生き抜きましょうⅡ

　画は　月岡 芳年（つきおか よしとし）

　天保10年（1839年）～明治25年（1892年）

　号は一魁斎、のち大蘇芳年（たいそよしとし）　　作


　「本朝智仁英勇鑑」　「一」　「徳川内大臣家康公」です。


追加です。

「国家非常事態宣言」のときだと思う。

昨日も書いたが、仙谷＆菅一派の政権運営では「亡国一直線」だ。

民主党Aを中心にして「逆クーデター政権」を樹立すべし、大至急。

首班は小沢一郎が一番望ましいが、不都合なら警察官僚出身の亀井静香でもよし。

「智仁英勇」を備えた、とにかく度胸のある「戦時につよいリーダー」が必須ですよ。

「救国内閣」なのだから、共産党を含めてもかまわん、落ち着いたら「民意を問え」ばよい。

被災者救出、援助第一、そして「核汚染防御作戦」発動ですよ、ともに大至急だ。


◆http://twitter.com/tokaiama
東海アマ管理人 より抜粋、

# @kaguya235　なお臨界が起こりにくいのは爆発で飛散した核燃料のことです。
残った核燃料は、溶融し臨界に達しやすい条件があり、
溶融が進めば再臨界による超絶的危険、原子炉が中性子爆弾と化す可能性があります
10秒以内前 webから kaguya235宛

# @kaguya235 爆発によって臨界が起こりにくくなっています。
燃料が一定密度で集合すると中性子濃度の爆発的拡大が起きて臨界になります。
こうなれば際限のない中性子が放射されJCOで起きた恐ろしい致死的被曝が発生するため、
もはや誰も近寄れなくなり、なすがままにするしかありません
2分前 webから

＃cozy_life 【重要】原子力発電所というのは、全国で約54基稼働していますが、
そのすべてが停止しても電気がなくならないようにバックアップとして火力発電所が設置されています。
火力発電所の稼働率は全国で約45%、これを60%強に上げるだけで、全国の原発をすべてカバー。
約14時間前 Chromed Birdから

＃@hanayuu 被曝特攻隊要員か？　政府に信頼性皆無
『【速報】予備自衛官と即応予備自衛官の約１万人に招集命令！』
低気温のエクスタシーｂｙはなゆー｜http://bit.ly/ieGe0u 27分前
webから hanayuu宛


◆http://www.nikaidou.com/
二階堂ドットコム2011-3-16 11:29
◎在日米軍

家族が避難を開始した


◆http://twitter.com/h_hirano
平野　浩

＃緊急時のコンビとして歴史的に有名なのは幕末の勝海舟と大久保一翁であるといわれる。
しかし、菅政権の菅・仙谷・枝野のコンビは現状最悪でバラバラである。どこが違うか。
http://electronic-journal.seesaa.net/article/190886723.html
約1時間前 webから


# 同じ弱体政権といわれた村山内閣が９５年１月の阪神淡路大震災のとき、
９４年度２次補正、９５年度１次、第２次補正予算を連発し、
総額３兆２千億円の震災対策費を素早く計上。東電など行くよりこちらの方が大切。
まして今回の震災は阪神淡路大震災をはるかに上回るのである。何をしている？
約10時間前 webから


# 菅政権は原発問題でアタフタし、被災者のための有効策を打ち出せていない。
今年度補正予算で緊急地震対策予算を組むべきなのに、何もしていない。
岡田幹事長はあくまで新年度予算成立に必死。
今年度予備費からたったの３０２億円を支出することをやっと決定。
しかし、こんな金額で足りるわけがない。
約10時間前 webから


# 今日東京の街を歩いて驚愕。駅、店、人の顔──みな暗い。
店には食料品がない。電気が足りなきゃ仕方がないと誰も諦めきった表情。
日本人は我慢強い。しかし、電気はあるという説もある。
東電はあらゆる努力を果たしていない。
５０ヘルツと６０ヘルツの混合地域のある中部電力の支援も得ていない。
約10時間前 webから


