連日の殺暑で、体力が日々奪われていく感がある。
そう感じているのは、私だけではないと思う。
そして、この暑さをしのぐ為に使うエアコンと外気温の温度差に、体がついていけず体調を崩す人も多いようだ。
私の周囲では、長引く夏風邪を患っている人が目立つ気がする。
このような殺暑が続くと、思い出す言葉がある。
それは「地球沸騰化」という言葉だ。
この言葉を使い始めたのは、現国連事務総長・アントニオ・グテーレス氏だ。
地球環境は、温暖化ではなく沸騰化の時代に入ったと考える必要があるくらい、地球環境は危機的状況になりつつある、という意味だ。
その為欧州諸国を中心に、経済連合であるＥＵや各国が積極的に「地球温暖化対策」を打ち出してきている。
それに対して、日本の場合「地球温暖化対策」が、まだまだ不十分である、という指摘がされている。
朝日新聞：気候変動対策、日本は50位「最も評価の低いグループ」独ＮＧＯなど
この記事が掲載されていたのが2022年なので、現在はもう少し順位を上げていて欲しいところだが、おそらく現実は似たような状況なのでは？という気がしている。
それを示すように、Huffpostに興味深い記事があった。
Huffpost：日本の気候変動政策を決めているのは、「脱炭素に消極的」「50代～70代」「男性ばかり」？
「特定の利害関係者」の関与が浮き彫りに
この「特定の利害関係者」の関与という見出しを見て、現河野デジタル大臣と関係が深いと言われている、中国の国営電力会社のロゴが入った「再生エネルギー資料」が内閣府のタスクフォースで配布される、ということを思い出された方も多いのでは？
このことに関して、内閣側は「重要なコトではない」という見解を示したような記憶があるのだが、このようなコトが重要なコトではない、という認識は「特定の営利団体との関連がある」ということを、暗に示していることになるはずだ。
しかも相手は、日本の企業ではなく中国国営企業だ。
一体いつの間に、日本の官僚や政治家は、自国のエネルギー問題を海外の企業に丸投げするほど、落ちてしまったのか？と、情けなく思ったのだが、おそらく今の日本の現状が、このようなレベルなのだろう。
そして、Huffpostの見出しにあるキーワードの数々は、今の日本が様々な分野で低迷の要因なのでは？という、気がしている。
随分前に流行した「ダイバーシティー」という言葉は、その言葉だけで終わってしまい、実体は何も変わってはいない。
特に政治と官僚の世界では、忖度できる人ほど出世をし、本質を見・変革をしようとする人ほど、煙たがられているのでは？
このような状況では、生産性は上がらず、無駄なお金が海外へと流出し、日本の国益に結ぶ突かないどころか、マイナス面ばかりだろう。
そもそも「脱炭素社会」の中心となる「循環型自然エネルギーの活用」をする為には、これまでのような大企業集中管理型では、対応できない。なぜなら、ここの発電エネルギーはこれまでよりも随分少なく、送電ロスを考えると決してプラス面があるとは思えない。
もっと根本的で劇的な変革を生み出す発想と行動力が必要なのだ。
「昭和の高度成長～バブル経済」を懐かしがっている世代では、まず無理だろうし、その考えの中心にいた男性であれば、なおさら無理なのでは？
要は、日本社会が抱えている問題の縮図が、このような会議に見て取れるような気がするのだ。
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