画は小原古邨(おはら こそん)1877~1945 作
「鯉」です。
西日本を中心にしてまだ々暑さが続きますね。
北海道は抜けるような天になり、
風にも秋の気配が感じられるようになりました。
夏の疲れがたまっている方くれぐれも御自愛の程を。
さて、当ブログでもスパイ防止法制定は急務だと
申し上げておりますが、反面の動きとして
◆http://alternativereport1.seesaa.net/ より
日本版007・・発足 2007年08月15日
日本版007、スパイ組織が動き出した。
安倍首相は、首相就任直後米国を訪問しようとし、ブッシュに断られた。「先に中国にアイサツに行ってこい」と言われたのだ。
米国が日本より中国を重視するという、決定的な「政策転換」であった。
中国、北朝鮮を敵視し、米国との同盟関係に「頼る」という、日本の軍事、外交戦略が「完全に無効」になった瞬間である。米国を頼りにするという考えから抜けられない、大多数の「日本の政治家、有識者」は日本の国を滅ぼす。
中国、韓国は米国と同盟し、米国議会で日本の従軍慰安婦問題の非難決議を行った。中国、韓国、米国が同盟し「日本叩き」を始めているにも関わらず、日本の政治家、有識者達は、「米国を頼りにする」と言うのだ。ライオンに噛み付かれているにも関わらず、ライオンの頭を「いい子、いい子」と撫でているような物である。必ずライオンに食い殺されるであろう。
安倍は、こうした情勢変化に対応し情報収集するため、「米国のマネ」をして、首相に全情報が集中するNSC国家安全保障会議を作り、また日本版CIA構想を打ち出したが全く機能していない。
理由は2つある。
1つは、情報収集のプロが居ない。高校生段階から優秀な人材を選抜し、大学卒業時点で10ヶ国以上での外交官実務を経験し終わり、現地の政界、財界に多数の「友人」を作り、数ヶ国語を話す・・そうした優秀な外交官が数千人居り、さらにその中から優秀な人材を情報収集のプロとして育て、国務省、CIAに登用して行く米国とは、全く人材の「層」が異なる。
2番目は、役所同士の縄張り争いである。
米国の直系であり、米国に批判的な情報収集等行う能力が全く無い日本の警察庁=警視庁と外務省が、単に自分の縄張り意識とエゴで、日本版CIA構想を巡り「主導権争い」を行っている。「新しい情報収集ルートの開拓」どころか、お互いの欠点探しと首相への密告に終始している。国家を守る等という意識が皆無であり、元々そうした能力も無い。
現在、世界各国が互いの国の首相、閣僚の電話、メールを盗聴し30分刻みで相手国の政治家の動きを監視し合っている。どの国でも行っている事である。
日本の自衛隊にもこうした盗聴組織はある。当然、自衛隊も世界各国の首相、閣僚の電話の盗聴は行っている。それが常識である。
この日本の中で、最も優秀な諜報・スパイの自衛隊グループが、外務省の一部と連携し、独自の諜報組織を作り、動き始めた。安倍首相の作った無能なNSC、日本版CIA構想に「見切りを付け、単独発車」した形である。
この先、このグループは形式上、民間シンクタンクのような形を取るようだが、資金面を含め日本国家の強力なバックアップを受ける必要があるだろう。
小泉総理時代、長銀をツブシ、新生銀行(ブッシュの銀行)を作る際の資金の出所に疑いを持ち、調査していた経済学者、植草一秀が電車内でのチカンやデパートのエスカレーターでの「のぞき」行為で逮捕されたように、米国に逆らう人間を1人づつデッチアゲ逮捕し、社会から葬り去る事は極めて簡単である。日本国家の強力なバックアップ無しには、自衛隊の諜報関係者等、簡単に「始末」されてしまう。
安倍は、日本国家のために動き出したこうした有志を見殺しにするのか、本気でバックアップするのか?
