寒のそこⅢ

　画は 歌川 國芳　(くによし)

　寛政九年（1797）～　文久元年（1861）

　号は一勇齋、朝櫻楼など　　　　　　 　　　　　　　　　作


　　「つもる夜の梅」です。


☆雨模様、風強し。

今朝のテロ朝「羽鳥」を観ていて玉川の限界が見えたな、

トランプをしきりに叩き、あげく経産省をもちあげるとはｗ

MBSの「ちちんぷいぷい」の桂南光なんて知事の松井をボロクソで、

山本裕之＆石田英司のコンビは毎度良い突っ込みですよ、勝負あり！

◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2017/01/post-d4af.html
マスコミに載らない海外記事　　2017年1月26日 (木)
◎就任三日目に、トランプは既に一つの公約を守った


☆http://www.paulcraigroberts.org/2017/01/24/
　three-days-trump-already-kept-one-pledge/

Paul Craig Roberts　　2017年1月24日


大統領就任三日目に、トランプは既成支配体制に一歩先んじた。

これは続くのだろうか？

私はトランプの熱狂的支持者ではない。　私はスコア記録係だ。

大統領の地位について三日目に、ドナルド・トランプは、

アメリカ合州国が環太平洋連携協定(TPP)から離脱する大統領令に署名した。
これから類推して、
彼は環大西洋貿易投資連携協定も廃棄すると想定すべきだ。

トランプと彼の顧問たちは、環太平洋連携協定と環大西洋貿易投資連携協定を、
アメリカ人を犠牲にして、アメリカの雇用をメキシコに送り出した
NAFTA北米自由貿易協定のような貿易協定と見なしているのだ。

しかしながら、これらの協定の最も戦略的な部分は、
もし連中が事業を行う国の法律が、グローバル企業の利益に悪影響を与えた場合、
この協定が、そうした法律から、グローバル企業が免れるのを可能にすることだ。

誰がこの問題を裁定するのだろう？

国々の裁判所でも、世界的な裁判所でもない。

問題は、大企業だけが要員を送り込む大企業法廷によって判断される。

言い換えれば、フランスのGMO禁止法のような主権国家の主権法は、
大企業法廷が判断する損害賠償訴訟の対象になり、
国々の法的主権の終焉を意味するのだ。

いわゆる貿易連携協定は、アメリカ経済帝国主義の武器だ。

トランプと彼の顧問たちが、気づいていようと、いまいと、

トランプは就任三日目に、アメリカのグローバル企業が渇望していた権力
に対する致命的打撃を加えたのだ。

この恐るべき勢力は、
トランプによって加えられたこの打撃に一体どう反撃するのだろう？

エリートの権益に対する、トランプが約束した打撃が続くかどうかはまだ分からない。

会社を設立した国においても、事業を行っている外国においても、
グローバル企業は第五列だ。

第五列（だいごれつ、 fifth column ）：
本来味方であるはずの集団の中で敵方に味方する人々、
つまり「スパイ」などの存在を指す。

グローバル企業は、いかなる国にも忠誠心は皆無で、決算の利益だけに忠誠だ。

そうした利益を増やすものなら何であれ、連中は合法と見なす。

そうした利益を減らすものは何であれ、連中は違法なものと見なすのだ。

現代資本主義は、利益第一の世界で、
資本家には、アダム・スミスや、デヴィッド・リカードが、
連中にはそれがある想定したような本国に対する忠誠心など皆無だ。

アメリカの雇用をアジアに移転することで、アメリカのグローバル企業は、
アメリカに対する不忠を実証している。

アップル、ナイキ、リーバイや、その他諸々の企業をお考え頂きたい。

雇用の海外移転は、消費者を、消費する商品の製造に伴う収入から
切り離してしまい、彼らの困窮を招くのだ。

グローバル企業の海外移転に対する報酬は、
労賃や規制に対する経費削減による大きな利益であり、その結果、

幹部の“業績連動賞与”や、株主のキャピタル・ゲインや、
幹部にとってのストック・オプションや、何か同様の収入増大の仕組みが実現した。

アメリカを“機会の社会”にしていた出世の梯子を、費用が解体してきたのだ。

高い生産性の高付加価値製造業や、ソフトウエア・エンジニアリングのような
専門職雇用は海外に移転され、
またソフトウエア業務の場合には、H1B就労ビザを持った外人にも与えられる。

結果は、州や地方や連邦の税基盤の崩壊で、そのおかげで、
社会保障やメディケアや、国家や地方の年金が攻撃されることになる。

アメリカのように、GNPを外国に渡している国は、
先進国から第三世界への変身に組み込まれている。

トランプは、まさにこれを転換するつもりだと言ったのだ。

彼は一体どうやって実現できるだろう？

法人税率を削減し、輸入、あるいは国境税を課すことで実現できるものなのだろうか？

アメリカは、関税、つまり“国境税を禁じる”世界貿易機関の加盟国だ、
もし、これが正しいなら、トランプは、
まずアメリカをWTOから脱退させなければならないが、これは容易なことではあるまい。

