＜中国＞「一人っ子政策」見直しか

ヤフーのニュースでこういうのがあった。

＜中国＞「一人っ子政策」見直しか
　【北京・井出晋平】２８日付の中国の英字紙「チャイナ
・デーリー」は、中国政府が「一人っ子政策」を緩和する
可能性があると報じた。

都市部の夫婦に第２子の出産を認めることを軸に調整して
いるという。

中国は１９７９年に始めた一人っ子政策の影響で、急速な
高齢化や生産年齢人口の減少に直面。これまでも見直しを
求める声が上がっており、今月発足した習近平指導部が今後、
政策見直しに踏み切るかどうかが注目されそうだ。(毎日新聞)

以上。

前に、2050極東マップのことを話題にしたのだが。

以下、その時のブログの抜粋である。

「出生率の低下で日本の人口はどんどん減少する。

そこで、列島の西半分に溢れ出た中国人を１億人単位で移住
させ、「東海省」として 中国の一部とする。少数民族となっ
た日本人を、東半分に強制移住させ、「日本自治区」として、
これも中国の版図に組み込む」

何とも衝撃的なロードマップであろう。中国にすれば日本は
あくまでも「征服対象」でしかないという本音を垣間見せた
ということだろう。

 そういえばかつて中国の首相だった李鵬が豪州で「２０年
経てば日本と云う国はなくなっている」とＴＶタックルで
９５年に紹介された発言を思い出す。だがこれはただの噂話
の類ではなかった。

以上。

「２０年経てば 」というのは、２０１５年のことだから、
その予想は、はずれたということだが、中国の事情につい
ては、

中国は１５年に働き手の数が頭打ちになり、２５年に総人口も
天井を打つ。

という話がある。

「一人っ子政策」見直しか というニュースが流され、
2050年に、朝鮮や日本が中国領になるという話は、笑い
話とされそうだ。

ヤフーのニュースでこういうのがあった。

日本は中国人労働者のために門戸を開くべき―米紙

2012年11月14日、ニューヨーク・タイムズは「日本の
新しい労働者は中国人」と題した記事を掲載。

日本で働く中国人労働者のために、日本政府は移民政策
に本腰を入れて取り組むべきだと提言した。

15日付で環球時報（電子版）が伝えた。

以上。

このニュースの話も、中国にとって、今後労働力が、
減少することもあって、なんとも勘違いの提言に
なりそうだ。

中国の人口問題にたいして，次の興味深い記事があった。

おとなしい中国＝潮田道夫
毎日新聞　2012年10月17日　東京朝刊

　＜ｓｕｉ?ｓｅｔｓｕ＞

　中国の反日暴動に関する数々の論評の中で私が１等賞
を差し上げたく思うのは、仏文学者の鹿島茂さんのそれだ。

　９月２６日付毎日新聞文化面の連載「引用句辞典」
（東京本社版など）である。多くの方がお読みになった
のではないか。

なにしろ見出しが「中国が日本並みのおとなしい国になる
日」だから、これは読みたくなる。

　フランス革命の発火点たるバスチーユ牢獄（ろうごく）
襲撃の様子から筆を起こして、人気の歴史学者エマニュ
エル・トッドの分析を援用し、中国も少子高齢化が進めば
自然と落ち着いた国になるという結論。なるほどと思う。

　で、それはいったいいつになるのだろう。

そこまで書いていない。それぐらい自分で調べろという
ことだろう。

国連資料などいくつかあるが、簡便なのをお示しする。

　三菱東京ＵＦＪ銀行の経済調査室（香港）のリポート。
それによれば中国は「一人っ子政策」の結果、急速に少子
高齢化が進んでおり、生産年齢人口（１５歳以上６５歳
未満）は２０１５年ごろにピークをつけ徐々に減っていく。