↑
いい記事があったが隠されておったようだね、いづれ載せますが、

日本は「エネルギー大国」、「地熱発電」が日本を救うことになるようですよ。

容易ならざる状況なのは間違いないが、あまり悲観論を煽るのも如何かと思う。

正確と思はれる情報は載せたいと思いますが、手前は悲観論者ではありません。

まだ、北海道、日本海側の各県、関西、中国、四国、九州、沖縄は無傷ですよ、３/４は大丈夫なのですから。

「国民を不安にさせない」リーダーがこの局面では絶対必要なのです。

生き抜きましょう

　画は 歌川 國芳(くによし)

　寛政九年（1797）～文久元年（1861）

　号は一勇齋、朝櫻楼など　 作


　「木曾街道六十九次之内」　「二」

　「板橋　犬塚信乃　蟇六　左母二郎　土太郎」です。


☆雪模様。

昨日は今年一番のお客様で、驚きました。　募る危機感なのだと思います。

よろず後手後手ではないのか？　歯痒き限りなのだが。

戦力の逐次投入というやつで、思うような効果があげられない。

まさにキヤリア官僚脳で「想定外」には使い物にならんようだ。

今や「非常時」だと腹を括れ、発想を大転換せよ！

むしろ、手前を除き、ネットに賢者はおる、ご参照なされ！

汚い自己保身とか、損得勘定で動いておらぬのでね、　真逆が東京電力だな、腐れ企業だ。

社長以下トップ連中、逃げまわっておるのだろうが、こいつらに特攻作業させろ！

真っ先に突入させろ、せめてもの末代までの不始末のお詫びだろうが。


◆http://adpweb.com/eco/
経済コラムマガジン　　11／3／14（ー号）より抜粋、


東電が計画停電という奇妙なことに踏切ろうとしている。これによって無用の混乱を招いている。
他の電力会社に電力の融通を頼んだが、他の電力会社も余裕がないと断られたらしい。
しかしどれだけ真剣に頼んだのか不明である（本当に頭を下げて頼んだのか）。
また電力の供給力が不足するのなら、まず大口の電力需要家に停電を承知してもらうのが順番である。
大口需要家がメーカーなら、夜間の操業や自家発電の使用を依頼してみることも必要である。
特に夜間電力についてはどの電力会社も余っていると思われる。
公共交通機関も一律に停電という話もばかげている。

政府・官邸も存在感が全く、まるで東電の言いなりである。
このような状況なのだから、政府が先頭にたって節電を訴えるのは当り前である。
しかし節電が必要なのは東電と東北電力の管轄内だけでなく、全国的に節電を求めるべきである。
これによって融通できる電力を確保できるはずである。東電は不足する電力はたった100万kw/hと言っている。
実際、大手メーカの地方の工場は、部品が来ないので臨時休業しているところが多い。

東電は建前は民間企業であが、明らかに公的存在である。
東電ではらちがあかないのなら、政府が他の電力会社に直接折衝すべきである。
場合によっては、財政出動も止むを得ない。他の電力会社から国が高く電力を買うことも考えるべきである。
全国の大口のユーザに対しても、夜間電力をもっと安くするとか、
他の地域に生産を移した場合の費用を財政負担することが考えられる。

13日の東電の記者発表では、不足する電力は、1,000万kw/hと言っているが、
14日の東電の記者会見では若い担当者が不足する電力は100万kw /hと言っていた。
思わず口をすべらしたのであろう。もし1,000万kw/hも不足するのなら、
計画停電を次々と撤回するはずがない。この季節、午後 5～7時がピークと言うのは本当であろう。
しかしこれまで電力を供給して来たのであるから、
この時間に急に1,000万kw/h以上の電力が不足するとは信じられない。
午後5～7時において一部の地域で計画停電を強行している
（引っ込みがつかないから無理やり停電していることも考えられる）。
本当にどれだけ不足したのか精査すべきである。おそらく他の電力会社から融通が効く範囲と思われる。



◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2011/03/post-45cb.html
植草一秀の『知られざる真実』
2011年3月16日 (水)
◎民主党財政再建原理主義者が日本経済を破壊する

