先日、管内のリハビリテーション連絡協議会を開催した。メンバーは公的病院、医師会、介護事業所、患者団体(リハビリ友の会)、行政であるが、思えば、一年前のこの会議がきっかけとなって、地域連携パスを推進してきたところである。ワーキングループの設置・検討、パス研修会の開催、リハビリマップの改訂、 地域リハビリ支援センターのホームページやメーリングリストの運用状況、昨年11月から大腿骨骨折版を運用していること、現在は脳卒中版の作成を進めていること等を説明した。医療現場の担当者にとっては、連携パスの使用は煩雑ではないかと懸念されたが、予想以上にスムーズに運用されているようで、逆に連携パスの評価をしっかりやってほしい、と激励されてしまった。また、医療・福祉関係者に対する連携パスの普及啓発が求められたが、基礎編・実践編とも継続的な研修会の開催が必要かもしれない。ところで、連携パスについては、患者団体の方々には難しかったかもしれないが、リハビリ関係者がどのような取り組みをしているかを少しでも知っていただく機会になればよいのかもしれない。しかしそれ以上に、リハビリ関係者が患者団体の率直な意見を伺う機会になったかもしれない。今回は、昨年のようなリハビリ医療日数上限(http://www.craseed.net/)に対する苦情はなかったが、先般の通知「医療保険及び介護保険におけるリハビリテーションの見直し及び連携の強化について」(http://www.pref.mie.jp/chojus/gyousei/H18kaisei/061225riha.pdf)も影響しているのかもしれない。しかし、市町の介護予防事業としての機能訓練事業については、課題を感じたところである。
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