昨日の「体育の日」の新聞に、「スポーツジムは高齢者の社交場」という内容の見出しがあった。
朝日新聞：高齢者、ジムが社交場
この記事を読むだけではなく、最近新聞の折り込みなどで見かける新しいスポーツジムの料金プランなどを見ても「シニアプラン」という、料金プランを設定しているところが多いコトに気が付く。
いわゆる「シニアプラン」の対象者となっているのは、団塊の世代が中心で「後期高齢者」は、基本的に対象としていないのでは？という気がする。
スポーツジムが「シニアプラン」に力を入れるのには、それなりの理由があるはずだ。
その一つが、施設利用者の利用時間の均一化だろう。
サラリーパーソンを中心としてしまうと、どうしても利用時間は「夜」になってしまう。
昼間利用できるのは、専業主婦か学生くらいだろう。
でなければ、「お子さんの習い事」としてのスポーツ教室ではないだろうか？
とすれば、利用時間の偏りをなくし、どの時間帯もコンスタントに利用してもらうことを考えれば、比較的時間と経済的ゆとりがある、団塊の世代をユーザーとして考えるのは、当然だと思う。
何より、団塊の世代の方たちは健康志向も強く、経済的余裕もある。
だからと言って、現役世代並みのスポーツをするのが目的ではなく、「健康維持」とか「ロコモティブ症候群予防」などが目的だろう。
といっても、このような傾向が顕著に表れているのは、都市部なのだと思う。
地方に行くと「スポーツジム」そのものが少なく、高齢者が出かけるにはちょっと無理があるような気がするからだ。
というよりも、このような地域では「スポーツジム＝若い人が利用するもの」という、考えを持っている高齢者が多いという気がしている。
しかし、上述した通り「ロコモティブ症候群予防（兼「認知症予防」）」という視点で考えると、地方だからこそ「高齢者向けのジム」が必要だと思う。
幸い、廃校になった小・中学校、あるいは、撤退をし建物だけが残っているスーパー跡地などがあり、改めて施設を建設しなくても改装をするだけで、スポーツジムとして活用できる。
「ロコモティブ症候群予防」などを「健康投資（あるいは「予防投資」）」という視点で考えれば、自治体が民間と共同で事業を行っても問題ないのでは？と、考えられる。
もちろん「敬老会」主体となっている「グランドゴルフのサークル」などとも連携をするコトで、「グランドゴルフ」に参加していない高齢者も、運動をする機会となれば「社交場」となるはずだ。
もう一つこのような施設が地域の中にできると、社交場というだけではなく「相談所」としての役割も果たすコトができる。
「健康に関する相談」だけではなく、「くらしのよろず相談」、世間話を通じての高齢者の「生活状態把握」なども期待できるのではないだろうか？
何より「健康投資」によって、「医療費削減」に結びつけるコトが、できるのではないだろうか。