　働き盛りで金も稼ぐが消費も旺盛な人々。これが減ると
いうのは大変なことで、日本は１９９５年がピーク。

これを境に新車販売も百貨店やスーパーの売り上げも
長期的な下降局面に突入した。

　そして中国の総人口が天井を打つのが、２０２５年と目
される。

日本の総人口は０７年がピークだった。日本の景気がこの
１０年さえないのは、こうした人口要因が大きいと日銀の
白川方明総裁は言っている。

　まとめると、中国は１５年に働き手の数が頭打ちになり、
２５年に総人口も天井を打つ。

ということは、まあ、そのあたりで中国も自らの限界を
悟って、カドがとれてくるのではないだろうか。

　しかし、この仮説が正しいとしても、それで気が軽く
なるわけではない。

１０年も２０年も先の話だ。持久戦の覚悟と備えが必要で
あろう。

　ともあれ、中国は１５年から２５年にかけて人口が屈折して
いく。

その結果「未富先老」つまり豊かになる前に老いた社会になる。
不可避である。

日本は世界史上例のない高齢社会に突入したが、まがりなり
にも先進国になり年金や国民皆保険制度を作った。
中国は間に合いそうもない。

以上。

興味深く、読めた。

ところで、「一人っ子政策」見直しかというニュースも
あったが、現実問題としてどのようになっていくか。

興味深いものがある。

というのは、現実問題この対象となる人は、一人っ子で、
過保護に育てられた世代である。

この世代が、はたして、そのような政策に呼応できる
のだろうか。

また、多くの若者が、格差社会の出現で、青粋吐息の
様だ。

いずれ、バブルの崩壊で、デフレが進行し、生産年齢
人口の拡大は、厳しいはずだ。

そうでなくても、フランスのように人口増加に転じて
も、労働賃金の高騰で、就職難が一段と高まり、就労
できない若者が増えるだけだ。

社会不安の増大は、フランスの比ではないはずだと、
思うのだが。

高飛車な中国、いずれ、大きな北朝鮮になるかも
しれない。

でもなければ、ソ連の二の舞か。

 

