運用を終了した衛星等のデブリは、外形や寸法などの情報が限られるほか、位置データの提供や姿勢制御などの協力が得られず、接近・捕獲等を行うための技術的な観点から非協力物体とも呼ばれる。
デブリについて、その劣化状況や回転レートなど、軌道上での状態を把握しつつ、安全・確実にRPO(ランデブ・近傍運用)を実施することは、デブリ除去を含む軌道上サービスを提供するために不可欠な技術。
ADRAS-Jは、実際のデブリへの安全な接近を行い、近距離でデブリの状況を調査する世界初の試み。
具体的には、大型デブリ(日本のロケット上段:全長約11m、直径約4m、重量約3トン)への接近・近傍運用を実証し、長期間軌道上に存在するデブリの運動や損傷・劣化状況の撮像を行う。
2月22日より開始した接近の運用では、軌道投入時にはデブリと異なる軌道にあった衛星を、 GPSと地上からの観測値という絶対的な情報を用いて(絶対航法)デブリと同じ軌道へと遷移kmにまで接近させた。
4月9日には、ADRAS-J搭載のVisCam(可視光カメラ)にてデブリを捕捉したことで、衛星搭載センサを駆使してデブリの方角情報を用いる相対航法(AON)を開始。
方角情報も用いながら相対軌道を制御して距離を詰め、デブリの後方数kmの距離において衛星搭載のIRCam(赤外カメラ)にてデブリを捕捉した。
そして4月16日、IRCamによって取得するデブリの形や姿勢などの情報を用いる相対航法(MMN)を開始し、4月17日にデブリの後方数百mの距離にまで接近に成功した。