高性能エアコンと省エネで暖かい冬を

　大山が冠雪して寒気が例年以上なことから、今年の冬は寒いのでは？雪も降るのでは？という前評判ですがどうでしょうか？

　日本の各メーカーのエアコンも年々進化して人にやさしくなっています。

　２つのプロペラで２人それぞれの快適を、とか３０秒で高温風、　とか加湿もできちゃう！　とか床付近から温風を押し広げて、とか各社の売り文句を見れば日々、いろんな開発を研究されているんだなあと感心します。

　今回の画像はシャープさんのものですが、空気をきれいにするプラズマクラスターイオンが特長だそうです。

　こうしたエアコンは省エネ仕様ですが、あわせて設定温度を低めにしたり、部屋を退出する何分か前にエアコンを切るなど省エネ意識で冬の光熱費対策を行いたいですね。

火事の被害を大きくしないために

　週末から冷え込んで関東地方では初雪のようです。本格的な冬も近づいてきました。

　冬に気をつけたいのはやはり火災です。最近は屋内に火の元が少なくなってきていますが、逆に火災の恐ろしさが薄れていくことが懸念されています。
近年の傾向としては引き続きタバコやマッチ、ライターは火の元として多いものの、高齢者の部屋から、世帯からということも少なくありません。個室が多くなっていることから火災が大きくなってからの発見という傾向もあるようです。

　数年前から設置義務づけになっている住宅用火災警報器はこうした点からも火災を小さいうちにくい止めることが出来るものとして有効です。特に個部屋や台所にきちんと設置したいものです。一度設置したから安心というのではなく、点検もしましょう。中には電池式の警報器もあり、電池切れで警報がならないということにならないよう、注意が必要です。

地震保険

　このたびの鳥取県中部地震では家屋の被害が予想以上に多く、当惑された方も多いと思います。

　そして地震保険についても改めて考えてしまいます。
　ほとんどの保険は、家屋の損害に対象が限られ、全損、半損、一部損の分類になり、その保険金が掛け金の１００％、５０％、５％になっていること。半損の扱いになるには相当の壊れ方をしてないと対象にならないこと。保険もリスク対応をしなければならないのでこういう仕組みになってしまうんですね～。

　また、今回の地震ではなかったですが、地震が原因で発生した火災の場合は、地震保険に加入していないと火災保険の対象にはならないようです。

　そして、今年地震のあった熊本や鳥取は今まで地震が発生しないほうの地域でしたが、来年以降は係数が上がって保険金額も上がるみたいです。被災者の皆様も大変ですが、保険関係の皆様も地震があれば大変なんですね。

倉吉市で新築住まいを引渡しました

　震災対応も行っていますが、通常業務も同時進行です。
　倉吉市で行っていた新築工事がこのほど完成、無事に引渡を行いました。
　親子二世帯で暮らされるお住まいなので広いです。



　玄関には靴他の収納スペース。使い勝手を考慮しました。



　キッチンまわりもゆったりとしていて、家族で料理や食事が楽しめそうです。



　畳コーナーも設けました。



　蓄熱暖房で引渡時も暖まっていましたね。これからの季節に重宝しそうです。

　ご家族の皆様、お世話になりました。これからもよろしくお願いします。

家具の転倒防止に

　このたびの鳥取県中部地震は震度が６弱で、こうした揺れを初めて経験した人がほとんどだと思います。一番良く聞こえた声は、「家具が大幅にずれた」、いろんなものが倒れて室内が無茶苦茶になった」というものでした。

　幸い、死者は出なかったものの、阪神大震災では家具の下敷きになり亡くなられた方も多数にのぼったということです。家具はどう固定したらいいでしょうか。

　

　一番いいのは金具で固定する方法です。

　

　ヒモやゴム状のもので転倒を防ぐものもあります。

　

　天井から突っ張るタイプのものです。手軽につけられるタイプもありますが、長いものだったり、きちんと固定していないと大揺れした時に外れてしまうことがあるので気をつけましょう。

　

　大型テレビが棚から落ちて壊れたという声も聞きました。粘着型の転倒防止グッズもあります。

　今回紹介したものはホームセンターで手に入るものばかりです。DIYで災害の備えをしてみましょう。ご自分で難しいと思われる方のご相談にも応じております。

罹災（りさい）証明書

　震災被害の対応に追われています。
　被災家屋は鳥取県の発表で昨日現在１０，４７３件。ほとんどが一部損壊ですが申請が出てきたことで大幅に増えました。

　鳥取県中部には多くの工務店があり、対応していますが人的資源が少ないため、対応が間に合っていない状況です。近隣地域から応援に来てくださる方は有り難いですが、やはり中にはよからぬ業者もあるようで被災者の弱みにつけ込むやり口の情報も寄せられています。お気をつけください。

　公的な支援を受けるためには罹災（りさい）証明書の発行が必要です。国民健康保険や介護保険の減免にも証明書が必要です。各市町が窓口になっています。それぞれの自治体によって対応が若干異なるようですので窓口にお問い合わせいただく、あるいは直接お訪ねください。