なぜ若者の失業率ばかり高くなる？

ヤフーのニュースでこういうのがあった。

若者のほうが人件費が安いのに…
なぜ若者の失業率ばかり高くなる？

電撃的に大統領が交代したフランス。

背景には経済問題があると言われていたが、とりわけ
注目されていたのが、若年失業率の高さだ。

24歳以下の失業率は実に22％。イギリスでも19％、ギリ
シャやスペインでは50％を超えている。

なぜ、こんなことが起きているのか。給与水準を考える
と、人件費の安い若者を雇ったほうがトクに思えるが…。

背景のひとつに挙げられるのが、解雇規制の厳しさだ。

日本もそうだが、ヨーロッパも企業の従業員解雇には極
めて厳しい。

不況で経営状態が悪化し、人を減らせないとなると、企業
は“入り口”で人を絞るしかなくなる。

しかも、長期雇用型で雇われている従業員は、簡単には辞
めない。

結果的に、新たに職を求める若者が、割を食うことになる。

景気の影響をもろにくらうのだ。

だから、若者の失業率が跳ね上がるのである。

日本の若年失業率も8.2％と、全世代平均の4.6％よりは高い
が、海外に比べれば、まだマシなほうに見える。

だが、注意しなければならないことがある。

日本における失業者とは「働く意思と能力があるのに仕事に
就けない状態の人」を指すからだ。

仕事探しを諦めてしまった人は「失業者」に含まれない。

つまり「本当は働きたかったけれど仕事が見つからないから
職探しを断念した人」は失業率に反映されないのである。
本当の失業率はもっと高い可能性があるのだ。

では今後、若者の失業率はどうなっていくのか。

最大の要因となっている解雇規制がそのままになっている
以上、当面は今の状況が変わる可能性は低い。

解雇規制は労働者を守る“盾”だが、その盾が若者の就職を
阻む“壁”になるというパラドックスは、容易には解決しが
たい。

すでに職を得ている人の既得権を守るのか。新たに社会に

出る人に機会を与えるべきか。若者の失業率上昇、極めて

難しい問題なのである。
（上阪 徹）

以上。

タイトルは、こうである。

若者のほうが人件費が安いのに…
なぜ若者の失業率ばかり高くなる？

そして、次の文章が続く。

背景のひとつに挙げられるのが、解雇規制の厳しさだ。

非常に不思議な、短絡的な結論である。

このような、結論で分かった気になっているから、
本当の問題は、なんであるか、分からなくなる。

思うに、わたしたち団塊の世代が、荒れ狂った頃は、
中国・韓国を含めたアジアや東欧、そして、南米は、
工業国ではなかった。(ちょっと、アバウトな話だが)

だから、今日でいう就職難というのは、無かった。

しかし、今や、これらの国がヨーロッパやアメリカ
と競合する工業国になった。

私たちの学生時代からすれば、ロボットやコンピュータ
が、生産現場に入り込み、驚異的な生産性の向上となっ
た。

極端なことを言えば、世界中がロボットとコンピュータ
を駆使するモンスター資本主義社会になった。

かつて、わたしたちの若いころ、「世界同時革命」と
いう言葉があった。懐かしい言葉であるが。

世界中の国々で一斉に共産主義革命を起こす。という
ことと記憶している。

若い人には、理解できないだろうな。

わたしたちの世代でも、マルクス主義にかぶれた者
でなければ、分からないだろう。

あれから、40年以上たって、世界中が共産主義になる
ようなことは、起こらなかった。

今や、世界中で、資本主義が闊歩して、共産主義は、
青息吐息、まさに、絶滅危惧種と化している。

そう、いままさに、国家資本主義が共食いをしている
状態なのだ。

雪山で、遭難して、人が人を食ったという話があったが
まさに、そのくらい、切羽詰まった状況なのだ。

世界中で、コーヒーが出来すぎで、豊作貧乏になる。
というのがあったように記憶しているが、まさに、
これである。

結局、人件費の高い国が、人件費の低い国に、食われる
時代なのである。

解雇規制という言葉で、誤魔化されては困るのである。

親の世代が仕事を失わないから、子ども世代は仕事が
なくても、当面飢えないのである。

もし、子どもの世代に仕事を譲れば、親の世代は、飢え
死にしろということなのか。子どもの給料では、安す
ぎて、親は養えまい。

親の給料で子どもの面倒はみれても、子どもの給料で
親の面倒がみれるのだろうか。

単純に解雇規制の問題で、若者の就職難が解決する
はずはないはずだ。

先進国で若者が就職難の国は、駆逐されていく国家
なのである。

資本主義の自由競争で、負け組の会社という淘汰され
潰れていく会社があるように、世界中が資本主義化した
今日では、負け組という国家が生まれて、淘汰され
る運命にあるというのは、必然の論理ではなかろうか。

この冷徹な事実を直視しなければ、ならないはずだ。

民主主義だからでは、なんの問題も解決しないという
冷徹な論理が進行しているのだ。

現代の「アダムス・スミス」や「カール・マルクス」は
生まれないのだろうか。

とにかく、民主主義を唱えたら、何とかなるはずだ。
という風潮では、何も問題は解決しない。

今や、資本主義というツールによる、７０億のサバイ
バルゲームの時代だ。

簡単に、答えは見つからない。

 

