財経新聞特集６

4/3財経新聞が伝えております。

【再生可能エネルギー特集（６）】地熱発電の市場動向と関連企業
■市場拡大に期待

　　地熱発電は、米国、フィリピン、メキシコ、イタリア、インドネシア、日本、ニュージーランド、アイスランドなど、世界の２０カ国以上で稼働している。

　　国内では地熱発電所の新規開発が停滞し、普及が進んでいないが、再生可能な自然エネルギーの中で、気象条件、季節、時間帯を問わずに、安定的な出力が得られるという特徴を持っているため、地熱資源大国では新規開発に対する意欲が強い。世界第１位の地熱資源大国であるインドネシアは、発電設備容量を現状の約１２０万ＫＷ（キロワット）から、２０２５年までに９５０万ＫＷまで拡大する計画を打ち出している。

　　また、地熱発電の世界の合計設備容量は約９００～１０００万ＫＷであり、関連市場規模としては、発電機や開発分野などで年間３０００億円程度とみられている。各国政府による新エネルギー導入の優遇政策強化が追い風となる可能性もあり、地熱発電関連の市場拡大も期待されるだろう。

　　地熱資源である高温の熱水や蒸気には、塩化物、硫化水素、二酸化炭素などの腐食性不純物や不凝結ガスなどが含まれるため、タービンなどの中核設備には耐久性など安定的に発電する高い技術が求められ、この点で日本企業の技術力が高く評価されている。中核機器となるタービン・発電機の世界市場シェアでは、東芝 <6502> 、富士電機 <6504> 、三菱重工業 <7011> という日本の３社合計で、約７～８割の世界市場シェアを占めている模様だ。

　　また、インドネシアやニュージーランドなど、世界各国の地熱発電所開発プロジェクトでは、発電設備・機器の受注だけでなく、発電所の運営まで手掛けることもある総合商社が、日本のタービン・発電機メーカーと組んで共同受注するケースが多い。インドネシアでは、住友商事 <8053> や三菱商事 <8058> などが、タービン・発電機メーカーと組んで受注を拡大させている。

　　主要関連企業としては、タービン・発電機関連で、東芝 <6502> 、富士電機 <6504> 、三菱重工業 <7011> などがあるだろう。

　　国内の地熱発電事業者としては、三菱瓦斯化学 <4182> 、出光興産 <5019> 、ＪＸホールディングス <5020> 、三菱マテリアル <5711> 、東京電力 <9501> 、東北電力 <9506> 、九州電力 <9508> 、北海道電力 <9509> 、Ｊパワー（電源開発） <9513> などがあるだろう。

　　国内外で地熱発電事業を展開する総合商社では、伊藤忠商事 <8001> 、丸紅 <8002> 、三井物産 <8031> 、住友商事 <8053> 、三菱商事 <8058> などがあるだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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