秋のけはひⅡ

　画は 歌川 國芳(くによし)

　寛政九年（1797）～文久元年（1861）

　号は一勇齋、朝櫻楼など　　　　　　 　　　　作


　　「裏表千本桜」より、　「由利八郎　市川海老蔵」

　　「江田の源蔵　尾上多見蔵」です。


☆曇り。

まずは、

◆ttp://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2012/08/post-c476.html
植草一秀の『知られざる真実』
2012年8月16日 (木)
◎大政翼賛・従米右翼・主権者国民三つ巴戦の総選挙

より抜粋、


米国は日本から巨大な上納金を吸い上げている。
米軍駐留経費などもそのひとつだが、もっとも分かり易いのは、日本の外貨準備だ。
日本の外貨準備は、日本政府が米国政府にカネを渡す形で蓄積されている。

表向きは日本政府が米国政府にお金を貸している形態だが、貸したお金を返してもらったことは一度もない。

かつて橋本龍太郎首相が、「米国からお金を返してもらいたい衝動に駆られることがある」と発言したら、
大騒ぎになった。　米国は日本から「かつあげ」したと判断しており、日本がこれを返してもらえる可能性はほとんどない。

その金額は、１５０兆円に達している。そのうち、すでに５０兆円は米国のドル安誘導政策により消滅した。
残りの１００兆円も米国は返す考えがないと思われる。

日本政府からの「かつあげ」を今後も継続するうえで、日本政府の財源が枯渇することは米国にとっても問題だ。
だから、米国は財務省が主導する巨大消費増税を後押ししている。

大資本は、消費増税を応援する見返りに、巨大な法人税減税の恩恵を受け取った。
大資本には大減税、庶民には大増税というのが、財務省の策略だ。

官僚機構が大資本に恩恵を付与するのは、大資本が官僚機構にとって、かけがえのない天下り先だからだ。
福島の原発事故があったのに、いまだに経産省から電力会社や日立製作所などへの天下りが続いている。
言語道断と言うしかないだろう。

日本政府は２００７年の税制調査会報告書で、「日本の法人税負担が国際的に高いとは言えない」との公式見解を示した。
それなのに法人税減税が先行実施されたのは、庶民に巨大増税を押し付ける制度改正への賛同者を増やすためだった。

利権政治屋は消費増税を応援して、見返りに巨大な公共事業利権を得ることで財務省と手を握った。
これが、１０年で２００兆円などと言われる「国土強靭化法」の背景だ。

消費増税により発生する超過税収を利権公共事業に回すのだ。

財務省は、政府から国民に直接財政資金を渡す社会保障関係支出などを「ばらまき」と称して攻撃する。
他方、官僚機構の利権になる「裁量支出」は温存し、拡張しようとする。
その典型的なものが「利権公共事業」だ。



決戦は次の総選挙だ。


次の総選挙は基本的に三つ巴の戦いになる。


民自公密室談合大政翼賛勢力


大阪維新親米右翼勢力


主権者国民勢力


の三者だ。


悪徳ペンタゴンは、主権者国民勢力の伸長を抑制するために、大阪維新親米右翼勢力の拡大を全面的に支援する。


尖閣・竹島騒ぎは、この「大阪維新親米右翼勢力」を支援するために仕組まれているものと思われる。


もちろん、大勢力に拡大させなければならないのが「主権者国民勢力」である。



國芳、二枚目、



「奪衣婆　流行神」です。

奪衣婆（だつえば）：三途川（葬頭河）の渡し賃である六文銭を持たずにやってきた亡者の衣服を剥ぎ取る老婆。
奪衣婆が剥ぎ取った衣類は、懸衣翁という老爺によって衣領樹にかけられる。
衣領樹に掛けた亡者の衣の重さにはその者の生前の業が現れ、その重さによって死後の処遇を決めるとされる。
江戸時代末期には民間信仰の対象とされ、奪衣婆を祭ったお堂などが建立された。
民間信仰における奪衣婆は、疫病除けや咳止め、特に子供の咳止めに効き目があるといわれた。



