健康寿命が重要

健康寿命とは介護を受けたり病気で寝たきりになったせずに、自立して生活でき、「日常生活に制限のない期間」をいう。

２０１０年男性の平均寿命は７９．５５歳、女性の平均寿命は８６．３０歳。

男性の健康寿命は７０．４２歳、女性の健康寿命は７３．６２歳。

６０、７０歳代になっても体力に応じて動き、病気にかかることなくすごせればと、誰もが願うことだが、健康寿命が「人が生まれてから亡くなるまでの平均寿命」より男性で９．１３年、女性で１２．６８年も短い。

この「日常生活に制限のある不健康な期間」が問題なのである。

この期間を短縮するためには、健康なうちに健康促進を図ることである。

自覚症状がなく健康と思っていても、早期がんなど深刻な病気を内在させている東洋医学でいう「未病」の人も多い。

手術など大がかりな医療に頼らない心身の状態が長く続ければ、国民一人一人の幸せに直結する。

今後、平均寿命の延伸に伴い、健康寿命との差が拡大すれば、医療費や介護受給費の多くを消費する期間が増大することになる。

疾病予防や健康増進、介護予防などによって、平均寿命と健康寿命の差を短縮することができれば、個人の生活の質（ＱＯＬ）の低下を防ぐとともに、社会保障負担の軽減ができる。

発症からも未病からも縁遠い健康状態を保つための関連する研究、および成果・対策を多くの人に周知する活動が重要である。

国は、社会保障費の確保だけを考えるのではなく、持続可能な社会保障制度にも資する新たな国民健康づくり運動が展開できる施策を講じることが急がれる。