日本の闇を根底からトランプが破壊し、新たな日本国建設をしています!!
現在、日本各所でトランプ側とディープステート側の攻防が熾烈を極めています!!
米軍特殊部隊に「拠点」を次々と破壊されても、ディープステートとたちは閉鎖した施設を再建したり、開発しようとしていた拠点を急ピッチで開発して「アドレノクロム」の整備を進めています!!
トランプ側が日本国を掌握してしますと、日本国の「政財界2万人」、「芸能界5000人」、「一般20万人」が粛清されてしまいます!!
「人食い」は、許されません!!
日本国民の一人一人が、認識を新たにしてこの危機に対処しなくては、私たちは滅ぼされてしまいます!!
衰退する日本と世界の闇を考察します
私のブログに、ある大学生の方からコメントを頂いた。半年前に偶然私のブログを発見し、それから自分なりに調べ、世界で本当に起こっていることに目覚めたのだ、と。
以前も述べたが、私はこのブログの著作権を一切主張しないし、拡散は大歓迎だ。一
応楽天とアフィリエイト広告の契約を結んだことになっているが、楽天から未だ一円も貰ったことはない。当たり前だ。
私は紹介する本を殆どアフィリエイト広告契約を結んでないアマゾンで紹介しているのだからｗ
パソナこと人身売買組織“秘密結社越後屋”の首魁竹中と一緒に未来投資会議だか規制改革会議だかの民生議員をやっている三木谷の商売を手伝う気はさらさらない。
この学生の方がくれた感謝の言葉が最高の報酬だ。
それと同時に、まさにウォール街の工作員として竹中や小泉、財務省主計局系のエージェント、日銀工作員が押し進めた金融改革からアルゼンチンやギリシャなど破綻国家しか起用していないプライマリーバランス黒字化目標の設定、会社法改悪により外資へ日本企業株を大量に売り渡したような日本破壊工作の一環として、卒業時に700万もの借金を抱えなければならない奨学金という通名の学生サラ金の餌食になっている日本の大学生の方々に少しでも希望を持って貰いたいと私は考えている。
日本は世界一若者の自殺が多い国だ。これは自殺する若者が悪いのではない。
政府や官僚が若者を自殺に追い込むように誘導している、という事実に気付いてもらいたい。
これは事実上日本を支配している一部の外国勢力に彼らが協力していることの結果だ。
繰り返し言うが、日本は独立国家ではない。
その最高意思決定機関は在日米軍と霞が関官庁の事務次官で月2回開催される日米合同委員会である。
そして、コンピューターで全ての家電やネットシステムをつなぐ優秀なユビキタスというシステムを考えだしたり、クオーツという自動時計を発明したり、世界一高性能の自動車を造ったり、毎年ノーベル賞受賞者を出してしまうような日本国民に、一部のエリートの子弟しか十分な教育を与えられないよう、要望書という形で在日米軍側から出されたのが無償奨学金の廃止と高額な学資ローン制度だ。
何故か？日本人に最高の教育を与えたら欧米諸国は困るのだ。
1980年代、当時人口60億人の内、日本人1億人が世界の貿易と富の20％を握ってしまっていた。
今の中国のように15億人で20％のGDPではなくて、１億人で20％のGDPを占めていたのだ。
日本は最高品質の工業製品を作ってしまう。
これは他の工業国（欧米だが）には脅威だった。
だから彼らはニューヨークのプラザホテルに財務大臣だった竹下登を呼びつけ、アメリカのベイカー財務長官は竹下の襟首をつかんで恫喝し、1ドル360円だった為替相場を1ドル150円に一夜で変更させた。
これで欧米では300万円で買えた日本車が700万円になった。
だが、脅威はこれだけでおさまらなかった。
産業の米である半導体市場は日本が席巻しており、代替品がないほど高品質だった（今も日本製素材がなくて韓国の半導体産業が稼働停止状態になったことを考えたらわかるだろう）。
だから、私が過去記事で言及しているように、ケネディ暗殺の現場司令官だったジョージ・ブッシュ・シニアがCIA長官からレーガン政権の副大統領になり、さらに41代米大統領になった頃から本格的な日本潰しを行ったのだ。
