オリンピックやパラリンピックなどの大きなスポーツイベントをやりきることは、大都市東京の安全性を世界に示すことになります。大きな大会は、都市の総合力を集結して初めて成功するイベントなのです。2020年は、都市として東京の実行能力の高さを世界に示す絶好の機会にもなります。スポーツイべントが世界の注目を集めるにつれ、テロ防止や事故の安全対策が不可欠になりました。観客や審判、そして選手を事件から守ることが、求められるわけです。さらに、最近ではイべントの参加者に不便をかけない最小の規制で、最大の効果のある対策が求められるようになりました。開催地は、大変な負担を負うことになります。でも、これを少ない事故で乗り切り、イベント参加者に最大の満足を提供することができれば、東京の都市としての実力は高く評価されることになります。それは、海外からの旅行者だけでなく、海外の資本も日本に入ってくることを意味します。
そこで、テロ防止や安全対策が円滑にいく方策を考えてみました。テロが頻発しているのは、イスラム圏が多いようです。エルサレム首都問題で、日本政府はアメリカと違う立場を表明しました。これは、オリンピックの開催国として良い判断でした。さらに、小池都知事はアラブに精通した政治家です。これも、大会には良いポイントになります。テロを刺激しないという環境が、大枠ではできたということです。
次に問題になるのは、対症療法になります。金属探知機で発見できないプラスティック爆弾はどうなるのかという不安があります。プラスティックやセラミックを検出する技術は進んでいます。金属探知機も大幅に小型化し、持ち運びができるようになっています。東京マラソンでは、事故を未然に防ぐために、「ランニングポリス」を導入しました。見せる警備でした。大会当日は、二つの機能を持つ自立走行型の警備ロボットが巡回することになるでしょう。小型化した金属探知機をロボットに持たせれば、競技会への危険物持ち込みを確認することができます。警備ロボットが巡回して集めたデータやSNSのデータを分析すれば、危険物の持ち込みやそのリスクを事前に知ることも可能です。
ドローン対策も、不可欠でしょう。現在市販されているドローンにGPSをセットすれば、爆弾も化学兵器も運べるという方がいます。正確無比に飛び回るドローンは、10万円程度の市販品を少し改造すればできるともいわれています。2020年までには、技術はさらに進むとされています。それでも、距離は4km以内で飛行時間30分程度の飛行能力でしょう。この能力に対する対策を考えることになります。ドローンの部品とスマホの部品は、類似性があります。これらの部品を購入したリストと過去の行動、そして交流サイトを分析していけば、ある程度のリスク低減処置がとれます。進入禁止の上空に不審ドローンが入れば、自動的に監視ドローンが飛び上がり、侵入機の機能を奪うことも可能になります。
オリンピックで獲得できるメダルには限りがあります。でも、オリンピックを契機にビジネスの未来を支えるアイデアが、いくらでも湧き出てくるでしょう。アイデアをビジネスに生かし、大会のレガシーとして活用していきたいものです。