脳卒中の医療連携

「都が脳卒中連携搬送、来年3月開始へ」（http://www.cabrain.net/news/article/newsId/15756.html;jsessionid=30A440F91D7C835E9BE5B8B0AD4509BD）の記事が目にとまった。＜以下一部引用＞
＜都道府県が策定する新しい医療計画には、がんや脳卒中など4疾病と、救急や周産期医療など5事業の医療提供体制について詳しく盛り込む。特に脳卒中については、地域連携クリティカルパスを作成したり、急性期や回復期などを担う医療機関を記載したりするなど、詳細に計画するよう国が指導している。今年度の診療報酬改定でも、脳梗塞（こうそく）発症後3時間以内のt-PA投与による超急性期治療や、医療計画に記載された医療機関に対する評価が盛り込まれており、各都道府県は今年度から本格的に脳卒中の医療連携に関する体制を構築していく。＞

昨年7月の「疾病又は事業ごとの医療体制構築に係る指針」（http://wwwhourei.mhlw.go.jp/hourei/doc/tsuchi/191113-j00.pdf）に基づき、4疾病5事業の具体的な医療機関名が記載された都道府県医療計画が昨年度中に策定されることになっていた。脳卒中に関しては優先して策定されているが、医療機関名を記した計画だけに留まらず、具体的な医療連携体制が不可欠であるのはいうまでもない。第一、医療機関の医療機能は変化するため、昨年度、計画に記された医療機関名が機能しているとは限らないであろう。医療計画の策定を機に、実際に機能する具体的な医療連携体制の構築が求められている。また、診療報酬で脳卒中の「地域連携パス」が評価されたとはいえ、脳卒中には、医療連携だけでなく、医療福祉連携が欠かせない。地域において「実際に機能する連携パス」が運用されるためには、研修会、勉強会、連携会議など様々な場を通じて、まずはface to faceのヒューマンネットワークの構築が不可欠と感じるところである。