ウィトラの眼

無線業界のニュースについての意見・感想を書きます

ニュース　(4/21)

2010-04-21 12:30:16 | Weblog

■ソニーのAndroidスマートフォン「Xperia（SO-01B）」の販売が好調、3週間連続1位に

4月1日からソニー・エリクソン初のAndroidスマートフォン「Xperia（SO-01B）」が発売れましたが、好調な売れ行きを見せていることが明らかになりました。

 

■「iPhone 4G（仮）」こと第4世代の新型iPhoneのスペックが明らかに

先日アメリカの大手ニュースサイト「Gizmodo」が酒場に落ちていた次世代iPhoneと思われるスマートフォンを解体した写真を公開したことが話題になりましたが、これはGizmodoを運営するGawker Mediaの責任者、Nick Denton氏が拾った人に5000ドルを支払って買い取ったものであり、Appleが返還を求める書類を送付してきたことから、第4世代にあたる新型iPhoneであることがほぼ確実になりました。
すでに新型iPhoneは隅々まで解体され、フロントカメラやフラッシュ機能、解像度などのスペックが明らかになっています。

 ウィトラコメント：　Appleはデザインセンスがありますね

■新型iPhoneはAppleの独自設計プロセッサ搭載か

これまでiPhoneにはSamsungのアプリケーションプロセッサが使われてきたが、次世代版ではAppleが独自に設計したプロセッサを搭載すると伝えられている。

 

■東芝のiPad対抗タブレット2機種、HD動画やFlash対応のデュアルコアCPUを搭載へ

先日東芝のアメリカ法人がタブレットパソコン市場に参入する意向を示したことをお伝えしましたが、さらなる詳細が明らかになりました。

 ウィトラコメント：　東芝は１GHｚのSnapdragonを最初に使ってみたり、今度はNVIDEAの１GHｚのTegraを使ってみたりと新しい高性能プロセッサに果敢にチャレンジしていますね。こういう会社には成功してほしいものです。

■レノボ・グループ、高機能携帯を来月発売‎

中国パソコン最大手のレノボ・グループ（聯想集団）は、同社初のスマートフォンを来月発売することを明らかにした。米グーグルの携帯電話向け基本ソフト「アンドロイド」を搭載するこのモデルは、米アップルの「iPhone」や、カナダのリサーチ・イン・モーション（RIM）の「ブラックベリー」に関心を寄せる消費者を取り込むのが狙いだ。

 

■ＮＴＴ光回線、維持か分離か　ライバル社と真っ向対立

ブロードバンド普及を目指す総務省のタスクフォースで、NTTの再編をめぐる論議が本格化している。20日の事業者への聞き取り調査では、ライバル各社がNTTから光ファイバー回線網を分離・独立させるよう求めたのに対し、NTTが現状維持を訴えた。総務省は5月中旬をめどに一定の方向性を出すとしているが、議論は平行線だ。

 

■NECとカシオ・日立、携帯事業統合を6月1日に延期

日本電気(NEC)、カシオ計算機、日立製作所の3社は、携帯電話端末事業の事業統合時期を6月1日に延期すると発表した。今回の事業統合の延期は、海外の競争法審査が現在も継続中であり、諸準備期間や取引先への影響を考慮したため。

 

■ドコモとソフトバンク、国連の「1GOAL」活動を支援

NTTドコモは、ドコモユーザーから国連の「1GOAL（ワンゴール）」活動への署名を募る「1GOALモバイルキャンペーン」を4月20日～6月11日に実施する。また、ソフトバンクモバイルも「1GOAL」キャンペーンへの支援を行う特設サイトをオープンした。

 

■調布市：携帯納税の対象を拡大　市・都民税納付などにも　／東京

昨年度から携帯電話を利用した軽自動車税の納税サービスを導入している調布市は、今年度からサービス対象を広げる。5月からは市・都民税、固定資産税・都市計画税が、7月からは国民健康保険税が携帯電話で納められるようになる。

 

■旭化成エレ、電子コンパス新製品　５０％小型化、携帯向け攻勢

旭化成グループの旭化成エレクトロニクスは20日、携帯電話に搭載し、方位を検出する電子コンパスで、同社従来品に比べて2分の1以下に小型化した製品を開発したと発表した。このほどサンプル出荷を始めた。サンプル価格は500円。

 

■中国でも番号ポータビリティー、天津と海南でトライアル

中国天津市と海南省で2010年中にも、電話番号を変えることなく携帯電話会社を変更できる「番号ポータビリティー」の試行が行われることが分かった。中国当局が両地区を中国初の試行地域に選んだ。早ければ今年5月にも始まるとみられる。中国の各メディアが伝えた。

 

■周波数供出を迫るＦＣＣに米放送業界はどう応じたか‎

４月13日（米国時間）、米連邦通信委員会（FCC）のジュリアス・ゲナコウスキー委員長がラスベガスで開催されていた全米放送事業者協会（NAB）の年次総会「2010 NAB SHOW」に出席し、居並ぶ放送関係者に協力を訴えた。FCCは周波数不足を訴える移動体通信事業者の次世代無線ブロードバンドに、テレビ放送事業者から120MHz幅の帯域を振り替えようとしている。この提案に対する米テレビ業界の反応に注目が集まった。

 

■日本人は他国に比べ、従来のメディアからモバイルへ移行の傾向が強い

デロイトトーマツコンサルティングは、日・米・英・独の4カ国を対象に、携帯電話に関する「ゲーム利用」「テレビ視聴」「インターネット接続」時間の国別比較調査を行い、そのすべてで日本が1位であることを発表しました。

 

■スマートフォンをめぐり抜本的に変わる「少し先の未来」

2010年4月17日に開催されたAndroid開発者イベント「Android Developers Forum in Tokyo」では、Android開発者たちに向け、「少し先の未来」について多くの発言があった。