円は1ドル135円まで進み反転して240円まで円安となりアメリカ経済を故意に救済する!!
日本株、大暴落の二波、三波、四波に警戒を !!
何事にも日本国は、アメリカの犠牲となる宿命!!
予想してきた通り世界同時株安が発生しました。
日本株においては史上3番目の下げ幅を記録し、38,027円の高値から31,136円まで暴落。
これは投資家たちが株価の操作をしているだけ!!
その後は自律反発しているものの“ 2025年は世界景気後退による大暴落のニ波、三波に警戒 „が必要な状況です。なぜなら、関税の影響のみならず
「大暴落の二波、三波が発生するサインが点灯」しているからです。
ゆえに現在、日本株を保有している、あるいは保有する予定があるなら、偏った報道に振り回される事なく常に合理的な投資判断を下す必要があります。
物価高騰後に景気が後退して大暴落が発生
足元の原油価格は一時的に値下がりしているものの依然高値圏を推移しています。“ 原油価格が高値圏を推移している „という事はこれから先も物価高騰が続くという事です。
この原油価格の高騰によって価格転嫁が難しい企業の業績悪化が悪化し、消費者はますます買い控える事で日本経済が後退する要因となります。
物価指数は経済を分析して景気を予測する専門家の間では景気の先行指標として注目されており“ 実体経済の悪化を裏付ける根拠 „でもあります。
現在の物価指数は＋3％前後を推移している（図の右側）のですが、青色の物価指数が＋1％（赤い線）を超えると、その1、2年後に大暴落が発生しています。
其れはつまり、日本経済は過去に一度も物価高に耐えた事がなく、
「物価高 ⇒ 景気後退 ⇒ 大暴落（不景気）」を繰り返している、
という事です。
その前兆として製造業（自動車等）の業績は物価高による世界経済の悪化を受け、最終減益や赤字となった企業の割合が4年ぶりに5割を超えました。
これはコロナショック（2020年）以来の悪化です。
更に“ 関税によって製造業（自動車等）の業績は更に悪化 „するが予測されています。
② 金利の逆転解消後に景気が後退して大暴落が発生
日本に多大な影響を及ぼす米の経済ですが、その米の経済に景気後退のサインが点灯しています。
注目すべきは青の金利逆転線が赤線を下から突き破るとその数か月後に大暴落が発生しているという点です。
これらのサインはプロの間で経済先行指標として注目されており、実体経済の悪化を裏付ける科学的証拠でもあります。
悲観的に身構えた人が最後に勝ち残る
次の図は日経平均株価の超長期（50年）チャートです。
チャートの左側をご覧いただくと、1991年にバブルが崩壊して大暴落が発生した事を確認できるかと思います。
実にバブルが崩壊（1991年）してから“ 株価が元に戻るまでに33年もの月日がかかった „のです。其れはつまり、当時60歳なら93歳になるまで株価が戻らなかったという事です。
1991年から積立投資をしていたとしても2013年までの22年間も株価が値下がりしたを踏まえると、20年以上もお金を引き出せなかった人も多かったはずです。
20年～30年後あなたは何歳になっていますか？
さらに日本は物価高以外にも「巨大地震」「有事」「人口減少」等のテールリスク（何れ大きな問題となるリスク）も抱えています。
「このような現状で果たして長期保有は適切なのか」という視点でみれば
“ 現在のような状況で株や投信を長期保有するリスクが非常に高い „という投資判断になるのです。
しかし金融業者やメディアは如何でしょう？
善人を食い物にする悪質な金融業者
最近の投資詐欺はどんなに日頃から注意していても見抜く事が不可能といっても過言ではないほど巧妙化しています。
例えば“信用していた金融担当者がお金をだまし取っていた事件„や、“儲けたいという欲求を煽って高額な情報を売りつける悪徳業者„これらはもはや善人が太刀打ちできるような領域の話しではありません。
「〇〇支店長、〇〇先生、老後のために資産が増える金融商品ありませんか？」
という声を上げようものなら次から次へと複雑な投資プランを提示され、次から次へと新たな金融商品にお金を吸い上げられてしまうのが日本の現状なのではないでしょうか？
