大企業は、当然の行動ですが、中小の企業も重要な経営課題に位置づけることが必要になります。
当ブログでは、 既に9月29日の「ストレスチェック制度の準備情報⑪」にて、以下のような見解を記しました。
『従って、「わが社にメンタルの問題はない」という企業においては、法令をクリアできる水準で、
ストレスチェックの実施ができれば十分でしょう。
実施する態勢も、現有の人員、組織で対応しましょう。
厚労省は、衛生委員会を活用するよう勧めていますが、実際にはどのような組織でも良いのです。
ストレスチェックが、厚労省のマニュアル、指針に従って実施できれば良いのです。
しかも、来年の11月までに実施できれば良いのです。
そうすれば、最も気になる費用についても、嘱託の産業医の報酬が、５万～10万円程度
増えるだけで収まる可能性があります。
経営者が従業員を、如何にして大切にするかに係っている、これが小生が考える結論です。
しかし、これでいいのでしょうか？その先を考えてみませんか。
取りあえず、実施してみましょう。そしてその結果から得られるものは何か、
何が生み出されるのか、何を成果として得るのか、考えてみましょう。
そして、「いやいややらされる、ストレスチェック」を、
如何にして組織の活性化に役立つ施策に作り上げていくかが、経営者の手腕です。』
マスコミも、こうした企業の動向を記事にしました。
うつ病予防、企業動く 考え方変える「認知行動療法」
前向き思考でストレス軽減
2015/10/4 日本経済新聞
社員のうつ病予防に力を入れる企業が増えてきた。
中でも注目されるのは、本人の考え方を変える「認知行動療法」と呼ばれる手法。
もともと治療のための療法だが、ストレスを軽減し、うつ病リスクを減らす効果があるという。
今年12月には一定規模以上の企業にストレスチェックを義務付ける制度も始まる。
「心の健康」を守る取り組みが急務になっている。
（以下の記事は情報量が多いので、省略します。2015/10/4付けの日本経済新聞を照会してください。）
日経新聞の記事は、小生のブログ記事の趣旨と共通していることが読み取れます。
因みに、当日経新聞の記事の情報源は、一般社団法人日本うつ病センター、
及び傘下のＪＤＣ産業メンタルヘルスセンターです。
http://www.jcptd.jp/about/about_jcptd.html
なお、一般社団法人日本うつ病センターには、認知行動療法を行うＪＤＣ精神療法センターも併設しています。
ですから、「社員のうつ病予防に力を入れる企業」は、ＪＤＣ産業メンタルヘルスセンターの支援が必要になるでしょう。
参考までに、上記の小生の見解は、ＪＤＣ産業メンタルヘルスセンター（当ブログに紹介済みです）のＨＰにおいて、
中村純所長のあいさつ文にも反映されています。
すなわち、『本年12月1日よりストレスチェック制度の実施が義務化されます。
これにより、従業員のメンタルヘルス対策は企業の業種・業態を問わず、最優先の経営課題となりました。』
http://www.rokubanclinic.jp/health-center.html
これからも、当ブログが、少しでも御社のメンタルヘルス対策に役立つようにと考えています。