解雇は当たり前、ニッポン雇用の修羅場

ヤフーのニュースである

ちょっと抜粋してみた。

解雇は当たり前、ニッポン雇用の修羅場

「合計10回の面談で精神的に追い込まれ、自殺すら考えた」

　NECグループで教育関連の職場で働く男性(44)は、今年5月
から始まった退職勧奨を振り返る。

■　執拗な退職勧奨も「あくまで希望退職」

■　退職勧奨と配置転換を解雇代わりにフル活用

　対象者の中心となるこうした40～50代は、住宅ローンの
返済や子どもの教育費など、もっとも家計負担が高まる
時期でもある。

たとえ相応の割増退職金があっても、再就職の当てもない
中、おいそれとは希望退職になど応じられないはずだ。

以上。

かなり、抜粋したが、詳細は、ネットで読まれたし。である。

マスコミのニュースでは、デフレからの脱却は、そう簡単に
はいかないようだ。

独身は、年金制度の不安から、貯蓄に励んでいるという
ニュースもあった。

ところで、最近は、家電メーカーの業績悪化で、リストラの
ニュースが伝わっている。

かつての一流企業が、見るも無残な有り様である。まさか、
このような時代がやってくるとは、予想もしてなかった。

今回のヤフーのニュースである「解雇は当たり前、ニッポン
雇用の修羅場」読むと、NECの場合であるが、生き地獄の様
だ。

この記事のなかで、

対象者の中心となるこうした40～50代は、住宅ローンの
返済や子どもの教育費など、もっとも家計負担が高まる
時期でもある。

たとえ相応の割増退職金があっても、再就職の当てもない
中、おいそれとは希望退職になど応じられないはずだ。

とあるが、順風満帆の人生のはずが、とんでもないどんでん
返しにあう。断腸の思いであろう。

いよいよもって、ヨーロッパの話しではなく、あのような
不況が日本でも、始まるのか。

供給過剰型の世界不況である。世界中が消耗合戦をして
いる。

これらのパターンから抜け出す新しい商品が生み出せなけ
れば、この世紀末の状況を打破することはできない。

しかし、そのような時代は、まだ見えてこない。

40～50代潰れれば、いよいよもって、働き盛りの全世代
が、疲弊してしまうことになる。恐ろしい時代だ。

これでは、内需の拡大なんてできないし、さらにデフレの
スパイラルに拍車がかかる。

とんでもない21世紀になったものだ。

「社内ニート」20代に急増中

ヤフーのニュースである

「社内ニート」20代に急増中

会社に行っても仕事がない…そんな「社内ニート」が
近年増えているという。

内閣府の調査によると、今年9月時点で全雇用者の8.5％
にあたる最大465万人が「雇用保蔵」状態。つまり「社内
ニート」と呼ばれる状態にあるそう。「雇用保蔵」とは、
実際の常用雇用者数と最適な雇用者数の差のこと。

要は、必要以上の人員を企業が抱えている状態ということ
だ。

2005年から2007年頃まではほぼゼロだったという雇用保蔵
は、リーマンショックによる景気の低迷で急増した。

企業の生産活動が縮小して仕事が減ったためだ。

「人員が過剰になっても簡単に解雇できない雇用法令も、
社内ニートを増やしている一因でしょうね」

そう語るのは日本人事経営研究室株式会社の代表取締役・
山元浩二さん。

日本では整理解雇の条件が厳しく規定されているため、
企業が過剰人員を抱え込まざるを得ないというわけだ。

さらに昨今、別の理由でも社内ニートが増えていると
いう。特に懸念されているのは20代若手社員の社内ニート
化だ。

「以前のように職場で育成する余裕がなくなり、意欲の
高い若手社員でも放置されるケースが目立ちます。

仕事に必要な能力が身につかないためいつまで経っても
仕事を任せられず、結果として社内ニートになってしま
うんです」

実際R25編集部が「職場に社内ニートがいるか？」と20～
30代の会社員100人に調査したところ、29％の人が「いる」
と回答。

また「身近に20代の社内ニートがいる」の回答も、45％に
上った。さらに「社内ニートは職場でどう過ごしている？」

という質問には、「一日中ネット」「寝てる」など悲しく
なるような答えが…。教育もせずに放置とはひどい話だが、
文句を言っても始まらない。

社内ニートになりたくなければ「教えてもらえなくても、
先輩から仕事のやり方を盗む！」くらいの貪欲さが必要の
ようだ。
（有栖川匠）

以上。

ところで、同じヤフーにあった記事である。
本の紹介である。

一部、抜粋してみた。

 