ブッシュとその出身母体のCIAは1991年のソ連崩壊後に、日本を次のアメリカの敵国と認定し、今後は産業スパイに特化した活動を行うと議会証言まで行った。
そして彼らは日本の半導体や家電に100％の関税をかけ、日本の半導体メーカーは韓国や台湾の半導体メーカーに素材を提供して迂回輸出するしか方法がなくなったのだ。
元NSAの工作員だったというジョンパーキンス氏は著書「エコノミック・ヒットマン」の中で、ブッシュやCIAがパナマのノリエガ将軍排除のためのパナマ侵攻を行ったのは巷で言われているような麻薬絡みの問題ではない、と言っている。
その直接的原因は、ノリエガがパナマ運河のメンテナンスをアメリカの技術メーカーから日本の技術メーカーに乗り換えようとしたからだ、ということだ。
パナマ運河は愛国者トリホス将軍の交渉によってパナマ共和国に返還されることになり、運河を通行する船舶はパナマに3.5％の通行税を払わなければならなくなった。
トリホスはその代償として飛行機事故で暗殺された。
しかし、アメリカの技術メーカーがパナマ運河のメンテナンスを行う限り、アメリカはパナマ運河を支配し、払った通行税など取り戻せるのだ。
だが、後任のノリエガ将軍が、高い技術力を持ち、世界一の品質を誇った日本の技術メーカーに運河のメンテナンスを全て任せようとしたことが彼の命取りになった。
事実上米国とパナマは戦争になったのだ！
ノリエガを捕えたブッシュ・シニアは当然次の標的として、共犯とみなした日本に経済戦争を仕掛け、それがクリントン犯罪ファミリーや子ブッシュ、オバマらネオコン大統領を通して現在まで続いているということだ。
ブッシュ一族はケネディ暗殺の総司令官、ミスターCIA、アレン・ダレスと近く、共通しているのはナチス人脈と非常に近いということだ。
ブッシュ・シニアの父親プレスコット・ブッシュはナチスのパトロンをしていたウォール街の銀行家で、プレスコットは幼少のジョージ・ブッシュ・シニアを連れ、何とナチス副総統のマルチン・ボルマン、アウシュビッツで凄惨な人体実験を繰り返した死の医者、ヨーゼフ・メンゲレと仲良く記念撮影まで行っている。
アレン・ダレスはOSS(CIAの前身の戦時情報局)の欧州局長で、ナチス親衛隊SSの長官ハインリッヒ・ヒムラ―とは知己の関係だった。
アレン・ダレスは戦後CIA長官となると、対ソ諜報網を構築していたナチスのゲーレン機関の人間やゲシュタポ長官のハインリッヒ・ミュラーなどをバチカン経由でCIAに引き入れ、V1ロケット製造に携わっていた科学者たちをNASAに引き入れた。
さらにダレスは事実上アメリカの支配権をロスチャイルド家から与えられていたロックフェラー家当主のデビット・ロックフェラーのいとこである。
この人脈がケネディ暗殺の首謀者なのだ。
何故ユダヤ財閥のロックフェラーとナチスに近いブッシュやアレン・ダレスが徒党を組んでいるかというと、ロスチャイルド家が作ったイスラエルにヨーロッパのユダヤ人を植民させるために、ヒトラーのユダヤ人虐殺へ莫大な資金提供をしていたのが、他ならぬロスチャイルド、ロックフェラー、ヤコブ・シフらFRBを乗っ取ったグローバルユダヤ財閥だからだ。
ブッシュ家もその仲間なのだ。
そして、このケネディ暗殺人脈がジャパンハンドラーとして日本の真の意思決定機関である日米合同委員会を支配している。
CSIS(戦略国際問題研究所)がジャパンハンドラーの拠点だが、この機関はロックフェラー一族が所有するアメリカ影の政府CFR(外交問題評議会)の下部組織で、CSIS副理事長マイケル・グリーンバーグはCFRの上級顧問だ。
そしてCSISの日本支部の最高実力者であるリチャード・アーミテージはジョージ・ブッシュ・シニアの妻、バーバラ・ブッシュの従弟である。
しっかりとつながっているではないか？
またCIAはCFRの私兵のようなものであり、CIA工作員は軍用機でパスポート無しで日本から自由に出入国できる。
ベンジャミン・フルフォード氏によると、竹下元総理はアーミテージにアラスカ基地に連れていかれて拷問死させられ、氷詰めの死体になって日本の米軍基地に戻ってきたという。
これは大嘘!!