<略>

地震が発生して株価が急落したために、地震を背景にした株価下落だと政府は言い逃れすると見込まれるが、
地震が発生しなくても、超デフレ予算による日本経済悪化によって日本株価は再下落する可能性が高かったのだ。
　
今回の地震に伴う株価急落で、２０１１年に日本経済が急激に悪化する可能性が格段に高まった。
この状況を放置するならば、極めて深刻な失業、倒産、経済苦自殺の阿鼻叫喚を招来することになる。
　
したがって、政府は直ちに災害復旧、日本経済支援のための補正予算を編成するべきである。
震災で不幸が拡大するところに、株価が暴落し、景気が急激に悪化するなら、
日本人全体が不幸の渦に巻き込まれることになる。
　
問題は、このような状況下にあるにもかかわらず、現在の菅政権執行部に政策運営能力が皆無であることだ。
菅直人氏は自民党の谷垣総裁との会談で、「震災増税」に言及したと伝えられている。
　
また、民主党の岡田克也幹事長は、震災復旧関連の補正予算を編成する財源を調達するために、
子ども手当を廃止することを検討し始めたと伝えられている。
財政再建原理主義者たちがいかにも考えそうなことである。
　
このような硬直した脳で経済政策を策定するなら、日本経済は間違いなく脳死の方向に誘導されてしまう。
この局面は、大胆に建設国債を発行して、迅速な復旧・復興事業を推進するべき局面である。
正しいマクロ経済政策を実行しなければ、この国の国民の不幸は一段と最大化してゆく。
　
日本列島の地表下で蠢くマグマの活動が一段と活発化しているように感じられる。
富士山の大爆発が迫っているのではないかとも感じられる。最大限の警戒が求められる。


◆http://diamond.jp/articles/-/11514
ＤＯＬ特別レポート【第140回】 2011年3月16日
破局は避けられるか――福島原発事故の真相
ジャーナリスト 広瀬隆

2011年3月11日、東北地方三陸沖地震が起こって、
福島第一原発1号機で格納容器内の圧力が異常に上昇し、そのあと建屋が爆発。
続いて3号機も同じく爆発。さらに2号機は、格納容器内にあるサプレッションプール（圧力抑制室）が破損した。
破損が進めば絶望的な破局に向かう。これと並行して、日本人の頭の上に大量の放射能放出を始めた。
一体、何が起こったのか。

☆「想定外」の言葉を濫用する電力会社とマスメディアの異常

津波そのものによる天災は、避けることができない。これは日本の宿命である。
しかしこの悲惨な原発事故は人災である。
それを起こした責任者は、電力会社だけではなく、
これまで何もこの事態を警告をしなかったテレビと、
テレビに出てデタラメを解説している専門家と呼ばれる大学教授たちである。

2011年3月11日14時46分頃、北緯38.0度、東経142.9度の三陸沖、牡鹿半島東南東130km付近、
震源深さ24kmで、マグニチュード9.0の巨大地震が発生した。
マグニチュードが当初8.4→次に8.8→最後に9.0に修正されてきたことが、疑わしい。
原発事故が進んだために、「史上最大の地震」にしなければならない人間たちが数値を引き上げたのだと思う。
これは四川大地震の時に中国政府のとった態度と同じである。

地震による揺れは、宮城県栗原市築館（つきだて）で2933ガルを観測し、重力加速度の3倍である。
しかし2008年の岩手・宮城内陸地震では、マグニチュード7.2で、
岩手県一関市内の観測地点で上下動3866ガルを記録している。今回より大きい。

NHKなどは「1000年に1度の巨大地震」と強調するが、
この東北地方三陸沖地震の実害と、原発震災を起こした原因は、津波であった。では、
津波の脅威は、誰にも予測できなかったものなのか。
日本の沿岸地震では、ほんの100年前ほどの1896年（明治29年）の明治三陸地震津波で、
岩手県沿岸の綾里（りょうり）では38.2m、吉浜（よしはま）24.4m、田老（たろう）14.6mの津波高さが記録されている。
「想定外」の言葉を安っぽく濫用するなとマスメディアに言いたい。
被害が出たあとに、被害を解析してくれても困る。
事故後に、「想定できなかった」ということは、専門家ではない、ということだ。
すべて私のごとき人間に想定でき、昨年8月に発刊した『原子炉時限爆弾』（ダイヤモンド社刊）に書いた
ことばかりが起こったのである。電力会社が「故意に想定しなかった」だけであり、
想定しなかったその責任は、被曝者に対してきわめて重大である。