当ブログ既報ですが、よくまとまっている、

◆http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/503831cd9cd57a01edcf0d0fc9534c93
暗黒夜考～崩壊しつつある日本を考える～　2012年08月17日
◎「第３次アーミテージレポート」発動で悪夢再び　
　　～”戦争マフィア”アーミテージ＆ナイが満を持して登場～


アメリカによる戦後の日本統治については、ここ１０数年以上の間、
ジャパンハンドラーズの”大物”リチャード・アーミテージとジョセフ・ナイらが
その「大きな絵（シナリオ）」を描いてきたと言ってもよいであろう。

ここ最近の竹島をはじめとする韓国・李明博大統領の”異常行動”や、尖閣を巡る香港・中国の”挑発行動”を
裏で糸引いているのが、今回自ら表舞台に登場してきたこの「戦争マフィア」らであることは想像に難くないところである。

即ち、米ＣＩＡに連なるアーミテージ・ナイの指揮の下、その”飼い犬”たる輩どもが
日本に様々な挑発行為をおこなうことにより”意図的”に東アジアに緊張状態を演出する一方で、
満を持してまるで”仲裁者”の顔をした「アメリカ様」のご登場というわけである。

以前のエントリーにてコメントをしたとおり、過去にジョセフ・ナイを中心に取り纏められた「対日超党派報告書」
およびリチャード・アーミテージによる「アーミテージレポート」の内容については以下のような内容である。


○「対日超党派報告書」

１．東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、
　　その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。
　　米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。

２．そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。当初、
　　米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。
　　中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。
　　本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。

３．米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、
　　日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。

４．日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、
　　東シナ海、日本海でのＰＫＯ（平和維持活動）を米軍が中心となって行う。

５．東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、
　　この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。

６．この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。



○「アーミテージレポート」（冒頭部分）

・「少なくとも向こう3 0 年ほどの間、欧州における全面戦争は考えにくいが、
　　アジアにおいて紛争が発生する見通しは否定できない。この地域には世界最大の軍隊、もっとも近代的な軍隊があり、
　　核戦力があり、いくつかの核保有国がある。朝鮮半島および台湾海峡では、
　　現時点において大規模紛争が発生し、米国が直接矢面に立つ可能性がある。」

・「日米の二国間関係は以前にも増して重要である。世界第2位の経済大国であり、装備された強力な軍備を持ち、
　　われわれの民主的な同盟国である日本は、米国がアジアに関与する際の鍵となっている」


驚くばかりであるが、１０数年以上も前からこのような「対日戦略」が実に綿密が練られており、
今まさに我々の目の前で展開されている竹島・尖閣を巡る騒動がこれら報告書どおりに”実行”されているのである。

早い話、「アメリカ戦争屋」どものシナリオどおりに事が運んでおり、今回改めて「軍事・防衛政策」の他に、
「エネルギー政策」「ＴＰＰ問題」についてまで実質的な”命令”を突きつけてきたということである。

その内容は以下の主要紙の関連記事３件をご覧いただければお解かりのように、
「軍事・防衛政策」面では、大枠として中国を「仮想敵国」として緊張状態を煽り立て、
アメリカ軍需産業から武器弾薬を大量に売りつけると共に、辺野古を巡る”軍事利権”の確実な実行を促す内容である。

また、「エネルギー政策」については大飯再稼動を評価しつつも、代替エネルギー開発について、
「メタンハイドレート」「液化天然ガス」について自国（アメリカ）への”利益誘導”を促す内容である。

即ち、繰り返しコメントしてきたように、「ジャイアンとのび太」の”カツアゲ”の図式である。


そんな事実関係を踏まえた上で、以下の４つ目の日テレ記事をみると、「日中両国に自制促す」（米国務省）、
「竹島を巡り、日韓関係が中国など他の国に影響を与えないか懸念」（アーミテージ）などといった
トンだお笑いレベルの嘘っぱち報道がなされていることが確認できるであろう。

これぞまさに日本の”諸悪の根源”たる大手マスゴミの正体を如実に表すものと言える”糞記事”である。


兎にも角にも、ジョセフ・ナイ、リチャード・アーミテージという”極悪戦争マフィア”
のことをご存知ないという方は、この２人の名前が聞こえる時にはロクなことが起きない故、
これを機会にその顔と名前を目に焼き付けておいた方がよいであろう。

