日本では若い女性の死産率と「梅毒」、「エイズ」の激増を隠ぺいしています!!
日本国内でも「梅毒」、「エイズ」は激増しており、東京都内や近郊の都市では若い男女の間で大流行し「家庭崩壊」が激増しています。
若い女性の死産率についてお話しします。
日本の人口動態調査によれば、死産数は1万5178胎で、前年の1万6277胎より1099胎減少しており、死産率(出産千対)は19.3となっています。
この死産率は、出生と死産を合わせた数値で、自然死産率と人工死産率に分けられます。
自然死産率は9.4で前年の9.8より低下しており、人工死産率は9.9で、前年と同率です。
また、
・15~19歳の死産率は2019~2023年に27%増加し、
・20~24歳の死産率は2019~2023年に45%増加しています。
・25~29歳の死産率は2019~2022年に55%増加し、
・2023年には29%増加しています。
全年齢層の平均の死産率は2019~2023年に29%増加しており、約30~50%以上の増加というのは異常と言えるでしょう。
妊産婦死亡率も気になるところですが、2020年にはほぼ2分に1回の割合で妊産婦死亡が発生していることが報告されています。
妊婦のコロナ感染…死産や早産率が上がることが判明
■医学誌「American Journal of Obstetrics and Gynecology」に発表された最新の研究結果によると、妊婦が新型コロナに感染すると死産や早産のリスクが高まる可能性があることが分かった。
現在、妊婦は症状の有無にかかわらず、出産前にPCR検査を受けることになっている。
これまでの調査によると、陽性反応が出た妊婦は3527人で、そのうち30人が死産(妊娠24週以降に発生した死亡)だったという。
これは1000人あたり8.5人の計算となるが、陰性だった妊婦の死産は1000人あたり3.4人だった。
また、陽性だった女性の12%が早産(妊娠37週未満で出産)だったが、陰性の場合の早産率は5.8%であったことが判明。
さらに、陽性の妊婦は帝王切開での出産になる可能性も高いことがわかった。
カナダやシンガポールで2022年から「若い女性の死産率が急増」していることが判明
カナダ・アルバータ州の地元メディアの報道
各国で増え続ける「若い女性の死産」
カナダのアルバータ州の地元メディアが、「アルバータ州で若い女性の死産が著しく増加している」と報じていました。冒頭の報道です。
その報道に示されていたグラフは以下で、2012年からの推移となっています。
ここでは、「 2019年から」を囲んでいます。
このカナダ・アルバータ州の死産率について、カナダの医学者であるウィリアム・マキス博士は、
「 2019年からの死産の増加率」
を独自で計算し、その数値は以下のようになっていました。
2019年からの推移は「激増」といえる数値です。
アルバータ州の年代別の死産率の2019年からの推移
・ 15 ~ 19歳の死産率は、2019年から 2023年に 27%増加
・ 20 ~ 24歳の死産率は、2019年から 2023年に 45%増加
・ 25 ~ 29歳の死産率は、2019年から 2022年に 55%増加、2023年に 29%増加
・全年齢層の平均の死産率は、2019年から 2023年に 29%増加
約 30%から 50%以上の増加という壊滅的な数字となっていますが、冒頭の報道では、この理由について、「梅毒の症例が増えたため」としています。
しかし、アルバータ州の梅毒の症例を見てみますと、増加しているのはしているのですが、「急増は 2018年から始まっている」のです。
死産が急増した 2021年や 2022年には、前年比では、さほど急増していません。
アルバータ州の梅毒患者数の推移
その他の理由を含めて、「梅毒が死産増加の最大の原因ではない」と、ウィリアム・マキス博士は述べていました。
これらの壊滅的な死産の急増の「原因」について、それを断定することはできないにしても(死産の推移グラフには過去の急増時期などもあり、理由は多彩である可能性があるため)、全体的には 2021年あたりから急増しているということから、その要因の一部については想定することは難しいことでもないのかもしれません。
あと、シンガポールでも死産が 2022年から急増していることが、シンガポール政府の統計から明らかになっています。
シンガポールの死産数の推移
実は、日本でも 2022年の終わり頃から死産は、緩やかな上昇に転じています。
青いラインが出生数で、緑のラインが死産数です。
2015年-2024年までの日本の死産数の推移
Tatsuo S
この傾向については、以下の記事で書いたことがあります。
なぜ、日本の「死産数」は、接種開始から2年目にして、急増に転じたのか?
この頃から現在に至るまで、日本の死産数は急激ではないですが、「緩やかな増加傾向のまま」です。
これは真っ赤な嘘であり、日本国内でも「梅毒」、「エイズ」は激増しており、東京都内や近郊の都市では若い男女の間で大流行しています!!
