■Samsungも腕時計型デバイスを開発中 - 海外報道
韓国Samsung Electronicsは腕時計型のウェアラブル・デバイスの開発を進めているという噂がある。同種のデバイスはAppleも開発を進めているとの話があり、ウェアラブル・デバイスがモバイル市場の新たなカテゴリとして盛り上がるきっかけとなるかもしれない。
ウィトラコメント： Samsungならやりそうですね
■HTC、スマホ新機種の発売を数週間延期―部品不足で
スマートフォン（多機能携帯電話＝スマホ）大手の台湾・宏達国際電子（HTC）は部品不足などの影響でスマホの新機種「HTC One」の発売を延期する。同社役員が明らかにした。同機種は看板製品として期待されていただけに同社には痛手となりそうだ。
■イー・アクセス、「Pocket WiFi LTE（GL05P）」を3月28日に発売
イー・アクセスは、AnyDATA製のLTE対応モバイルWi-Fiルーター「Pocket WiFi LTE（GL05P）」を3月28日に発売する。
■ソニーモバイルの新型スマホ、LTE 4G 対応「Xperia SP」と“クラス最高カメラ”搭載「Xperia L」
ソニーモバイルコミュニケーションズは、新型 Android スマートフォンとして、LTE 4G による通信が可能な高性能モデル「Xperia SP」と、カメラ機能が特徴の「Xperia L」を発表した。いずれも、2013年第2四半期に世界各地で販売する予定。具体的な取り扱いキャリアは明らかにしていない。
■iPadのシェア1年で2割減! Android徐々に伸びる
MM総研は「タブレット端末に関する利用実態調査」を実施。その結果、OS別シェアではこの1年でiPadがシェアを下げ、Androidタブレットの普及が進んでいる。
■アンリツ純利益69％増、配当５円増に上げ 13年３月期
アンリツは19日、2013年３月期（国際会計基準）の連結純利益が前期比69％増の135億円になりそうだと発表した。従来予想は51％増の120億円だった。円安で為替差益が生じるほか、繰り延べ税金資産の回収可能性が高まり、税金費用が減少する。業績の上方修正を受けて、年間配当は前期比５円増の20円（従来予想は２円増の17円）に引き上げた。
ウィトラコメント： アンリツはしっかりしていますね。我々が３Gで頑張った効果はここに出ている
■米T-モバイルもいよいよ - LTEサービスを今月中に正式開始へ
米第4位の携帯通信事業者T-モバイル（T-Mobile USA）が、今月中にもLTEサービスの提供開始を発表することになりそうだ。
■今秋配分の２．５ギガヘルツ帯周波数 総務省、地域事業者を除外
総務省が今秋にも新たに配分するブロードバンド（高速大容量）無線通信用の２．５ギガヘルツ帯周波数は、全国規模で事業展開している通信事業者に割り当てられる見通しとなった。昨年１１月時点の利用希望事業者は１５社、２団体あったが、うち１２社がＣＡＴＶを含む地域通信事業者。これら地域通信事業者は２社に比べて通信量が格段に少なく、約９５％の市町村で提供されていないなど現行周波数の利用状況が低調だと判断したもようだ。同省は技術審査、電波監理審議会での検討などを経て今秋にも割り当てたい考え。
■三大キャリアのLTE回線速度は？ 五大都市圏で徹底チェック
iPhone5の登場とともに、全国各地で爆発的に広がっているLTE。各社のLTE動向から気になる回線速度はいま、どうなっているのだろうか？
■ZTE、ファーウェイとの訴訟に関する声明を発表
ZTEコーポレーションは、LTEおよび端末の特許に関してファーウェイ（華為技術）がマンハイム裁判所にZTEドイツ（ZTE Deutschland GmbH）を訴える訴状を提出していたことを報告します。3月15日に、ドイツのマンハイム裁判所は、LTE端末特許をZTEが侵害したとするファーウェイの訴えを棄却すると宣言しました。「鍵導出関数」特許侵害に関する同裁判所の判断に関しては、ZTEは上級裁判所に控訴します。ZTEは、ファーウェイが開始した訴訟の対象となるZTE製品が今回の訴状に関係するファーウェイの特許権を侵害していないことを確信しています。ドイツを含む世界でのZTEの事業運営に、この裁判所の判断が影響することはありません。
■これからの契約者獲得の重要なポイントに -- 携帯電話各社のコンテンツサービス戦略を読む
3月2日に、KDDI（au）が2012年3月から展開している「au スマートパス」が会員数500万人を達成した。1年で500万人というととても大きな成果だが、KDDI はサービス開始当初より「1年で500万人」を目標に掲げており、今回の500万会員突破は目標を予定通り達成したかたちだ。
■「ｉモード」の栄光、取り戻せるか
韓国・サムスン電子や米インテルなどが開発を進めるスマートフォン向け新OS（基本ソフト）「Tizen（タイゼン）」の採用を決めたNTTドコモ。かつてOSの開発競争で敗れた「敗者連合」による再挑戦でもある。米アップルの「iOS」と米グーグルの「Android（アンドロイド）」が支配するスマホ向けOSの市場に風穴を開けられるのか。「Firefox OS」など新たな勢力が台頭してくる中で、タイゼンは第3軸を形成できるのか。第1回目は粘り強い外交でサムスンとインテルの手を組ませることに成功したドコモの戦略を探る。
