日々是マーケティング

女性マーケターから見た日々の出来事

変わらないこと、変わっていくこと

2013-07-04 15:36:13 | マーケティング

昨日、「愛知広告協会」のセミナーに出席した。
ビジネスセミナーそのものには、余り出席しないのだが「新マーケッター考」という講演タイトルに惹かれ、出席したのだった。

ここ20年ほどの間で、広告の世界は激変したと言って良いと思う。
特にiPhone等のスマートフォンの登場は、マーケティングや広告だけではなく、生活スタイルをも一変させる「ツール」の登場だったと思う。

セミナーでは広告のお話を中心に、マーケティングや生活者のとのコミュニケーションなどがあったのだが、iPhone等のスマートフォンの登場により、一番変わったのは「テレビ視聴時間」と言うレポートがあった。
私が高校生だった頃は「ながらテレビ」という言葉があり、テレビを見ながら食事をしていると、親から叱られたモノだが、最近の高校生は「ながらスマホ」をしている。
それも、「LINE」等で友人たちと会話をし、FacebookをE-mail代わりに使い、Twitterでさまざまな情報を収集しながら、食事をしたりテレビを見たりしているのだ。
その傾向は10代~20代の女性に顕著だという。

そんな話を聞きながら「今時の高校生は、忙しいのだな~」と思う反面、「結構暇かも?!」とも感じたのだった。
結局のところ「ツール」が変わっただけで、「ながら○○」であるコトには、変わりない。
「ツールを使う」ので忙しそうに見えるのだが、「LINEやTwitterをその時にしなくてはならない」と言う理由はない。
そしてその「忙しそう」な振る舞いを見て、バブルの頃同じ10代~20代の女性達が競って「手帳のスケジュールが真っ黒」自慢をしていたコトをおもいだしたのだった。
「忙しい」コトがある種の自慢であり、「LINE」などで繋がっているコトが安心なのだろう。

もう一つ「新マーケッター考」というセミナーでは、半ば確信的に感じたことは「マーケティングの基本は、変わらない」というコト。
ドラッカーの「マーケティングは、セリングをなくすコト」という言葉や、コトラー「顧客を知る」、レビットの「ドリルの穴」等、今から50年以上前の言葉が今でもマーケティングの基本中の基本。
基礎である、と言うお話だったのだ。
このことには、私自身深く頷くトコロ。

もう一つ、変わらないんだな~と思ったコトは、「人の使いやすいサイズ」という点。
江戸時代に書かれた「御伽草子本」と現在の単行本、そして7インチタブレット、大人の手にスッポリと収まり、使いやすい大きさだというコト。
言い換えれば、江戸時代の頃から今に至るまで「使いやすいサイズ」というのは、変わらないと言うコトなのだ。

テクノロジーによって生活は変わる要素は増えても、人は大きく変化することが無い・・・それがマーケティングに携わる者にとって、とても大切な視点なのかも知れない。


地方が見えない東京メディア?

2013-07-02 11:56:13 | アラカルト

日経新聞に、「何だかな~」という見出しの記事があった。

日経新聞: 「スタバゼロ県」のSNS選挙 手探り・・・日本の縮図

「スタバゼロ県」というのは、私の実家がある鳥取県のこと。
今後の進出予定があるのか、どうかは知らないが現在スターバックスが無い県は、鳥取県しかない。
ある意味、貴重な県かも知れない。

この記事を読んで気になったことがいくつかある。
その一つが、「スタバとSNSは、親和性が高い」と言うコトだが、記事を読むと「スタバのことを書くとリツィートが多い」という内容。
逆に「スタバにいる」というコトを伏せた状態で、「スタバ以外のコトをスタバでツィートする」と、どうなるのだろう?と思ったのだ。
FB等でスタバのコトを書いていらっしゃる方は、「スタバで○○(商品名)」という内容と写真が多い。
言い換えれば、「スタバ」という言葉や写真に反応している人が多い、と言うコトなのではないだろうか?