安倍が鈍感で動かない場合を念頭に、このグループは英国の外務省の諜報部と連携する準備を行っている。複数のプランを持ち、AプランがダメならB、BがダメならC・・と瞬時に行動計画を変更する事は諜報の常識である。安倍が無能だからと言って絶望したり、挫折している暇は無い。
英国の外務省の諜報部は、007で有名な英国諜報組織MI6とは激しい対立関係にある。MI6がCIAを創立した歴史から、MI6=CIAと癒着している日本の外務省、自衛隊、警察庁とは全く別の情報ルートが、英国外務省、諜報部からは「拓けて」来る。米国の動きに疑いを持つ自衛隊グループとしては、正しい選択である(注1)。
米国の内情を探るため、英国外務省に「身売り」し英国の諜報能力を利用する。自力を付けた後、必要なら英国外務省を「切って捨てれば」良い。日本国家の強力なバックアップが無い以上、こうしたアクロバットを演じるしか無い。もちろんメンバーの個人個人は、英国から恨みを買い不幸な人生の終わり方をするであろう。自分の所属する社会を守るため、最初から「野垂れ死にする」覚悟でなければ諜報の仕事等出来ない。諜報分野で幸福な人生を送った者など、過去から現在まで誰1人としていない。
注1・・外務省、警察庁のエリート幹部は、全員CIAに留学し、そこで「下級工作員」として洗脳教育を受けて帰国してくる。CIAの洗脳教育を受けて来ないと、日本の外務省、警察庁では「出世」出来ない。日本の外務省、警察庁がCIAの下部機関であるという理由はそこにある。
・・・・・
21世紀の明石 元二郎(あかし もとじろう)が産まれますかね。
*明石(当時の階級は大佐)は日露戦争中に、参謀本部より当時の金額で100万円を工作資金としてロシア革命支援工作を画策。
彼は日露戦争中全般にわたり、ロシア国内の政情不安を画策してロシアの継戦を困難にし、日本の勝利に貢献した。彼の活躍は陸軍10個師団に相当するとも言われている。
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「鯉」です。
西日本を中心にしてまだ々暑さが続きますね。
北海道は抜けるような天になり、
風にも秋の気配が感じられるようになりました。
夏の疲れがたまっている方くれぐれも御自愛の程を。
さて、当ブログでもスパイ防止法制定は急務だと
申し上げておりますが、反面の動きとして
◆http://alternativereport1.seesaa.net/ より
日本版007・・発足 2007年08月15日
日本版007、スパイ組織が動き出した。
安倍首相は、首相就任直後米国を訪問しようとし、ブッシュに断られた。「先に中国にアイサツに行ってこい」と言われたのだ。
米国が日本より中国を重視するという、決定的な「政策転換」であった。
中国、北朝鮮を敵視し、米国との同盟関係に「頼る」という、日本の軍事、外交戦略が「完全に無効」になった瞬間である。米国を頼りにするという考えから抜けられない、大多数の「日本の政治家、有識者」は日本の国を滅ぼす。
中国、韓国は米国と同盟し、米国議会で日本の従軍慰安婦問題の非難決議を行った。中国、韓国、米国が同盟し「日本叩き」を始めているにも関わらず、日本の政治家、有識者達は、「米国を頼りにする」と言うのだ。ライオンに噛み付かれているにも関わらず、ライオンの頭を「いい子、いい子」と撫でているような物である。必ずライオンに食い殺されるであろう。
安倍は、こうした情勢変化に対応し情報収集するため、「米国のマネ」をして、首相に全情報が集中するNSC国家安全保障会議を作り、また日本版CIA構想を打ち出したが全く機能していない。
理由は2つある。
1つは、情報収集のプロが居ない。高校生段階から優秀な人材を選抜し、大学卒業時点で10ヶ国以上での外交官実務を経験し終わり、現地の政界、財界に多数の「友人」を作り、数ヶ国語を話す・・そうした優秀な外交官が数千人居り、さらにその中から優秀な人材を情報収集のプロとして育て、国務省、CIAに登用して行く米国とは、全く人材の「層」が異なる。