『ブラック会社限界対策委員会』（パルコ／ヨシタケ
シンスケ）

現役ブラック企業社長が、社員を安くこき使う華麗な
手口を暴露！

●使い勝手のいい人間を採用して、こき使う

ーー「使い勝手のいい人材」の基準というか、見分け
方は？

A氏　人の上に立とうとか、そういう野心がない人間。
人に使われるしか能のない人間だ。学歴はあまり関係
ない。

真面目で、人を疑うことを知らず、そこそこ育ちが
よくて、素直に人の言うことを聞く、それでいて
責任感が強いかどうかだ。

 

●社員が定着しないための環境づくり

ーー長くいる社員の方は、やはりその方が定年を迎える
その日まで、大事にされるおつもりですか？

A氏　それはない。年齢が高くなれば、それだけ給料も
上げなければならない。

長くてもせいぜい5年、できれば3年くらいで出て行って
もらいたい。

ーー誰しも、せっかく就職した会社を3年から5年で退職
したいとは思わないでしょう？

A氏　それは居心地がいいところなら、それでもいい。
しかしうちは、まだまだそんな居心地のいい会社に
できる余裕もなければ、するつもりもない。

3年から5年で自発的に辞めてもらう。

以上。

同じ、新入社員でも、仕事もしないで、辞めさせられない
会社もあれば、3年で辞めさせるつもりで、酷使する会社も
ある。

なんという世の中だ。

ブラック会社の「使い勝手のいい人材」の基準

人の上に立とうとか、そういう野心がない人間。
人に使われるしか能のない人間だ。学歴はあまり関係
ない。

真面目で、人を疑うことを知らず、そこそこ育ちが
よくて、素直に人の言うことを聞く、それでいて
責任感が強いかどうかだ。

なんとも、現代の「タコ部屋」だ。

学校教育で、純粋培養された人間が食い物にされる
ようだ。

なんとも残酷な時代になったものだ。

中国との経済戦争真っ最中だ。中国が、バブル経済の
崩壊で自滅するのではと思ったりするのだが、日本も
日本で世紀末的状況だ。

どちらの人生も、不条理極まりない。

こんな時代がやってくるなんて、想定外だったのだが。

 

 

5人に1人が高齢者＝2050年予測―国連人口基金

ヤフーのニュースである。

[ニュース１]
  5人に1人が高齢者＝2050年予測―国連人口基金

　来日した国連人口基金（UNFPA）のオショティメイン事務局長
（前ナイジェリア保健相）は1日、都内の国連大学で「21世紀の
高齢化」と題した報告書を世界に向けて発表し、「世界では現在、
9人に1人が60歳以上だが、2050年には5人に1人になる」と警告し
た。

10月1日は「国際高齢者の日」に指定されている。(時事通信)

 

 

[ニュース２]
  世界で2億人失業、若者が打撃＝雇用創出へ環境整備を―世銀
　【ワシントン時事】世界銀行は1日発表した世界開発報告で、
欧州債務危機などによる失業者が世界で約2億人に上り、うち
約4割を25歳未満が占めるとして、若者が深刻な打撃を受けて
いる現状を指摘した。

就業率を一定に保つためには、2005年と比較して20年までに約
6億人分の雇用を生む必要があるとして、各国政府に対し、雇用
創出に向けた環境整備を進めるよう訴えた。(時事通信)

以上。

このニュースが同時に、発表されて、いやな予感がして
きた。

高齢化のニュースは、新聞の方では、新興国も同時進行
だとあったので、なんとも、人類全体が、「限界集落化」
になりそうないやな予感がしてきた。

その上、若者が失業の増大では、文明・文化の継承に
ほころびが出てしまう。

 銃・病原菌・鉄(上)/銃・病原菌・鉄(下)では、文明が
誕生するには。ということでいろいろと論を述べていたが、
その話しからすると、どうも、先行きは明るくないかも。

あまりいい話しではないが、わたしたち団塊の世代が、
この世から、一掃された時に、人類全体の脆弱化が進行
しそうだが。