小中学生の近視調査へ ＰＣ授業本格化で

小中学生の近視の現状を把握するため、文部科学省が初の大規模実態調査を実施することが４月１９日、同省への取材で分かった。

対象は９千人。

小中学校ではパソコンやタブレットといったデジタル端末を活用した授業が４月から本格化するため、視力への影響を懸念する声がある。

近視は将来的に眼病になるリスクが高まるとされ、文科省は分析結果を視力保護の対策に生かす。

文科省によると、国公私立の小中高校などが対象の２０１９年度学校保健統計調査では、裸眼視力が１．０未満だった小学生は３４・５７％、中学生は５７・４７％にり、いずれも過去最多。

多くが近視とみられているが、学校では詳細な検査が難しかった。

研究者の調査では、東京都内の小学生の７０％以上が近視とのデータがある。

成人してから緑内障や網膜剥離など失明につながる病気になりやすいとの指摘もあり、文科省は日本眼科医会の協力を得て、全国的な実態把握に乗り出すことにした。

調査は５～６月、小１～中３の計９千人を対象に実施。

医療機関から派遣された検査技師が専用の機器で、近視により長くなるとされる角膜から網膜までの長さ「眼軸長」を測る。

スマートフォンの使用時間や外遊びの頻度など生活習に関するアンケートも行い、視カヘの影響を分析する。