何故その様なコトが気になったのか?と言うと、SNSを選挙で使うとなると、特定のお店などの名前を出すのは、まずいのでは?と思ったからだ。
FBの「チェックイン」という機能にしても、選挙で使う場合は外す必要があると思う。
選挙活動が、特定のお店等の宣伝になってしまうのでは?と言う見方もできるからだ。
もちろん立候補者が選挙期間以外に、どんなお店にチェックインしようと関係ないと思う。
ただ選挙活動とそれらの情報(特定のお店等)が、結び付くと言うことに問題はないのだろうか?

もう一つは、選挙民の人口構成という視点だ。
ご存じの方も多いと思うのだが、鳥取県は「(選挙の)1票の格差」で話題になる、選挙民が少ない県。
ただ投票率は、都市部に比べれば随分高い。
何となくおわかりになると思うのだが、昨年の人口統計によると、「老年化指数:206.5、内75歳以上116.5)」という、超が付きそうな程の「高齢者県」だ。
その「高齢者」が主な選挙民であるコトを考えると、立候補者が熱心にFBで近況をあげたり、Twitterでつぶやいても、どれだけの選挙民が反応をしているのだろう?
それよりも、昔ながらの「どぶ板選挙」のほうが、選挙民にとってはわかりやすく共感しやすいかも知れない。

選挙でネットが使えるようになった!からと言って、そこにばかり注目し「選挙戦のトレンド」と取り上げる必要はないのでは?
地方には地方の選挙スタイルがあり、それが時代遅れ感があったとしても、有効な方法という可能性もある。
その視点が無いから、「スタバゼロ県」というタイトルに繋がっているのだろう。


 


「値上げ」の前に・・・電力会社の会計を見直して欲しい

2013-07-01 16:54:18 | 徒然

今日から7月。
Yahooのトピックスにもあったが、「節電の夏」がはじまる。
東日本大震災以降、真夏と真冬の節電は「季語」のような感じになった。
「節電」そのものに、反対をする気は無い。
環境という面から考えてみても、必要なことだと思う。

ただ、「節電」と同時にはじまった「値上げ」については、どうなのだろう?
「値上げ」の大きな理由は、「原発停止に伴い、電力需要の安定のために稼働させている火力発電の原油の使用量が増えたため」ということになっている。
我が家の例で言うと、昨年以上の節電に励んでも、電気料金の値上げにより支払う電気料金は同じか前年よりも多く支払う、と言う状況。
主婦的感覚から言うと「節電に励んでも、空しい結果」という感じだ。

ところで「フクシマ事故」で、明らかになった「電気料金のしくみ」。
随分一般企業とは違う考えで、原価計算などが行われていた。
おそらく今でも、同じ考えで原価計算などがされているのだと思うのだが、一般企業にあわせるということはないのだろうか?
地元中部電力は「経営が厳しい」と言われている様だが、そもそも利益などの考え方が一般企業とは違うことを考えると「経営が厳しい」のは、電力会社間での話という気がしてくる。
一般企業と同じような考え方で、収益を上げるためにどうしたらよいのか?と言う発想から出てきた「値上げ」という気がしないのだ。

「値上げ」の前に、すべきことはありませんか?電力各社さん。
「太陽光発電買い取り」による、影響があるのだとすれば、携帯電話各社のように「ユニバーサル料金」を設定し、原価などは区別すべきだと思う。

「電気料金の値上げ」と言うのは経済という面から考えると、プラスよりもマイナスのほうが、多いようにも思える。

「原価」という大きな袋に、いろいろなモノが入りすぎていることが、逆に「コスト意識」を無くしているのでは?
生活基盤の重要なインフラだからこそ、原価を下げる努力をすべきだと思うし、「原価」という袋の中身を一旦、外に出して「断捨離」が必要なのでは?電力各社さん。