●宇宙探査●月と火星を第2の地球に!―SPE―         科学技術研究者   勝 未来

                 ~各国は月と火星の探査計画を着々と実行に移している~   

●宇宙探査●注目される民間による月面無人探査レース「GLXP」の月面一番乗りチームは?

2013-06-30 00:45:14 | 月面探査
 米グーグルがスポンサーをしている、民間による月面無人探査レース「Google Lunar X Prize(グーグル・ルナ・エックスプライズ、略称:GLXP)」には、現在、世界18ヶ国29チームが参加し、月面無人探査一番乗りを目指し、激しい競争を繰り広げている。

 参加チームはアメリカ、イギリス、ドイツ、イタリア、デンマーク、ルーマニア、マレーシア、中国などの企業、大学など。日本からは、オランダに本拠地のあるチーム「White Label Space」に参加している「ホワイトレーベルスペース・ジャパン」が唯一エントリー。

 この「GLXP」レースの「ゴール」は、民間資本だけで開発した探査車を、2015年までに月面に着陸、500m走行させた上で、高解像度で撮影した月面の画像を地球に送信すること。一番乗りのチームには、グーグルから、2000万ドル(約15億円)の賞金が贈られることになっている。ただし、政府または国家主導の月面探査機が先に着陸した場合は、賞金は1500万ドルに減額される。

 「ホワイトレーベルスペース・ジャパン」(代表:袴田武史)は、東北大学極限ロボティクス国際研究センターの吉田和哉センター長をはじめ、科学者、経営コンサルタントなど幅広い分野で活躍する若手がチームメンバーとなっており、無人探査機(ローバー)の開発を担当している。

 既に国産の無人探査車の試作機は、東北大のグループにより開発され、欧州の研究者らとチームを組み、2014年に、打ち上げ一番乗りを目指す。

 現在、月探査レース「GLXP」で先頭を走るのが米国のベンチャー「アストロボティック・テクノロジー」と「ムーン・エクスプレス」。それに続き、欧州グループが月着陸船を、日本グループが月探査車を作る「ホワイトレーベルスペース」が、今後頭角を現すと思われている。
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●宇宙探査●中国の有人宇宙船「神舟10号」が帰還 

2013-06-26 15:39:03 | 宇宙ステーション


 中国が6月11日に打ち上げた有人宇宙船「神舟10号」は、6月26日に15日間の任務を終え、内モンゴル自治区に帰還した。これは、中国の有人宇宙船としては過去最長記録。

 この「神舟10号」は、宇宙実験室「天宮1号」の周囲を旋回してドッキングするなどの飛行実験に取り組んだ。

 中国は、2020年頃に独自の大型宇宙ステーションの建設を予定しているが、今回の「神舟10号」の飛行実験の成功により、宇宙ステーションの実現に向け大きく一歩踏み出したことになる。

 






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●宇宙探査●中国、有人宇宙船「神舟10号」を軌道に乗せる

2013-06-11 21:40:00 | 宇宙ステーション
 中国は6月11日、有人宇宙船「神舟10号」を搭載したロケット「長征2号F遥10」を酒泉衛星発射センターから打ち上げ、予定の軌道に乗せた。

 中国の有人宇宙船打ち上げは、昨年6月の神舟9号に続き5回目。

 乗り込んだのは女性1人(中国で2人目)と男性2人。飛行期間は、中国で過去最長となる15日間を予定。

 中国は、2020年頃に独自の大型宇宙ステーションの建設を予定している。今回は、これに必要な宇宙実験室「天宮1号」との自動・手動ドッキングに加え、天宮1号の補修、飛行士の身体的影響の確認などを重点的に行う。


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●宇宙探査●三菱重工と仏アリアン社、宇宙ロケットの商業打ち上げの協力覚書を締結

2013-06-07 19:50:42 | ロケット
 三菱重工業と仏アリアンスペース社は6月7日、首相官邸において、来日中のフランスのオランド大統領と安倍首相臨席のもと、宇宙ロケットの商業打ち上げに関する共同提案の実施などについての協力覚書(MOU)文書を交換した。

 MOU交換式には、三菱重工の大宮英明取締役会長とアリアンスペースのジャック・ブルトン 取締役営業担当上級副社長が出席した。

 今回のMOUは、これまでの両社の協力の成果を踏まえ、新たに革新的な打ち上げサービスの創造や射場における衛星準備作業の標準化などを検討していくことに合意したもの。

 これにより、商業打ち上げ市場の更なる発展と、両社事業の一層のサービス向上をはかるのが狙い。

日本の宇宙産業とアリアンスペースとの協力の歴史は、相互のロケットとペイロードのインターフェースを共通化することを目指して意見交換を行った1990年代初頭に遡る。

 三菱重工とアリアンスペースはこの礎のうえに新たな協力関係を築き、“ローンチ・サービス・アライアンス”などを結んできたが、今回のMOUはこれをさらに発展させるもの。
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