まさに”死の商人”、　日本にとりついた”悪霊””死神”のような連中である。


※参考「「尖閣」を巡る”老害”石原都知事と中国の真意　～裏で糸引く”死の商人”アメリカ～」
http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/d95ee52d014e96748ecee1d9960b6635


☆http://mainichi.jp/select/news/20120816k0000m030096000c.html
毎日新聞　2012年08月16日
◎米国:歴史問題への対応促す　有識者、対日政策を提言


☆http://www.nikkei.com/article/DGXNASFS1501C_V10C12A8PP8000/
日本経済新聞 2012/8/15
◎エネルギー分野「日米協力強化を」　米有識者グループ


☆http://sankei.jp.msn.com/world/news/120816/amr12081600110000-n1.htm
MSN産経ニュース　2012.8.16
◎「第３次アーミテージ報告」　日米同盟、新たな役割と任務拡大求める



國芳、三枚目、



「小倉擬百人一首」　「左京太夫顕輔」　「梅の由兵衛」　「長吉」　「源兵衛堀源兵衛」　「七十九」です。
「秋風に たなびく雲の たえ間より もれいづる月の 影のさやけさ」



本家はいささか風呂敷広げ過ぎで焦点ボケの傾向あり、よくまとまっておるかと、

◆http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-720.html
陽光堂主人の読書日記　2012-08-14
◎オスプレイ配備と日航ジャンボ機墜落事件は闇で繋がっている


垂直離着陸機オスプレイの配備は、依然として大きな問題となっていますが、
最近では、1985年8月12日に起きた日本航空123便墜落事故との関連が指摘されています。
その論拠は、次の通りです。


　1.墜落した日本航空123便は米ボーイング社製で、
　　ボーイング社はベル社と組んで事故のあった1985年にオスプレイを受注している

　2.機体の名称が "V-22 Osprey"（オスプレイ）と決定されたのが、同じ1985年だった。
　　(米海兵隊向けをMV-22、米空軍向けをCV-22とした)

　3.オスプレイ（Osprey、オスプリー、オスプレィ）は猛禽類のタカの一種である「ミサゴ」のことであり、
　　これが「御巣鷹山(オスタカヤマ)」という言葉に通じる。

　4.オスプレイの飛行訓練ルートに御巣鷹山は含まれていないが、
　　自衛隊の空域でも訓練が行われる予定で、御巣鷹山はそのエリアに含まれている。


単なる偶然だろうと考える人もいるでしょうが、
開発が始まったのが墜落事故と同じ1985年だったという点は些か引っかかります。
123便の墜落が米軍の仕業と言われているだけに、尚更です。
昨日の「新ベンチャー革命」では、この話題が採り上げられています。


日本航空123便墜落事故は不可解な事件で、墜落事故現場は米空軍横田管制空域内にあり、
自衛隊が救助に向かったのは墜落後14時間も経ってからのことでした。
この間に生存者の救出をそっちのけにして、何かを探していたという話もあります。

この事件を一貫して追い続けた「(新) 日本の黒い霧」といブロクの情報によれば、
墜落現場周辺には、自衛隊や米軍、ソ連軍の航空機、戦闘車両、ミサイル等の破片が相当量見つかっているそうです。
サイトには、その写真が掲載されています。(http://blog.goo.ne.jp/adoi/)

御巣鷹山の墜落現場は、戦場のようになっていたわけです。
日米ソの間で戦闘が行われていて、日航ジャンボ機はこれに巻き込まれたのでしょうか?