だがトランプは、アメリカ市場向け製造の海外移転による安い労賃で、
企業が得られる利益増という利点を、
企業が課税される方法を変えることで相殺することができるのだ。

もしアメリカの大企業が、製品に、アメリカで付加価値をつければ、
つまり、もし彼らが、アメリカで、アメリカ人に販売する商品を、
アメリカ人の労働によって製造すれば、その商品を、
外国で外国人の労働によって製造する場合より低い税金を課されることにする。

税率の差異は、外国のより安い労賃や、規制対応経費という利点を、相殺する、
あるいは相殺する以上に、計算することができる。

これは国内課税の問題で、外国で製造された商品に対する関税の問題ではないので、
WTO規則の対象にはならない。

グローバル主義者によるプロパガンダのおかげで、アメリカ人は、
アメリカ経済の強みは、国内市場が基盤だというのを忘れている。

アメリカ経済の発展は、決して外国貿易に依存してはいなかった。

生産性上昇で得たものの多くをアメリカ人労働者が受け取ることによる
消費者購買力の増大に、しっかり依存していたのだ。

雇用の海外移転がしたことは、生産性上昇による所得収入を、
低賃金のアジア労働力による大企業利益に変えたことだ。

中国、インド、インドネシアや、他の国々における
労働力の膨大な過剰供給のおかげで、アジアの労働力に対して、

利益に対する労働の貢献より少なく支払うのは容易なことだった。

労働力が豊富で、雇用が希少であれば、労働力は安くないと買い手がつかない。

現在でさえも、中国やインドの労働人口は不完全雇用だ。

アメリカの労働力が競合できる唯一の方法は、
アメリカの生活水準以下の賃金を受け入れることだ。

ロス・ペローやパット・ブキャナンが理解していたと同様、
トランプはこれを理解している。

ロス・ペローは億万長者だった。

それなのに、彼は普通の勤労アメリカ人のために立ち上がった。

ところが、左翼は、あらゆる億万長者は悪だという。

パット・ブキャナンは共和党既存支配体制中の特権階級だ。

それなのに、彼は連中を見捨てて、普通の勤労アメリカ人のために立ち上がったのだ。

それなのに、左翼は彼を“ニクソン-レーガン・ファシスト”と呼ぶ。

アメリカ左翼の哀れな残滓は、労働者階級を抑圧し、戦争を醸成する連中よりも、
労働者階級のために立ち上がる人々のことを憎悪しているのは明らかだ。

一体なぜ女性たちは、アフガニスタン、イラク、ソマリア、パキスタン、イエメン、
リビアや、シリアで、殺害し、四肢を損ない、孤児や、寡婦を産み出し、

何百万人もの人々を難民にしたかどで、クリントン、ブッシュ/チェイニーや
オバマ政権に反対して行進せずに、トランプに反対して早速行進するのだろう？

左翼が、トランプ反対で、支配層エリートと組んでいるのを我々が目にしているのは、
左翼が労働者階級を見捨てた証拠だ。

アメリカで、どれほど切実に革命が必要なのかをクリス・ヘッジズは分かっていない。

もし革命が起きるとすれば、左翼ではなく、
ドナルド・トランプがひきいる可能性の方がずっと高い。



國芳、二枚目、



「甲越勇将傳　武田家二十四将　諸角豊後守昌清」です。



面白くなってきたｗ　国連はWWⅡ=大東亜戦争 の残滓、

◆https://richardkoshimizu.wordpress.com/
richardkoshimizu 2017年1月26日
◎米、国連への関与見直しへ　拠出金削減、条約破棄も（共同通信）：
　真っ先に日米安保条約を破棄して下さい。２１世紀は戦争の時代じゃない。
　恒久平和の時代に米軍基地はいらない。


日本から不要な米軍基地が撤退！

日米安保条約がなくなれば、日本は自国を自国が守れる。

米軍基地がなくなれば、日本が攻撃の対象ではなくなる。

沖縄の基地問題も一気に解決！

基地自体がなくなる！

トランプ時代の「戦争無き世界」の幕開けにふさわしい施策です。



【トランプ大統領：多国間条約の破棄を可能にする大統領令に署名し、

日米安保条約を破棄へ】

◆米、国連への関与見直しへ　拠出金削減、条約破棄も（共同通信）

https://this.kiji.is/197128689121101304?c=39546741839462401

米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は25日、米当局者の話として、
トランプ政権が国連などへの拠出金の削減や、