さらに橋本龍太郎元総理も、米国債の売却に言及したことから、一時米国株が大幅に下落したことがきっかけで殺されたという。
腸の痛みを訴えた際に橋本は掛かりつけの慶応病院ではなく、国立国際医療センターに運ばれ、腸の殆どを摘出されて敗血性ショックで死亡した。
一国の首相を言うことを聞かないから殺すなんて絶対に許されることではない！！
そしてCSISの日本の提携団体は日本財団傘下の東京財団で、初代理事長はあの竹中平蔵だ！
そして実績もないのに次期総理候補と言われる小泉進次郎はマイケル・グリーンバーグの秘書だった。
麻生が日本の水道事業をロスチャイルド系のヴェオリアに売り渡した会見で横にいた男がマイケル・グリーンバーグだ！
全てつながっているのだ！
日本を破壊するために！！
だが、上記のジャパンハンドラーたちは、2016年の大統領選で当然仲間であるネオコンのヒラリー支持を唱えていた。
もちろん彼らはアンチトランプ大統領派だ。
だが、ヒラリーやビル・クリントン、ブッシュJr、オバマら彼らの身内のネオコンの元大統領たちはピザゲートという小児性愛、人身売買、幼児・未成年者虐殺という大事件の真っ只中に容疑者としている。
海兵隊や特殊部隊がこれらの子供の救出にあたり、西海岸、東海岸にはコンフォートとマーシーという大型の病院船がこれら虐待された子らを収容し治療しているという。
クリントン財団やデンバーの地下基地はすでに爆破されたらしい。
すでにトランプ大統領就任から2年の間に、権勢を誇ったデビット・ロックフェラー、ジョージ・ブッシュ・シニア、ISを作ったとされるマケインが立て続けに死んでいるのだ。
これでもうジャパンハンドラーを含むネオコン、ユダヤロビーは終わりだ！
だからこそ、彼らは仏ロスチャイルドと中国共産党の合意で作られた生物兵器研究所からコロナウィルスを流出させた。
ビル・ゲイツが2015年以降、グローバルユダヤ財閥と300人委員会が作った国連機関WHOに巨額の献金をし、コロナウィルスのワクチンの特許を持っているということは、コロナウィルスを作ったのは彼だということだ。
つまり、言うまでもなくゲイツは1％の支配層、カバールの仲間だ。
たしか総理殺しのアーミテージも受勲していたはずだ。
さらに言おう。
安倍首相は満州国で5大権力者に数えられていた岸信介、A級戦犯でありながら不起訴になったCIA工作員の孫であり、この岸と前述のアレン・ダレスの兄、ジョン・フォスター・ダレスとの間で日米安保条約が調印された。
そしてこれが日米合同委員会の誕生となったのだ。GHQに代わって米軍により日本を運営するためだ。
この戦後初の首相は、ジャーディン・マセソン商会（これは明治維新で坂本竜馬を仲介に薩長に武器を売っていたグラバー商会の親会社）の横浜支店長、吉田健三の養子だ。
つまり、フリーメーソンの商社の支店長の養子だったから首相に祭り上げられた男なのだ。
CIAのエージェントとGHQ、フリーメーソンの傀儡の孫が現在首相と副首相をやっている。
これが偶然だろうか？？
つまり、日本の支配層は正真正銘トランプの敵なのだ。
そしてトランプは日本を核武装させて日米同盟を破棄するとはっきり言っていた。
これは日米合同委員会がウォール街やヨーロッパの国際金融資本に金を流すシステムに他ならないことを知っているということであり、トランプは2016年の大統領選ではっきりとクリントン財団と仲間の国際金融資本（グローバルユダヤ財閥）に対決宣言を出している。
そして自民党幹事長二階を窓口に北海道に静岡県以上の面積の土地を買い占めさせ、中国人植民、外国人参政権を獲得して自治区を作ろうしている中国共産党に対してもだ。
ディープステートと中国共産党双方に与している日本の支配層は間違いなく消される。