そして奇怪なことに、事故機には多量の医療用ラジオアイソトープ（放射性同位体）が貨物として積載されており、
機体には振動を防ぐ重りとして、一部に劣化ウラン部品も使用されていたそうです。(「ウィキペディア」)　
このため、自衛隊の出動が遅れたとも言われています。
中性子爆弾搭載のミサイルによって破壊されたという説も、ここから来ています。

底知れぬ恐ろしさを秘めた事件で、日本国民の安全など蔑ろにされていることが判ります。
福島第一原発事故と通底するものがあり、今のままでは同様な事件が繰り返されることになります。


日本航空123便が墜落した1985年は、日本経済を狙い撃ちしたプラザ合意が成立した年で、
事故後1カ月経った9月22日に発表されています。
ニューヨークのプラザホテルで開かれた歴史的な会議ですが、わずか20分で終了したと言われています。
会議とは言いながら、事前に話は決まっていたわけです。

当時の内閣総理大臣は中曽根康弘で、大蔵大臣は竹下登、日銀総裁は澄田智です。
錚々たる売国奴で占められており、これを契機に日本経済は坂道を転げ落ちてゆくことになります。
この後バブルが起きますが、これは日本を突き落とすための布石でした。

日本を標的としたプラザ合意を呑ませるために、脅しの材料として123便は撃墜されたとも言われています。
また、垂直尾翼が破損した123便は米軍横田基地に不時着しようとしましたが、着陸直前に拒否され、
中曽根が自分の地元である群馬県山間部上空で撃墜するよう米軍に依頼したという話もあります。

これらは日本航空の元エリート社員・佐宗邦皇氏の説ですが、2009年8月9日に59歳で急逝しています。
当の日航社員よる追及ですから、影響の大きさを案じた日米の権力者たちが口封じのために殺したのでしょう。

中曽根は未だ生きていますから、逮捕して真相を究明する必要がありますが、そんな展開は期待できません。
中曽根はロッキード事件で田中角栄を生贄にして生き延びており、
小泉純一郎を遥かに超える悪党だと言っても過言ではありません。

日本航空123便墜落事故とオスプレイ配備が繋がっているのなら、必ず国内で大事故を起こします。
それが因果というもので、
意図的に事故を引き起こす可能性もあります。日本国民にとって厄災になることは間違いありません。




◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/archive/2012/8/12
新ベンチャー革命　2012年8月12日
◎日航123便御巣鷹山墜落事件とオスプレイ（鷹）をつなぐ糸：
　1985年、濡れ衣を着たボーイングへのご褒美はおいしいオスプレイ開発受注（2兆円）だった？

より抜粋、


２．日航123便が米軍核ミサイルに撃墜されたのなら、日米安保条約がひっくり返る


この123便撃墜ミサイルは空対空の中性子爆弾搭載ミサイル（注７）とのことですが、
被弾航空機の残留放射能を最少にして核使用の証拠隠滅ができるように設計されているようです。
それでも、123便が核ミサイル攻撃されたのなら、放射能汚染されていたはずですが、
緊急来日したボーイング社員など米国関係者が事故から3日後の8月15日には墜落現場に行っています（注２）。
したがって、核知識をもつ米国関係者が無防備で現場に行った事実から、
中性子爆弾が使用されたとは、にわかには信じられません。
ちなみに、123便は医療用核物質（ラジオアイソトープ）を大量に積んでいたという情報はあります（注１）。
これは放射能が検出されたときのカムフラージュだったのでしょうか。

しかしながら、本事件に米軍が関与していることが事実なら、これは重大事件であり、
日米安保条約がひっくり返るような国家的一大事です。

佐宗氏の中性子爆弾ミサイル撃墜説はさておいても、
同氏は、本事件の動機が1985年9月のプラザ合意強要の対日威嚇であるとの説を採っています。
そして本ブログ（注３）も同じ説を採っています。

なお、プラザ合意がその後の日本の転落の重大なトリガーであったことは、
衝撃作・孫崎享著『戦後史の正体』（2012、創元社）の298頁に詳しく書かれています。


本事件に米軍の関与があったのなら、相模湾上空にて123便の機長が聞いた最初の爆発音は、
米軍もしくは自衛隊の軍事演習用の無人標的機（爆弾搭載せず）が
尾翼に突き刺さった衝撃音という説（注８）の信ぴょう性が増大します。
ところが、123便はこれでは墜落せず、米軍横田基地に不時着しようとしたが着陸直前に拒否されたのです、
なぜか、
それは、民間機が軍事演習の標的にされたと知った日本国民の
反自衛隊化、反米軍化、そして、日米安保反対運動激化を恐れたと思われる親米・中曽根首相が、
自分の地元である群馬県山間部上空での123便撃墜を米軍に依頼したというのが、故・佐宗氏の証言です。