【多国間条約の破棄を可能にする二つの大統領令署名に向けた検討を進めている】
と報じた。

国連への関与を大幅に見直し、政権が掲げる「米国第一」主義を推進する
狙いがあるとみられる。

国連への最大の資金拠出国である米国が実際に国連関与を見直せば、
国連組織全体に影響が及ぶのは必至。

「多国間主義」の推進を訴えるグテレス国連事務総長は、
極めて厳しい組織運営が迫られることになる。（2017/1/26）
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コメント

*芭蕉　　2017年1月26日

　　いつまでも　

　　　　安保にすがる　

　　　　　　　　アンポンタン



◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52001574.html
日本や世界や宇宙の動向　　2017年01月25日
◎アメリカの国連脱退が実現するかも！


米共和党議員は国連に対する分担金の削減を求める
反国連法案を提出するだけでなく、１月３日に、
密かに国連脱退を明示した法案を提出していたことが分かりました。

共和党が過半数を占める連邦議会では
この法案が可決されるのでは？　　と思うのですが。。。。

そうなれば、アメリカの国連脱退が実現します。

その大きな理由は国連がパレスチナ国家を認めたということでしょう。

アメリカの共和党議員の多くが親イスラエルであり、
国連の反イスラエル決議に反対してのことかもしれません。

それに平和維持軍に参加している外国兵士による
現地の女性や子供に対する虐待、強姦、強盗、殺人が絶えないそうです。

一体、何のための平和維持軍なのでしょうね。


戦勝国+中国だけが常任理事国となり
世界中に彼らの権威を振りかざしてきました。

ここ数年間、公私混同したパン事務総長の下で
中国、韓国そして他の途上国が国連を乗っ取ってしまいましたし。。。

独裁国家中国や他の途上国のための国連となってしまいました。

先進国にとっては国連の価値など全くありません。

国連は創設以来、リベラル左翼思想を世界に押しつけてきており、
難民、移民の大量受け入れ、温暖化詐欺、人権詐欺、その他数々の
詐欺行為を行ってきました。

その活動資金はアメリカや日本の納税者の血税なのです。

そうやって国連の権力層は私服を肥やしてきたのです。

さらに酷いことに、国連こそがNWOを先導しています。
国連はNWOの世界政府になりたいのです。

こんな犯罪機関に、
日本も巨額の分担金を支払い続けるのを止めるべきであり、
国連を脱退すべきです。

これまでずっとアメリカを真似してきた脳のない日本政府ですから、
今度こそアメリカを真似るべきです。

今後も日本政府は今でも常任理事国入りという幻想を捨てきれずに
高い分担金を支払い続けるのでしょうか？

日本で最も大掃除が必要な省は外務省と法務省です。

日本の教育制度を悪化させた文科省も、

経団連と仲良しでグローバリストの経産省もどうしょうもないのですが。。。

官僚の多くが秀才ですが、左翼の東大出身が多いですからねえ。。。

☆http://beforeitsnews.com/politics/2017/01/us-exit-from-un-
　could-become-reality-with-fresh-bill-2879019.html

（概要）

１月２４日付け

アメリカの国連脱退が実現するかもしれません。

ご参照あれ！



國芳、三枚目、



「心学雅画得」です。



「でんでん」が命取りかｗ　稀代のど阿呆、

◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/36500865.html
新ベンチャー革命　2017年1月26日　No.1593
◎口パク“デンデン”首相・安倍氏が新米大統領・
　トランプに向かって“日米同盟の深化”を訴えることは、
　トランプに負けたヒラリーを支持すると言う意味に解釈されるだろう


