡東病院長は「この病気はほぼ完全に防げる」と話す。

　ビタミンＫを巡っては今年５月、「ホメオパシー」という独自の思想に基づき、シロップを与えず乳児を死なせたとして、山口市の助産師が遺族から損害賠償を求められる訴訟が起きた。その後の日本助産師会の調査で、加盟助産所の１割弱に当たる３６カ所で、ビタミンＫを投与しないケースがあったことも判明した。【西川拓】

人工多能性細胞

ヒトの歯茎からｉＰＳ細胞　京大・山中教授ら、捨てる組織活用
2010年9月15日 提供：毎日新聞社


ｉＰＳ細胞：ヒトの歯茎から　京大・山中教授ら、捨てる組織活用


　歯科治療で切り取ったヒトの歯茎から人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を作ることに大阪大大学院の江草宏助教（歯科補綴（ほてつ）学）と京都大の山中伸弥教授らが初めて成功した。捨てられていた組織を使うため患者の負担が少なく、将来的にあごの骨や歯の再生に役立つと期待される。１４日付の米電子科学誌「プロスワン」で発表した。

　江草助教は、口の中の細胞の増殖能力が高いことに注目し、インプラント（人工歯根）治療時に切り取った健康な歯茎から細胞を培養。ｉＰＳ細胞作成に必要な４種の遺伝子を組み込み２０～２６日でｉＰＳ細胞を完成した。このｉＰＳ細胞をマウスに移植すると、神経や軟骨、腸管など多種類の細胞に分化した。

　また、がんに関連する遺伝子を除いた３種の遺伝子を使い、マウスの歯茎からもｉＰＳ細胞を作成。従来使われる尾の皮膚細胞と比べ７倍以上の効率で作成できる上、生殖細胞にも分化させられることを示した。

　江草助教は「傷を付けないので患者の負担が少なく、組織の再利用にもなる」と話している。【林田七恵】

がん相談窓口

国立がん研究センター、１５日から電話相談窓口
2010年9月15日 提供：読売新聞


　国立がん研究センターは１５日、がんに関する相談に電話で答える専門窓口「患者必携サポートセンター」（（電）０５７０・０２・３４１０）を開設する。

　がん患者や家族、医療関係者など、誰でも利用できる。センターのソーシャルワーカー（社会福祉士）が無料で疑問や悩みに答え、必要に応じて詳しく相談できる病院を案内する。受付時間は、平日の午前１０時-午後３時。ＰＨＳなど、一部の電話からは利用できない場合がある。