■キャッシュバック終了の影響？ ランキングに大きな変化、au「SOL23」が急伸 (1/4)
総合ランキングはソフトバンク版「iPhone 5s」がトップだが、2位にau「Xperia Z1 SOL23」が先週の7位からジャンプアップ。「iPhone 5s」が1位から6位まで並んでいた状況が変わった。
ウィトラコメント： キャッシュバックの影響かどうかは分かりませんが販促の影響はありそうですね
■ソフトバンク、スマホ新料金を延期 ドコモ対策か
ソフトバンクモバイルは18日、21日から始める予定だったスマートフォン（スマホ）の新料金プランを延期すると発表した。新たな開始時期は未定。音声通話に定額制を取り入れるのが軸だったが、ＮＴＴドコモがスマホの新料金プランを６月から導入すると10日に発表したのを受けて対応策を練るためとみられる。
■ドコモ、LTE通話「VoLTE」6月開始 夏モデルで対応、新料金プランも (1/2)
ドコモの加藤社長は、「VoLTE」を6月から始めることを明らかに。また、新料金プラン「カケホーダイ」では、10時間以上の連続通話で回線を切断するという。
ウィトラコメント： 私はトラブル続出になると思っています
■日本通信のプランを選べる格安SIM「b-mobile X SIM」が4月25日からアップグレード
日本通信が提供する、プランを選べる格安SIMサービス「b-mobile X SIM」が4月25日からアップグレード。利用可能なデータ量や月額基本料をさらに使いやすく。
■14年Q1の米国スマホ市場、Androidがアクティベート率で首位に
米調査会社Consumer Intelligence Research Partners（CIRP）が現地時間2014年4月18日に公表した米国スマートフォン市場の調査によると、同年第1四半期（1～3月）に同国でアクティベートされたスマートフォンのOS別シェアは、米Googleの「Android」が53％で最も高く、これに米Appleの「iOS」が42％で続いた。そのほかのOSは、米Microsoftの「Windows Phone」とカナダBlackberryの「Blackberry OS」がそれぞれ1％、残りの3％は、主に通話を目的に利用されるベーシックフォンだった。
■インテル「ＩｏＴ」事業拡大 モバイル出遅れ挽回、新たな収益源に (1/2ページ)
米インテルは１７日、家電や自動車、産業機器など情報機器以外の多様なモノがインターネットとつながる「ＩｏＴ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ ｏｆ Ｔｈｉｎｇｓ）」について、接続されるデバイスが２０１５年までに１５０億台、２０年には５００億台に達すると予測した上で、車載向けを中心にＩｏＴ事業の拡大を図る方針を明らかにした。自社開発した超小型低消費チップ「エジソン」を軸に顧客のニーズに合わせた製品を展開する構えだ。
ウィトラコメント： Intelは技術力は高いのですが、価格も高いイメージがあって難しいです。安くすれば売れると思うのですが
■タイ携帯のＤＴＡＣ、ＬＴＥ実用化実験
トータル・アクセス・コミュニケーション（タイの携帯通信大手） ６月末をメドに開始予定の第４世代（４Ｇ）の高速データ通信（ＬＴＥ）サービスに向けて実用化実験を開始した。同社は「優れた成果を上げている」という。
■ZTE、中国国際航空による初の地上・航空機間ブロードバンド試験に技術支援を提供
通信機器、ネットワークソリューション、モバイル端末を提供するグローバル企業であるZTEコーポレーション（ZTE）は、中国国際航空が同社初の機内インターネット・サービスと乗客エクスペリエンスの試験を行う際に使用した地上・航空機間ブロードバンド・システムの独占サプライヤーとなりました。ZTEは技術支援とサービス支援も提供し、乗客にとって利便性の高い高速ブロードバンド・サービスのエクスペリエンスを実現しました。
■通話完全定額制「カケホーダイ」を導入するドコモの勝算
ドコモが、完全定額制の音声通話料金プラン「カケホーダイ」を６月から導入すると発表した。 ＬＴＥ網のＸｉ（クロッシィ）に対応したスマホの場合、既存プランでは基本料金月額７４３円（税抜き）に加え、従量制の音声通話料金（２０円／３０秒）がかかっていた。それが新プランでは、基本料金込みの２７００円（２年契約、税抜き）で、音声通話がどのキャリア相手にも時間無制限のかけ放題となる。ということは、ひと月で合計４９分以上通話すれば元が取れる勘定だ。
■スマホ販売のトラブル増加 電気通信契約にクーリングオフ導入 (1/2ページ)
総務省はスマートフォン（高機能携帯電話）や光回線といった通信サービスの販売について、クーリングオフ制度を導入する方針を固めた。スマホの販売合戦が過熱する一方で、高速データ通信「ＬＴＥ」のカバーエリアや通信速度に関するトラブル相談が増えていることに対応する。２０１５年の通常国会に電気通信事業法改正案を提出し、同年度中の導入を目指す。
