よいメンターと女性のempowerment女性の登用について

昨日は、女性医師支援に関連した取材で、3時間ぐらいいろいろなお話をしました。

取材の方とのお話で、「2005年に帰国時に、どうして、日本は女性、女性、と叫ばれているのか理解できなかった」ということを話しました。私自身は、93年に大学卒業後、「女性」を意識して（させられて）仕事をしたことが一度もなかったからです。


米国環境に長くいましたが、そのなかで、genderが問題になる場面はなく、「女性」を意識して仕事をする経験は皆無でした。それだけ、米国社会が、すでに「無意識レベル」において、女性が特別な努力をしなければ社会で認められない、ということが、現場レベルでは薄らいでいたのだと思います。

しかし、米国社会は、法的に、人種、年齢、性別、宗教、文化などでの差別を禁じているにもかかわらず、「水面下での根強い人種、国籍、性別、宗教など」による差別はあると思います。日常生活で感じることは少ないにもかかわらず、です。私の体感では、ヨーロッパでの人種差別（アジア蔑視）の感じは、米国よりもより強かった印象です。アジア諸国は、同じアジア人なので、欧米諸国にいるときは、「目に見えない連帯感」を感じたりする不思議も体験しています。アジア人の人は、私にとって、より話しやすい、親しみやすい感じというのは言葉では説明できない感覚です。

女性の登用に関して、Harvard大学の学長が、「女性になった」ということがニュースになることを思えば、それが「非日常」であることの反映でもあります。

在米時代の自分の経緯を振り返ると、偶然ながら、よい女性メンターが常にそばにいたことに気づきました。

全員が既婚者でしたし、子供を持っているのもごく自然。ベビーカーに子供を乗せて子育てしながら、リサーチのラボへ通っていた、と話を聞いたときには、そのご苦労に胸が詰る思いでした。

競争、アウトカムで評価されるグローバル時代には、仕事への取り組み方も多様、どこまで仕事に人生をかけるかも個人の自由、やったことに対する正当な報酬を得るのも当然、という社会システム（よくも悪くも、米国主義でしょうか）に、多くの国がシフトしているように思います。特にアジアのシンガポール、タイ、韓国などの台頭ぶりを見ると、優秀な人材は欧米の大学・大学院教育を受け、帰国後、要職につき、国の将来を担っている印象です。

近年叫ばれていることですが、日本の社会基盤を、もっと自由に、「無意識レベルで」多様性を認める社会へ変化させることができれば、男性、女性、ハンディキャップのある方などが、意識することなく、最大限、活躍できるようになるのでは、と思います。

「多様性を認める」ということは、もう何年も前から叫ばれていますが、日本で実行、実現できないのは、「自分自身が多様性の一部として、例えば外国で受け入れられた経験」がないからではないか、と推測しています。

自身が「多様性の一部」であることを自覚するためには、母国の外に出る以外、有効な方法は少ないと感じます。

「実感すること」は、本やインターネットでは得られない、「いわば動物的な感覚」「直感」なのです。