だから安倍も麻生も、財務省主計局派も全都市をロックダウンしておきながら補償資金を出さないのだ。
全ての情報が公開されて国民に裁かれるより、多くの国民が死んでくれた方が奴らには有難いからだ。
特にここ２年の政府の売国法案の可決は凄まじい。
種子法廃止はこれまで日本が官民挙げて改良してきたコシヒカリなどの優良穀物の種子の製法をグローバル企業に提供しなければならないだけでなく、政府の補助により低価格に抑えられていた穀物種子の大幅な値上げを認めたものだ。
これはロックフェラー財団傘下のモンサント（現バイエル）の遺伝子組み換え種子をベトナム戦争で使用された枯葉材を原料にしたラウンドアップという農薬とセットで日本の農家に売りつけ、日本の農業をモンサント社に売り渡すための法案だ。
しかも、日本国政府、すなわち自民・公明党はGW明けに家庭菜園による食料自給を禁止する種苗法も可決しようとしている。
遺伝子組み換え食品を長年にわたり体内に取り入れた場合、明らかに癌や奇形児の出産確率が高くなることはマウス実験でもう実証されているにも関わらずだ。
そしてフランスのアレキサンドル・ロスチャイルドを義理の息子に持っている麻生は仏ロスチャイルド系のヴェオリアに水道事業を売り渡したが、案の定私がこれまで懸念し、ブログでも再三警告してきたフッ素の混入をこの４月に認めた。
正確に言うと、厚生労働省が水道水に混入する汚染物質の基準を緩和し、微量のフッ素の混入が認められた。
つまりナチスが収容所のユダヤ人の逃亡や反抗を防ぐため、脳の認知能力や記憶力、判断力を低下させるために水道水に微量のフッ素を混入していたことと同じことを行おうとしているのだ！！
また、それより以前だが、公明党が推奨した子宮頸がんワクチンは在日朝鮮系の元都知事、舛添要一が厚生労働大臣だった時に迅速に承認され、痙攣や記憶障害を持つ多大な未成年女子の被害者を出した。
公明党の母体、創価学会会長の池田大作は韓国の民族服を着て韓国を日本の母なる国とまで言っていた男だ。
創価学会はフランスではカルトに認定されている。
これが日本の与党の母体なのだ。
しかも、コロナパンデミックを引き起こした疑惑を持たれているビル＆メリンダ財団の日本常駐代表は創価学会の柏倉美保子という人物だそうだ。
これは植民地を持っていた国家の支配のセオリー、分断支配、寡頭勢力による支配そのものを表している。
何故ディープステートがここまで日本人根絶やし計画を必死に実行しているのか、ここでは元ディープステート、300人委員会のインサイダーだったジョン・コールマン博士がジョージ・ブッシュ・ジュニアが大統領になった直後、3回も絶版になっている著作「300人委員会」の4回目の出版の際に、日本人への警告として前書きに「日本狩猟解禁」と記載されたここ数十年の出来事を記した。
だが、もっと根は深い。
我々は真実の歴史を意図的に教えられていないし、それは全ての日本人が知らなければならないものだ。
以上
自警団を各地に設立して、家族を守れ!!
日本国自立なくして、子供たちの輝かしい将来はない!!
TEL042-365-2728 FAX042-361-9202
住所、氏名。 電話番号を明記の上でFAXでお問い合わせください!!
多くの方たちから「行方不明の子供」の情報が送られてきます!!
敵わぬ敵ではあるが、身を挺して子供たちを守らなくてはならない!!
限りなく美しい国のために、そして民族のために屍と成りても闘わん!!
有志達392名が、参加したいとの希望がありましたが危険が伴いますので一部の方を除いて「声援」だけをお願いしました・・・感謝します!!
この「人食い問題」を、解決しない限り、私たちに安住の地はない!!