１．安倍氏の“デンデン（云々）”発言は、
　　日本が米国戦争屋に乗っ取られている証拠である

本ブログは米国戦争屋のウォッチをメインテーマとしていますが、それは、
今の日本が米戦争屋に乗っ取られていると観ているからです。

彼らは日本の自民党、官僚、マスコミを背後から牛耳って、
日本を属国支配していると観ています。

ところで、安倍氏のお笑い“デンデン（云々）”発言が飛び出したのは
2017年1月24日でしたが、ネットでは、このハプニングが大騒ぎになっています。

本ブログ前号でも早速、この話題を取り上げました。

なぜ、こんなことが起きたかと言うと、安倍氏は日本を乗っ取る米戦争屋の
傀儡首相に過ぎないからと本ブログでは観ています。


２．日本を乗っ取る旧・米国戦争屋は読売のナベツネを
　　未だにリエゾンとして起用している

日本を乗っ取る旧・米戦争屋は、日本を属国支配していますが、
日本国民の前に姿を見せることは絶対にありません。

なぜなら、日本国民には、日本は独立国と錯覚させるためです。

もし、日本国民が日本の闇支配者・旧・米戦争屋の存在に気付くと、
日本国民が反米感情を抱くと彼らは危惧していると思われます、

なぜなら、1960年代の日本国民には強い反米感情が存在し、
激しい日米安保反対運動が起きていたからです。

これに懲りた旧・米戦争屋は、それ以降、日本国民に対しては
完全にステルス化しています。

そして、彼らは今日まで、日本人のリエゾン（日米間の連絡役）を置いて
対日闇支配を続けてきました。

そのリエゾンの代表格こそ、読売グループの渡辺氏（ナベツネ）です。

なぜ、ナベツネ氏が米戦争屋から取り立てられているかと言えば、
ナベツネ氏の元上司、正力松太郎が旧・米戦争屋CIAのエージェントだったからです。

ところで、安倍氏がデンデン発言をした翌日、
2017年1月25日の同氏の動静が官邸から公表されています。

この情報によれば、安倍氏は夜、ホテルのレストランにて、
上記、ナベツネ氏と会っています。

この事実から、ナベツネ氏は今も、
旧・米戦争屋の対日闇支配者のリエゾンを務めていると推測できます。

ちなみに、ナベツネ氏の元上司の正力は、旧・米戦争屋CIAのエージェントでしたが、
ナベツネ氏はエージェントというよりリエゾンとみなせます。


３．旧・米国戦争屋が対日闇支配シナリオのボスだったとすれば、
　　安倍氏は、対日闇支配シナリオのアクター（俳優）にすぎない

本ブログの見方では、日本を乗っ取る旧・米戦争屋は常時、
対日闇支配シナリオを描き、リエゾンのナベツネ氏や、

政官財に蠢く悪徳ペンタゴン日本人（官僚含む）に指示して、
安倍氏を主役とする対日闇支配シナリオを演じさせてきたと観ることができます。

我々日本国民は、上記、旧・米戦争屋の描く対日闇支配シナリオの映画にて
主役を演じる安倍氏の演技を見させられているということです。

昔、映画館の観客は、映画に没入し、主役の演技に一喜一憂していましたが、
今の日本の国民も、安倍氏の演じるシナリオに一喜一憂させられているのです。


４．安倍氏の“デンデン（云々）”発言にて、
　　国民は映画を見させられていることにハッと気付かされた

ネット住民を含め、われら日本国民は、安倍氏の一挙手一投足に一喜一憂させられています。

日本国民の中には、安倍氏の演技に拍手する人もいれば、落胆する人もいます。

しかしながら、多くの国民は、安倍氏が、ナベツネ氏などの振り付けで、
単に演技しているに過ぎないとは思いません。

彼が日本をリードして政治をやっていると錯覚させられているのです。

ところが、1月24日に起きた安倍氏の“デンデン（云々）”発言にて、
多くの国民が、安倍氏が旧・米戦争屋の傀儡の俳優であることに気付かされたのです。

このハプニングにて、われら日本国民は、日本は独立国でもなんでもなく、
米戦争屋にステルス支配されている属国であるということに気付くべきです。


もし気付いたら、安倍氏の口癖である“日米同盟の深化”こそが、

まさに戦後日本の病根であることに覚醒するはずです。


５．安倍氏が、旧・米国戦争屋の傀儡・ヒラリーを負かした
　　トランプ陣営に向かって“日米同盟の深化”と吠えるのは、
　　まさに空気が読めないKY首相である

ヒラリー同様に旧・米戦争屋の傀儡・安倍氏は、トランプ政権誕生後も、
日米同盟の深化を絶叫していますが、この真意は、

トランプ政権になっても、日本は旧・米戦争屋の属国支配に隷属する
と言っているに等しいのです。

今回の米大統領選にて、トランプのライバル・ヒラリー
（安倍氏と同じく旧・米戦争屋の傀儡）が当選していれば、

ヒラリーの背後に、旧・米戦争屋が控えていましたから、
安倍氏の口癖“日米同盟の深化”は
ヒラリーや彼女の黒幕・旧・米戦争屋を喜ばしたでしょうが、

トランプはヒラリーと争った大統領ですから、日本を乗っ取る旧・米戦争屋と
どのような関係を構築するのか、現段階では、不透明です。

にもかかわらず、安倍氏がトランプ陣営に向かって“日米同盟の深化”を主張すると、

トランプ陣営は、安倍氏率いる日本は、トランプと戦ったヒラリー陣営に従属する
と解釈する可能性すらあります。

したがって、トランプ陣営に向かって、安倍氏が“日米同盟の深化”を強調しても、
トランプ陣営は喜ばないどころか、不快感をもつ可能性すらあるのです。

その意味で、安倍氏はほんとうに、空気が読めていない（KY）日本のリーダーです。



↑
ジャパン・ハンドラーズどもの凋落・失業、すなわち下痢壺は用済み。

水面下いろいろな工作がｗ