アメリカの食品の何もかもが汚染されており安全な食品がない!!
そんな危険食品が、大量に日本に入ってくる!!
こんな食品を買うな!!
そう、それこそが焼肉の甘い罠。
鶏肉も豚肉も危ない!!
身体が疲れているとき、精神的に落ち込んだときに
「よし、焼肉でも食べて元気つけるか」
と考えることはありませんか？
それも焼肉の幻想的な罠。
焼肉店のカップルは……、という噂を信じていませんか？
EUでは輸入禁止、米国産「ホルモン牛」に発がんリスクの危険!!
米国産牛の発がんリスク懸念!!
目前に迫った日米貿易協定の締結。
じつはこの協定によって、日本の食と安全が危機的状況に追い込まれる。
特に懸念されるのが“ホルモン牛”によるがん激増のリスクなのだ。
「今回の日米貿易協定は、米国が欲しいものだけを取って、日本は失うだけの結果に終わりました。」
日本はそれを避けるために、それ以外のことはすべて受け入れます。
という交渉をしてしまったのですから滅茶苦茶です。
15年、日本と米国を含む12カ国で合意した環太平洋パートナーシップ協定（TPP）。
17年にトランプ大統領が誕生したことで、米国は一方的にTPPを離脱し、日本に2国間の貿易協定を結ぶように迫ってきた。
すでに発表されている日米貿易協定の合意内容によると、米国産牛肉にかけられている関税を現行の38.5％から段階的に9％まで引き下げられることになります。
さらに、豚肉は低価格品の従量税を現行の1キロ482円から段階的に50円まで下げ、高価格品の関税は現在の4.3％から最終的には撤廃されます。
政府は日米貿易協定の内容が「TPP水準」であることを強調しているが、TPPに盛り込まれている自動車の関税の将来的な撤廃は見送りにされてしまいました。
さらに、中国との関係悪化で、米国内でだぶついているとうもろこし250万トンを購入させられるというオマケもついた。
まさに日本は一方的に“失うだけの結果”に終わったのですから、国益を大いに損なってきました!!
貿易交渉では農林水産省は完全に排除されました。
今の安倍政権を裏で動かしているのは経済産業省です・・・。
自分たちの天下り先である自動車、鉄鋼などの関連産業を守り、利益を増やすためだけに、食料や農業分野を米国に差し出してしまったのです。
ほかにも乳製品、小麦、大豆など、米国産農産物への市場開放が一層進むことは避けられない事態になっています・・・。
踏んだり蹴ったりです!!
米国産牛肉の関税が大幅に引き下げられると、これまで以上に輸入量は増え、低価格の米国産牛肉が国内市場で大量に売られることになる。
そこで懸念されるのが「ホルモン牛」問題です。
1950年代から、米国のほとんどの肉牛にエストロゲンなどのホルモン剤が投与されています。
これらのホルモンが、牛肉に残留していた場合、発がん性が懸念されるのです。
とくにエストロゲンの一種、エストラジオールの発がん性については、乳がん、子宮内膜がん、卵巣がんのリスクを上昇させることが、疫学的に証明されています。
米国ではじつに90％以上の肉牛に“肥育ホルモン剤”と呼ばれるホルモンが投与されているという。この薬剤を使うと牛は早く太り、普通に飼育した牛よりも数カ月も早く出荷できる。
肥育ホルモン剤は日本国内で育てられる肉牛には使用されていないが、これを使用した牛肉はすでに
米国内から輸入されており、市場に多く出回っています。
この肥育ホルモン剤が牛肉に微量でも残留したまま体内に取り込まれると、内分泌系がかく乱されて、さまざまな健康被害が起きやすくなる危険性があります。
自律神経系や免疫系にも影響を及ぼします。
とくに危険性が指摘されているのが、乳がんです!!
ヨーロッパでは、’88年に当時“成長ホルモン剤”と呼ばれていたこれらの薬剤の使用を禁止。
’89年からはホルモン剤が使用された牛肉の輸入を全面禁止しになりました。
「EUは今でも輸入禁止です。
米国も圧力をかけていますが、危険性が疑われるものは輸入しないという方針を貫いています。
だから米国にとって日本は、いい市場だということになるのです。
何でも食べますから・・・。
“米国産ホルモン牛”の輸入を禁止してから7年で、EU内で乳がんの死亡率が、多い国では45％減ったという研究報告が学会誌に出ました。
・アイスランドはマイナス44.5％、
・イングランド・ウェールズはマイナス34.9％、
・スペインはマイナス26.8％、
・ノルウェーはマイナス24.3％。
市販の和牛と米国産牛のエストロゲン残留濃度を計測して比較。
・赤身部分で米国産牛肉は和牛の600倍、
・脂身では140倍
のエストロゲンが残留していることがわかりました。
肥育ホルモン剤が使われていない国産牛肉や豚肉を食べればいいと思うかもしれないが、現在国産牛肉の自給率は36％、豚肉は48％と、国内生産は年々減少傾向なのです。
このままだと’35年に牛肉の自給率が16％。豚肉の自給率は11％にまで下がると試算しています。
このまま自給率が下がれば、スーパーなどの食品売場には、化学物質や、遺伝子組み換え輸入品だらけの状態になってしまい国民総癌時代が到来するでしょう。
牛肉、豚肉に限らず、安全な食品が「ない」状態がはじまっています。
米国の乳製品もこれから国内にどんどん入ってきます。
米国の乳牛には、エストロゲンとは別の遺伝子組み換えのホルモンが投与されていますので、このホルモンも、乳がん発症リスクを何倍も高めるという論文があります。
輸入が増えれば、国内の生乳、乳製品はますます売れなくなり、酪農家が廃業に追い込まれて行きます。
私たち消費者はどうするべきなのだろうか。
これ以上“食の安全”が売り渡されないために、米国との交渉を国民が注視していく必要があります。
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