「やれ、元本保証の投資信託だ！」
「やれ、高利回りの投資案件だ！」
「やれ、急騰銘柄だ！仕組債だ！」と･･･
上記の図は仕組債という金融商品ですが、この複雑な金融商品の仕組みをきちんと説明できる人は皆無に等しいと思います。
それでもお構いなしに日本の金融業者は個人投資家に売り続けきた訳ですが、彼らはただその金融商品を売ってお金を稼いでいるだけなのです。
そして最後には元本保証的な怪しい金融商品に誘導され、そんなリスクが高い金融商品にさえ大金を支払わされる、日本の投資業界にはそんな最悪なスパイラルに嵌っている人達で溢れかえっているような気がします。
しかし今の投資業界には「それをいとも簡単にできるかのような謳い文句で販売されている書籍」や「呆れるほどの高額で再現性が乏しい情報」が溢れかえっているのではないかと思います。
本来なら“ 投資は安い時に買って高い時に売る „ これが定石（基本）のはずですが現在のような高値圏で投資を勧める悪徳業者が後を絶ちません。
そのような悪徳業者は大抵、高額な情報を売ってお金を稼いでいるだけなのです。たとえ高額な情報であっても本当に稼ぐができる情報ならそれはまだマシかもしれません。
しかし残念ながら多くの人が高額な情報料を業者に支払い、１円も稼げずにお金を減らしているというのが実情ではないかと思います。
今の投資業界はそんな縮図がはっきりと見えてしまうほど、極めて異臭の強い業界になってしまっている、そんな気がするのです。
とは言え世の中の真理が弱肉強食で成り立っていると考えれば、知恵を持たざる者が知恵を持つものに奪われてしまうのは自然界の掟なのかもしれません。
何故なら人間が生態系の上部に立つ事ができているのは他でもなく、他の動物達よりも知恵を持っているからです。
どんなに綺麗事を並べてもそれが世の中の掟です。
もしも資本主義経済そのものが奪うか奪われるかの戦場であるなら、知恵が足りない者は知恵がある者に奪われてしまっても、それは仕方がないなのかもしれません。
労働という形の搾取とも気付かせない搾取も含めて世の中を見れば、現在のような状況で投資を勧める業者はそれがまだわかりやすい方ではないでしょうか。
何れにせよこの世の中は知らず知らずのうちに誰かが誰かの時間と自由を奪い、そして誰かが富と自由をその代償として手にしているのです。
ただ今の投資業界はそんな縮図の底辺の底辺にある、そんな気がします。
それでも私は自分なりの姿勢を貫き、自分自身の仕事に誇りを持って活動してきました。たとえ世の真理が弱肉強食であっても、
“ 現在のような状況化で投資を勧めるのは正しくはない „
私はそのように考え、正しくはない事で資産を増やしてもそれは間違いなく一時的なものにしかならないという強い信念から再現性が高い本物の投資を伝える事に専念したのです。
しかし日本人は「投資をすべきではない時期に投資をしなさい」という嘘を植え付けられ、本当に知るべき真実を知らないために資産を増やすどころか大切な老後資金も減らしているというのもまた事実です。
それは如何に日本の投資業界が腐っているか、如何に彼らが自分本位なのかを物語っている証拠だと私は思うのです。
とすれば資産を増やすために本当に必要な真実を知るができない、それは当然なのかもしれません。
投資とは未来の業績を予測する作業
しかし好業績や流行りのテーマというのは、現在の情報を参考にしているわけですから「買ったら下がる、売ったら上がる」といった結果になりがちです。
何故なら業績を報告する四半期決算発表というのは、過去の経営成績の発表ですから、たとえ現在の業績が良くても、5年後、10年後も業績が良いとは限らないからです。
また流行りのテーマというのはすでに株価が大きく上昇して人気化している訳ですから、その時点で投資をしてしまうと高掴み（一番高い株価で買ってしまう）となり大きな損が出てしまいます。
「今期の本決算発表で、製造業や輸出業が過去最高益となり、配当金を増配しました」という大手投資サイトの情報を見てあなたは投資をしようと考えますか？
「株式投資をやってみよう」という多くの人たちは、過去最高益、配当金増配という情報に目が眩んでしまい、株価が上昇しきっている、これ以上株価が上がらない銘柄に投資をしてしまいます。