その原因たるや、なんともやるせない限りである!!
コロナ騒動により多くの居酒屋や飲食店が営業自粛を余儀なくされたために
居酒屋や飲食店でアルバイトをして生活していた「苦学生」たちが、糧を失ったために「出会い系サイト」や「デリヘル」へと糧を求めて流れていきました!!
その結果として、衛生管理の知識の薄い若き婦女子の間に「梅毒」、「エイズ」が、瞬くままに拡散してしまい今なお拡散しています!!
その中には、家庭に「梅毒」、「エイズ」を持ち込み身に覚えのない「妻」たちが被害者となり「家庭崩壊」が無数に起こっています!!
最早、社会問題となっており官庁も対策に躍起になっていますが、なんともこの「道」ばかりは果てるともなく拡大の一途をたどっており如何ともせざるを得ず官庁としては「予防方法」の指導しかできずに野放しの状態です!!
今や東京は「売春の坩堝」である!!
この原因は何なのかということより(原因がわかったとしても、身体を元に戻すことはできないかもしれないため)、今後はどうなっていくのか、ということが気になります。
もはやこの傾向は止められることのできないものなのか、いつかは健全な状態に戻っていくのか。それは現段階では、誰にも正確にはわからないはずです。
なお、死産とは関係ないことですが、カナダのアルバータ州は医療体制が崩壊に近いところにまで進んでいることがよく報じられていまして、「アルバータ州の医療待ち時間が過去最悪の33週間に達する」という報道を翻訳したことがあります。33時間ではなく、33「週間」です。
いろいろな面でカナダは大変な状況の部分もあるようです。
冒頭のアルバータ州のメディアの報道をご紹介しておきます。
アルバータ州の若い女性の死産率が急増
アルバータ州の若い女性の間で死産率が急激に上昇している。
保健当局は、増加には多くの理由が考えられ、さらなる調査の必要があるとしている。
アルバータ州の若い女性の間で死産率が急激に上昇している。
2012年から 2023年の間に、総出生数 1,000人あたりの死産率は 6.18 人から 9.43人にわずかに増加したが、これは全国平均と一致している。
しかし、アルバータ州保健局のデータによると、15~19歳の女性の死産率は同期間中に 4倍に増加し、2012年の 6.27人から 2023年には 26.32人となった。
20~24歳の女性の死産率は、2023年には 2012年の 2倍となった。
カナダ小児科学会によると、妊娠初期に未治療の梅毒感染の約 3分の1が自然流産、胎児死亡、または後期死産を引き起こすという。
2016年以来、アルバータ州では梅毒の流行が発生しており、梅毒が州内の死産率増加の一因となっているのは「疑いの余地はない」と医歯学部小児科部門教授兼部長のジョーン・ロビンソン氏は述べた。
「 2016年以来の死産率の増加は、少なくともその一部は明らかに先天性梅毒によるものでしょうが、しかし、おそらくはそれだけが説明だとは思えません」とロビンソン氏は語った。
2012年、アルバータ州では感染性梅毒の症例が 128件記録された。
2016年までに、患者数は 418人に増加した。
州のデータが入手可能な最後の年である 2022年には、州内で 3,326人の梅毒症例が報告された。
ロビンソン博士は、2015年から2021年にかけてエドモントンで先天梅毒と死産の症例を研究した。
「先天梅毒が死産につながったすべての症例で、母親は適切な出生前ケアを受けておらず、感染症も治療されていませんでした」
「妊娠中に医者に行って血液検査を受け、梅毒に感染していれば、私たちは治療します。しかし、問題は、母親が血液検査を受けなかったか、母親を追跡できなかったため、治療を受けられないケースがあることです」
ロビンソン氏は、治療すれば梅毒による死産は信じられないほど稀だと語った。
より良いデータ収集、より多くの研究が必要
カナダにおける死産率の変化の原因を特定することの難しさの一部は、データの収集方法にあるとカナダ死産予防協力団体(CC4SP)の共同創設者であるナディーン・ベルザイル氏は述べた。
「カナダの統計とほとんどの州は、20週以上の流産を死産としてカウントしている」が、「自然発生による死産か、スクリーニングで生命を脅かす可能性があることが判明した場合などの医学的理由による中絶かにかかわらず、すべてのケースは 1つの数字としてまとめられているのです」とベルザイル氏は述べる。
死産予防協力団体は、2030年までにカナダの死産率を 30%削減し、人口間の死産の格差を減らすための行動計画を策定するようロビー活動を行っている。この行動計画には、研究のためのより多くのリソースを含める必要がある。