☆冷温停止に至っているのは原子炉11基のうち3基だけ

昨年のことから理解しておくべきである。昨年3月25日に、1971年3月26日に運転を開始した福島第一原発1号機について、
東京電力は、この原発が40年を迎えるというのに、超老朽化原発の運転続行という暴挙を発表し、
60年運転も可能だと暴言を吐いて、原子力安全・保安院がそれを認めた。
これは福井県の敦賀原発・美浜原発に続く、きわめて危険な判断であった。
さらに昨年10月26日、営業運転開始から34年が経過した老朽化原発・福島第一原発 3号機で
プルトニウム燃料を使った危険なプルサーマル営業運転に入った。

福島第一原発は設計用限界地震が、日本の原発で最も低い270ガルで建設された、最も耐震性のない原発である。
そこで今、炉心熔融が起こったのだ。福島県内には、70キロを超える双葉断層が横たわり、マグニチュード7.9が予測される。

地震発生時の運転状況は、○福島第一1・2・3号機は運転中→スクラム（緊急自動停止）。
4・5・6号機は定検停止中○福島第二1・2・3・4号機はすべて運転中→スクラム。
制御棒が挿入され、核分裂反応は、全機が停止した。しかし……

地震発生後、原発は「止める」「冷やす」「閉じ込める」機能があるので大丈夫だと宣伝してきたが、
ほかの原発も含めて、自動停止した11基の原子炉のうち、原子炉内の温度が100℃以下で、
圧力も大気圧に近い状態で安定した「冷温停止」に至っているのは、地震4日目の14日現在、
福島第二原発3号機と女川原発1・3号機の3基だけであり、残り8基が迷走運転中である。

☆炉心溶融（メルトダウン）は2800℃どころか、わずか600℃で起こる

電気出力100万kW原子炉では、熱出力がその3倍の330万kWある。
この原子炉では、原子炉自動停止しても、その後に核分裂生成物が出し続ける崩壊熱は、1日後にも、1万5560kWもある。
またその発熱量がどれほど小さくなっても、永遠に熱を出し続けるので、燃料棒が原子炉にある限り、
それを除去し続けなければならない。なぜなら、
原子炉という閉じ込められた容器内では、熱がどんどんたまってゆくからである。

それを除去できなければ、水は100℃で沸騰するから、水がなくなり、燃料棒がむき出しになる。
そうなれば、超危険な放射性物質が溶け出し、燃料棒の集合体が溶け落ちる。
それが炉心熔融であり、メルトダウンと呼ばれる。
燃料棒の集合体が次々に溶け落ちると、炉の底にたまって、ますます高温になり、灼熱状態になる。
やがて原子炉圧力容器の鋼鉄を溶かし、お釜の底が抜けると、すべての放射性物質が、外に出て行く。
これが「チャイナ・シンドローム」と呼ばれる現象である。

一方、燃料棒被覆管のジルコニウムが水と反応して酸化されるので、水素ガスを発生する。
水素ガスの爆発限界は、最小値が4.2％であるから、この濃度になれば爆発する。

原子炉の正常な運転条件は、福島原発のような沸騰水型では、280～290℃、70気圧である。
従来は燃料棒の過熱温度が2800℃で炉心溶融が起こるとされていたが、スリーマイル島原発事故などの解析によって、
実際には600℃で起こることが明らかになった
（2009年7月6日～7日にNHK・ BS1で放映されたフランス製ドキュメント「核の警鐘～問われる原発の安全性」）。
NHKなどは、御用学者を動員して「史上空前のマグニチュード9.0」を強調しているが、
建物の崩壊状況を見て分る通り、実際の揺れは、兵庫県南部地震（阪神大震災）のほうがはるかに強烈だった。
この地震被害の原因は、揺れではなく、ほとんどが津波であった。