過去最高益というのは過去の経営成績であり、配当金の増配というのは過去最高益で得た利益の一部を還元するモノですから、来期も継続して同額の配当金を約束しているモノではないのです。
もしも製造業や輸出業の未来の業績を予測するなら、製造業は原油価格の高騰で原材料（原価）も高騰するので利益が大幅に減り、
輸出業は円安で恩恵を受けていますが“ 米の景気が悪化して金利を下げると相対的に円高に推移します „からその恩恵がなくなります。
更に“ 関税によって米国に輸出している輸出業（自動車・自動車部品・半導体等）は甚大な影響を受ける事になる „でしょう。
という、未来を予測した視点で客観的に予測してみると、あなたは製造業や輸出業に投資をしようと思いますか？
たとえ今期は増配しても、来期の業績が悪化すると同様に利益も減りますから配当金は減額無配となります。
つまり“ 業績悪化で株価が大きく値下がりして配当金も無くなる „のです。
「業績が良いのに買ったら下がる」
というのは未来の業績を予測していないがために起こるのです。
一生困らないほどの莫大な収益を生み出す
千載一遇の投資機会とは？
世界の株式市場を牛耳っているヘッジファンド（海外投資家）は顧客に向けて早期に株式市場から撤退するよう呼びかけました。
そしてわずか数か月の間に数百兆円の資金が市場から引き上げられ、米の短期と長期の金利が逆転した事により景気後退（リセッション）を知らせるサインが点滅したのです。
このサインは過去を遡る事“ 1987年、1998年、2007年、2019年に点灯 ”しており、その後景気が後退して大暴落が発生しました。
彼らヘッジファンドは、近い将来、過去と同類又は過去以上の大暴落が発生するという事を予測し、次の大暴落が訪れるまでじっと冬眠しているのです。
そして大暴落後に彼らが冬眠から目覚めた時、彼らは相場を大きく動かすだけの大量の資金で大暴落によって大きく値下がりした優良企業の株を買い漁っているのです。
では彼らが投資をするタイミングは何時なのか。
その答えは、中央銀行が金利を下げて、かつ金融緩和を実施した時です。
景気が低迷する（業績悪化）と政府は景気を良くするためにお金をバラまいて景気を良くするのですが“ この時が千載一遇の投資機会 „となります。
ただし金融緩和の内訳がとても重要です。
金融緩和とは市場に出回るお金の供給量を増やして経済を活発化させ景気回復を図る金融政策の事で国の中央銀行（日本では日銀）が行います。
日銀が2013年4月に導入した金融緩和政策ではETFの保有額を2年間で2倍に拡大しました。
それはつまり、2012年から日経平均株価が上昇基調に推移したのは
“日銀が日本の株式市場を支えていた „という事になるのです。
2011年あたりからETFの買い付け残高が増えている事が確認できるかと思います。
2016年には4兆円規模の資金で、2018年には6兆円規模の資金で株式相場をけん引していた事がわかります。
この量的金融緩和によって大量の資金が株式市場に流れこみ
“2013年～2019年の急騰劇を作り出した „のです。
次の図は日経平均株価の上昇劇を示したチャートになります。
日銀は数兆円規模の資金で買い付ける事を約束しているのです。
“ 日銀が株を買うなら日本株はどうなりますか？„
日銀が数兆円規模の資金で日本株を買い付けているのですからこの上昇劇に便乗しない手はありません。
アメリカも、イスラエルも、資金が必要なんです!!
日本を植民地から解放して、戦後の賠償金として20京を日本から奪うしかないんです!!
これにより「アメリカ」は再生します!!
トランプと言えども「DS」を滅ぼすことはできません!!
争そうとDS達は、地球を破壊してしまいます!!
証券会社や銀行で、金融商品や株に変えても履歴が残りますから追跡されてすべてをデジタル化で奪い去ってしまいます!!
全ての金融商品、コインをクラッシュさせて人々の資金を奪い去ってしまい大災害を引き起こします。
緻密な金融庁の罠から逃れられるすべはただ一つ!!
それは国家のライフラインに関わるしかもアメリカと組んだ確実な事業に参加することです。