なお、本証言に関し、当の中曽根氏からは何の反応もありません。
中曽根氏は沈黙したままあの世に逝くのは許されません。


３．ボーイング社はなぜ、濡れ衣を着ることに同意したのか


本ブログでは、123便墜落事故後のボーイング社（123便ジャンボ機のメーカー）の対応に着目してきました（注３）。
筆者は過去、100回近く日米間を往復した経験から、　サマーバケーション中、
ボーイングの専門分野の異なる技術者が10人もそろって、事故2日後の8月14日に早くも日本に到着した事実に
非常に強い疑惑を抱いています、なぜなら、あまりに手回しが良過ぎるからです、
そして、翌15日に現場に入り、16日に、記者会見して、
事故原因は123便が以前にしりもち事故を起こして破損した後部圧力隔壁の修理不良と断定したのです、
おのれのミスをこんなにも簡単に認めるとは・・・。
これは事前にシナリオができていたとしか考えられません、
すなわち、彼らは事故前からスタンバイしていたのではないかという強い疑惑が生じます。

上記、佐宗氏の推論が当たっていれば、123便のしりもち事故を修理したボーイング社にまったく非はないわけです。
ところが、事故現場調査の翌日に早くも、事故原因をボーイング社の修理ミスとボーイング社自身が断定したのです。
しかしこれはいかにも不自然です。なぜなら、
521人も死んだ巨大事故の原因が、自社の修理ミスであることを素直に認めれば、
ボーイング社にとって巨額賠償金を払わされるわけですから、簡単に、ボーイングのミスを認めるのは自殺行為となります。
筆者の日米経験からも、あのしたたかな米国企業がおのれの非をあっさり認めるのは非常におかしいのです。

ボーイング社があっさり修理ミスを認めたのは、事前に、当事者と何らかのウラ取引きができていたから
とみなすのが自然です。そういえば、その後、JALがボーイング社を相手取って、
損害賠償訴訟を起こしたという話はあまり聞いていません、実に不思議です。
一方、JALはこの事件が発端で、その後、経営がおかしくなり、
2010年、遂に会社更生法の適用を申請して倒産してしまいました。

しかしながら、その後、ボーイング社は自社の修理ミスを認めても、日本側から何ら目立った訴訟も起こされず、
今日に至っています、おそらく、ボーイング社はみずから濡れ衣を着ても余りある
“おいしい見返り”を受け取ったのではないでしょうか。

そこでネットを調べてみますと、ボーイング社がベルと組んで、例のオスプレイ（注９、注１０）開発提案を
競争入札で落札したのが、132便墜落の1985年です（注９）、これは偶然でしょうか。

そういえば、米国サイドからもオスプレイの技術的欠陥を指摘する声がありますが、
ボーイング社のライバルは、1985年のGive ＆Takeのウラ話を知っているのではないでしょうか。
なお、オスプレイ開発費は2兆円だそうです（注１１）。

本ブログでは123便事故当時のボーイング社の動きがコスカライ米国企業にしてはあまりに不自然だったので、
何かあるとは睨んでいましたが、ボーイング社のオスプレイ開発の受注が1985年とは絶句、あまりに出来過ぎています。

これが事実なら、オスプレイ（鷹）の実験を群馬県御巣鷹山上空でやるのもなんかの因縁です。
そういえば、7月のオスプレイ騒動時のTVニュースにて、
群馬県の住民が、米軍機の群馬県上空の訓練飛行日をカレンダーに記していましたが、驚くほど頻繁に行われています。
御巣鷹山に眠る521人の御霊は安らかに眠ることもできません。



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如何ですか？　一連の記事をご覧になって。

毎度申し上げておるところですが、

「脱米」＆「排特亜」こそ国益にかのう、安全と繁栄への大道なり、と。

諸悪の根源「日米安保体制」、廃棄通告の時期なのですよ。

遅きに失しておるくらいです。　血塗れ喝上げ８９３との悪縁切りですよ。