保健福祉の現場から

感じるままに

免疫チェックポイント阻害薬(ICI)

2024年08月01日 | Weblog
R6.8.1日刊ゲンダイ「免疫チェックポイント阻害薬によるがん免疫療法はどう評価されているのか…医師・患者1000人調査」(https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/health/358433)の「日本国内で8種類が承認、使用されている」とある「免疫チェックポイント阻害薬(ICI)」(https://www.kegg.jp/medicus-bin/similar_product?kegg_drug=DG02938)はいずれも高額で、PMDA「最適使用推進ガイドライン(医薬品)」(https://www.pmda.go.jp/review-services/drug-reviews/review-information/p-drugs/0028.html)が策定されている。、R5.9.4けんぽれん「令和4年度 高額医療交付金交付事業における高額レセプト上位の概要」(https://www.kenporen.com/include/press/2023/20230907.pdf)の「上位100件を疾患別にみると、悪性腫瘍が79件(対前年度30件増)と対前年度で大幅な伸びを示し、約8割を占めた。」について、R5.12.28現代ビジネス「なんと、がんの進行スピードや予後、「効く薬」の違いまでわかる…!専門医はがんのどこに注目しているのか?」(https://gendai.media/articles/-/121331)で「遺伝子の異常によってつくられるタンパク質に結合してその活動を阻害する分子標的薬が次々に開発されています」(https://gendai.media/articles/-/121331?page=3)とあり、「分子標的薬」(https://www.chugai-pharm.co.jp/ptn/bio/phc/phcp06.html)も影響しているかもしれない。そういえば、R6.7.2Web医事新報「「AIによる治療提案」サービスをがん中核病院などに無償提供─SBGが米TEMPUSと合弁会社設立」(https://www.jmedj.co.jp/journal/paper/detail.php?id=24598)の「標準治療で手を尽くした後にしか遺伝子検査を受けられない日本のがん医療の現状を変えたい」が出ているが、R6.5.23NHK「厚労相 保険診療と自由診療の組み合わせ制度 対象拡大を検討」(https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240523/k10014458991000.html)で「がん患者の遺伝子を幅広く調べて最適な薬を探す「がん遺伝子パネル検査」について、保険がきく標準的な治療が終わる前にパネル検査を行った場合も全額が自己負担とならないように変更することなどが検討」と報じられている。「がん遺伝子パネル検査」(https://gan-genome.jp/test/ol.html)(https://for-patients.c-cat.ncc.go.jp/)について、R2.4.1国立がん研究センター「がん遺伝子パネル検査を用いた先進医療」(https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2020/0401/index.html)はどれほど普及しているであろうか。R6.5.23経済財政諮問会議(https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/minutes/2024/0523/agenda.html)の厚労相資料(https://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/minutes/2024/0523/shiryo_06.pdf)p7「民間保険(先進医療特約等)の活用も関係省庁と連携して検討」が進められるようであるが、R6.4.9Web医事新報「【識者の眼】「高額な医療技術・医薬品の『保険外し』論には多面的な議論を」坂巻弘之」(https://www.jmedj.co.jp/journal/paper/detail.php?id=24072)の「がんや稀少疾患などで効果(臨床上の便益)があるものを、高額であるから、あるいは費用対効果が悪いから公的保険から外すというのは、共助でリスクに備える公的保険の役割そのものの否定ともいえる。自由診療や混合診療においては、情報の非対称性により、設定価格の妥当性を患者(消費者)が正しく判断できず、かえって不利益につながりかねないこともある。であるなら、公的保険のもとで管理し、適正使用をさせるべきであろう。」は同感である。しかし、PMDA「最適使用推進ガイドライン(医薬品)」(https://www.pmda.go.jp/review-services/drug-reviews/review-information/p-drugs/0028.html)のような革新的薬剤が続くと、高額療養費制度(https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/juuyou/kougakuiryou/index.html)の見直しが避けられないかもしれない。「全世代型社会保障構築会議」(https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/zensedai_hosyo/index.html)のR5.12.22「全世代型社会保障構築を目指す改革の道筋(改革工程)」(https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/zensedai_shakaihosho_kochiku/dai10/siryou2-2.pdf)p13「医療・介護の3割負担(「現役並み所得」)の適切な判断基準設定」、p15「高額療養費自己負担限度額の見直し」の行方が注目される。これは、「年金繰り下げ」(https://www.nenkin.go.jp/service/jukyu/roureinenkin/kuriage-kurisage/20140421-02.html)や「社会保険適応拡大」(https://www.mhlw.go.jp/tekiyoukakudai/index.html)とも関連してくるが、逃げてはいけないように感じる。最適使用推進ガイドライン(https://www.pmda.go.jp/review-services/drug-reviews/review-information/p-drugs/0028.html)が策定される高額医薬品について、以前の全国保険医新聞(http://hodanren.doc-net.or.jp/iryoukankei/shinbun/160905.pdf)の「「オプジーボ」の薬価は英国に比べて日本は約5倍に上る」のようなことはあってはいけない。
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