☆地球の動きがもらたす「原発震災」が日本で現実化した

福島第一原発では、地震から1時間後、15時42分に全交流電源が喪失して、外部からの電気がまったく来なくなった。
あとは、所内の電源が動かなければ、何もできない状態である。ところがそこに津波が襲って、
15時45分にオイルタンクが流失して、さらに配電盤などの配線系統が水びたしになって、内部はどうにもならなくなった。
初めは炉心に水を注入するためのECCS（緊急炉心冷却装置）を作動したが、すぐに注水不能となった。
非常用ディーゼル発電機はまったく作動しない。電気回路が大量の水を浴びて、配線系統がどうにもならない。
コンピューターも何もかも、電気がなければ何もできない。

このような所内電源と非常用ディーゼル発電機による電力のすべてが失われた事態に備えて、
原子炉隔離時冷却系と呼ばれるECCSの一種がある。これは、炉心の崩壊熱による蒸気を利用してタービンを起動させ、
ポンプを駆動して注水する装置である。しかし、これも制御機能が失われれば、駄目になる。

そもそも、地震発生当初から、非常用ディーゼル発電機がまったく働かないというのだから、
電源車が到着したかどうかに鍵があるのに、その最も重要なことについてさえ、報道されなかった。
テレビの報道陣が、いかに原発事故について無知であるかをさらけ出した。

そして1号機の原子炉内の水位がぐんぐん下がり始めた。非常用復水器と原子炉隔離時冷却系によって、
何とか水位の復帰につとめたが、格納容器（ドライウェル）内の圧力が、
設計上の使用最高圧力4気圧をはるかに上回る8気圧に達している可能性が高く、加えて、除熱ができていないので、
水位が下がってゆき、4メートルの燃料棒の頭は、1メートル以上が水の上に顔を出した。


格納容器の圧力が高まると破壊されるので、バルブを開いて、
高圧になった気体を放射性物質と共に外部に放出する作業に入ったが、事故の経過を見ると、悲観的にならざるを得ない。
しかしもうすでに、事故解析の原稿を書いている段階は過ぎたようだ。
15日昼頃には、敷地内での放射能が通常の350万倍に達した。
テレビでは、コメンテーターも政府もみな、微量、微量と言い続けた。
ここまでくれば、みな、おそるべき犯罪者たちである。
さらに2号機では、格納容器の破損が起こり、4号機では建屋内の使用済み核燃料のプールが沸騰を始めたという。
ここには、原子炉より多くの放射性物質が入っている。
作業者が近づけない場所であるから処理はおそらく不能であろうと、15日の午後5時時点で、私は推測するが、
この推測が間違ってくれるよう祈っている。福島第一原発の6基のうち、1基がメルトダウンすれば、
そこには職員がいられなくなる。すべてを放棄して逃げ出すだろう。あとは連鎖的に事故が起こる。

この発電所には、全部合わせて、事故を起こしたチェルノブイリ原発の10倍を超える放射能があると思われる。
あとは、この放射能が無害であると、政府と原子力安全・保安院と電力会社とテレビの御用学者たちは言い続けるはずだ。
もし日本の国民が愚かであればそれを信じて、汚染野菜を食べることだろう。明日、すぐには死なないからだ。
しかしかなりの高い確率で発癌することが分っている。子供たちを守れるのは、事実を知っているあなただけである。

『原子炉時限爆弾』で、私はこう書いた。
－－「10年後に、日本という国があるのだろうか」と尋ねられれば、
「かなり確率の高い話として、日本はないかも知れない」と、悪い予感を覚える。…（中略）…
この先には、まったく報じられない、とてつもなく巨大な暗黒時代が待ち受けているのだ。
その正体は、想像したくもないが、人知のおよばない地球の動きがもたらす「原発震災」の恐怖である。－－と。
その通りになってしまったのだとすれば、悔やんでも悔やみきれない。

※大地震による原発災害の危険性を指摘した
『原子炉時限爆弾～大地震におびえる日本列島』
広瀬隆著／2010年8月／ダイヤモンド社刊


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何度も書いておりますが至急「米露の核汚染除去の専門家」招集せよ！

経験も智慧もあるだろうし、日本は世界有数の富裕国、金はあるのだ。

生存者救難と並行して緊急に手を打て！　　やらんだろうが「情報公開をせよ！」

国民をナメるなよ、役立たずでヘタレのお前らよりはるかに冷静沈着だよ、隠すな！