2番目は、役所同士の縄張り争いである。
米国の直系であり、米国に批判的な情報収集等行う能力が全く無い日本の警察庁=警視庁と外務省が、単に自分の縄張り意識とエゴで、日本版CIA構想を巡り「主導権争い」を行っている。「新しい情報収集ルートの開拓」どころか、お互いの欠点探しと首相への密告に終始している。国家を守る等という意識が皆無であり、元々そうした能力も無い。
現在、世界各国が互いの国の首相、閣僚の電話、メールを盗聴し30分刻みで相手国の政治家の動きを監視し合っている。どの国でも行っている事である。
日本の自衛隊にもこうした盗聴組織はある。当然、自衛隊も世界各国の首相、閣僚の電話の盗聴は行っている。それが常識である。
この日本の中で、最も優秀な諜報・スパイの自衛隊グループが、外務省の一部と連携し、独自の諜報組織を作り、動き始めた。安倍首相の作った無能なNSC、日本版CIA構想に「見切りを付け、単独発車」した形である。
この先、このグループは形式上、民間シンクタンクのような形を取るようだが、資金面を含め日本国家の強力なバックアップを受ける必要があるだろう。
小泉総理時代、長銀をツブシ、新生銀行(ブッシュの銀行)を作る際の資金の出所に疑いを持ち、調査していた経済学者、植草一秀が電車内でのチカンやデパートのエスカレーターでの「のぞき」行為で逮捕されたように、米国に逆らう人間を1人づつデッチアゲ逮捕し、社会から葬り去る事は極めて簡単である。日本国家の強力なバックアップ無しには、自衛隊の諜報関係者等、簡単に「始末」されてしまう。
安倍は、日本国家のために動き出したこうした有志を見殺しにするのか、本気でバックアップするのか?
安倍が鈍感で動かない場合を念頭に、このグループは英国の外務省の諜報部と連携する準備を行っている。複数のプランを持ち、AプランがダメならB、BがダメならC・・と瞬時に行動計画を変更する事は諜報の常識である。安倍が無能だからと言って絶望したり、挫折している暇は無い。
英国の外務省の諜報部は、007で有名な英国諜報組織MI6とは激しい対立関係にある。MI6がCIAを創立した歴史から、MI6=CIAと癒着している日本の外務省、自衛隊、警察庁とは全く別の情報ルートが、英国外務省、諜報部からは「拓けて」来る。米国の動きに疑いを持つ自衛隊グループとしては、正しい選択である(注1)。
米国の内情を探るため、英国外務省に「身売り」し英国の諜報能力を利用する。自力を付けた後、必要なら英国外務省を「切って捨てれば」良い。日本国家の強力なバックアップが無い以上、こうしたアクロバットを演じるしか無い。もちろんメンバーの個人個人は、英国から恨みを買い不幸な人生の終わり方をするであろう。自分の所属する社会を守るため、最初から「野垂れ死にする」覚悟でなければ諜報の仕事等出来ない。諜報分野で幸福な人生を送った者など、過去から現在まで誰1人としていない。
注1・・外務省、警察庁のエリート幹部は、全員CIAに留学し、そこで「下級工作員」として洗脳教育を受けて帰国してくる。CIAの洗脳教育を受けて来ないと、日本の外務省、警察庁では「出世」出来ない。日本の外務省、警察庁がCIAの下部機関であるという理由はそこにある。
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21世紀の明石 元二郎(あかし もとじろう)が産まれますかね。
*明石(当時の階級は大佐)は日露戦争中に、参謀本部より当時の金額で100万円を工作資金としてロシア革命支援工作を画策。
彼は日露戦争中全般にわたり、ロシア国内の政情不安を画策してロシアの継戦を困難にし、日本の勝利に貢献した。彼の活躍は陸軍10個師団に相当するとも言われている。
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