図表1-2-2-35 世界放送／メディア関連端末・機器市場における地域別主要企業
ウィトラコメント：画像系端末の企業名です。日本勢以外では韓国のSamsung、LG、オランダのPhilips、カメラのKodak(アメリカ）がメジャーでしょう。
ウィトラコメント：画像系端末の企業名です。日本勢以外では韓国のSamsung、LG、オランダのPhilips、カメラのKodak(アメリカ）がメジャーでしょう。
■LTE、商用化へ前進――総務省、4キャリアに3.9Gの周波数帯割り当て
総務省は、ドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル、イー・モバイル、沖縄セルラーが申請していた3.9Gの基地局開設計画を認定した。各キャリアに割り当てる周波数帯も決まった。
ウィトラコメント： LTEの周波数が出ましたね。この１．５GHｚ、１．７GHｚ帯でLTEを認可したのは今のところ日本だけです。 ユーザー数の多いドコモが広い帯域を獲ったのはある意味当然と言えるでしょう。方式名がいろいろ上がっていますがどの方式でもよいということなのでしょうか？ HSPA系とLTE系は方式が大きく異なるので一度どちらかの方式を入れてしまえば変更するのは容易ではないと思います。その意味でソフトバンクとイーモバイルは最初HSPA系の技術を入れると言っているので、その時にどのくらいに周波数を使うかに興味があります。
■「3.9世代」携帯、設備投資４社で計１兆円超 総務省が承認
総務省は10日、ＮＴＴドコモなど携帯電話4社が申請していた「第3.9世代」と呼ばれる次世代携帯サービスの事業計画を認定したと発表した。2010年9月のイー・モバイルを皮切りに、各社は12年末までに順次サービスを始める。基地局などの整備に合計で1兆円超を投じ、14年度末までに合計約3600万人の加入を見込む。
ウィトラコメント： アメリカのベライゾンは１２MHｚのLTE用の周波数を獲得するためにオークションで１社で１兆円近く払っています。もちろん設備投資は別です。それに比べると日本の業界はケチ臭いですね。
■LTEのサービス像は？ 設備投資の内訳は？---携帯各社トップが3.9G移行について説明
携帯電話事業者4グループの3.9G参入決定を受け，2009年6月10日，総務大臣から各社へ免許の認定式が行われた。NTTドコモの山田隆持社長，ソフトバンクモバイルの孫正義社長，KDDIの小野寺正社長兼会長，イー・モバイルのエリック・ガン社長兼COOは，認定式後にそろって報道関係者の囲み取材に応じた。4グループへの周波数追加割り当てで一件落着しただけに，終始なごやかなムードで各社トップが質問に答えた。
ウィトラコメント： サービス開始時期は遅いですが設備投資計画はKDDIが最も積極的です。LTEの普及はKDDIに引っ張られることになると思います。ドコモはKDDIの様子を見ながら設備投資の計画を見直していくつもりでしょう。
NTTドコモは10日、出資先のタタ・テレサービシズ（TTSL、インド・ムンバイ市）が「TATA DOCOMO」のブランド名で、第2世代（2G）携帯電話の通信方式であるGSMによる携帯電話事業を月内にインドで始めると発表した。南部地域から提供を開始し、インド全体に広げていく計画。
ウィトラコメント： TATAはCDMAのオペレータなのでおかしいなと思っていたのですが、やはりGSMがドコモの狙いだったのですね。しかしドコモにはGSMの技術的ノウハウはあまりないはずです。ドコモのやっているWCDMAはGSMの発展形という位置づけになっているので運用面ではつながっていると思いますが、ドコモにとってもこれから勉強という側面が強いでしょう。
■［Interop 2009］NTTとNTTドコモ，動画の電子透かしシステムを参考展示
NTTとNTTドコモは，2009年6月10～12日に幕張メッセで開催されている「Interop Tokyo 2009」の展示会で，動画の電子透かしシステム「モバイル動画透かしサイネージサービス」を参考展示した。
■携帯向けのメール配信サーバーに新版，Linuxに加えてWindows版を提供
HDEは2009年6月10日，携帯電話に対して効率よくメールを配信するためのサーバー・ソフトの新版「HDE Mobile MTA 3」を発表した。新版では，稼働OSとして，これまでのLinuxに加え，Windows Server 2008でも動作するようにした。6月17日に販売開始する。価格は，1サーバーあたり税込み210万円。
■2013年にはモバイルテレビ加入者の過半数がアジア太平洋地域に
インドの調査会社RNCOS社は出版レポート「世界のモバイルテレビ市場予測:市場概況と主要国/地域別の2013年までの予測 - Global Mobile TV Forecast to 2013」のプレスリリースにおいて、中国、日本、韓国、インドなどの国々でモバイルテレビの技術が急速に発展し、2013年末には世界のモバイルテレビ加入者数の50％以上をアジア太平洋地域が占めるようになるという予測結果を発表しました。