柴田トヨさん： ９９歳の詩人 『くじけないで』作者 普通の主婦が９１歳から詩作 宇都宮で１人暮らし

昨日の朝日新聞に、「ひと　柴田トヨさん（９９）　初の詩集が１００万部を突破した」という記事がありました。

普通の女性が９１歳で詩を作り始め、９９歳の現在は宇都宮で１人暮らしをしながら、詩集『くじけないで』は１００万部を突破したのだそうです。

柴田さんは、９１歳のときに、息子さんに勧められて詩を作り始めました。

息子さんと２人で、詩作りに夢中になり、だんだん読者が増えてきました。

昨年の春に、初めての詩集『くじけないで』が出版されました。

１００万部を突破し、９９歳の詩人の素顔を知ろうとマスコミなど多くの人が訊ねてきます。

柴田さんは、宇都宮の自宅で１人暮らしです。
朝と夕にヘルパーさんが来てくれます。

毎朝、お化粧もします。

詩作は、昼間に浮かんだいい言葉をメモしておいて、夜、眠れないときに行うそうです。

「栄養とって、くだらないこと考えないで、楽しいことを考えて暮らしていこうと。
くじけないでって、人にも言っているんだから」　　ということです。
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『くじけないで』という詩集が人気で、作者は高齢の女性だというのはテレビ等で聞いていました。

９１歳で詩作を始め、しかも、宇都宮の自宅で１人暮らしなのですね。

書店に行くと、売れ筋本のコーナーに平済みにされ、柴田さんの写真が紹介されていたりします。

手に取って読んだとき、

お医者さんはどうして「今日は何日ですか」「今日は何曜日ですか」としか聞かないの。
私はもっと、世の中で起きたことを話したいのに。

といった趣旨の詩があり、印象に残っています。

どんな方なのだろうと、「柴田トヨ」さんで見てみると、

「【話の肖像画】くじけないで（上）詩人・柴田トヨ」という産経新聞の記事がありました。
（http://sankei.jp.msn.com/life/news/110106/art11010618410011-n1.htm参照）

２０１１年１月４日の記事です。

柴田さんは、１９１１（明治４４）年、栃木市生まれ。

詩を書いたのは、腰を痛めて好きな踊りができなくなって、ふさぎ込んでいたときに息子さんがすすめてくれたから。

産経新聞「朝の詩」の常連投稿者になり、一昨年秋、自費出版した小冊子『くじけないで』が話題となりました。
昨年春、飛鳥新社から同名の処女詩集を出版したということです。

「「ボケたくない」という気持ちが強かった。
それが今はこうして話題になり、多くの人に支えられて生きている。

人生って、何が起こるかわかりません」ということです。


若いときから詩人だったわけではなく、主婦、子育てを全力でやり、高齢になって「ボケたくない」と踊りや詩作と目の前のことを一生懸命することで、新しい世界が開けたということに心が動かされました。

「セイ」： インドネシアの食材 赤い燻製肉 豚３頭分が６時間で売り切れの食堂 ブログにも

昨日の朝日新聞に、「食材　セイ　クパン（インドネシア）　燻製、牛だって豚だって」という記事がありました。

アジアの興味深い食材を紹介するコーナーです。

インドネシアでは、牛肉や豚肉を、コサンビという香りがいい木で燻製にした「セイ」が人気なのだそうです。

記者の方が、ティモール島のクパンの市場に行ってみました。

市場で１２年、「セイ」を売っている人によると、おいしい「セイ」のコツは「血をよく抜いてあること」です。

肉を細長く切り、塩をすり込み、７時間ほどつるして血を抜きます。
コサンビという木（カシの一種）で燻製にすると、火力が強く、煙は少な目で、いい香りがつきます。

食堂「ぺトラ」は、人気の店で、セイ定食（セイ、野菜、ご飯）は、約１０００円（１万ルピア）です。

朝９時に開店し、豚３頭分の「セイ」を約６時間で売り切るということです。
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燻製肉がそんなに人気なんですね。

市場でセイを売っている写真がありました。

かごに巨大なソーセージのようにつながった「セイ」が入っていて、はかり（肉屋さんにあるタイプ）にとぐろをまくように乗せ、量り売りをしています。

肉は予想に反して赤く、記事には「きれいな赤い色をしているのが良いセイ」と書かれていました。

新鮮なスモークトハムのような感じなのでしょうか。

「セイ　燻製肉　インドネシア」で見てみても、まだサイトなど出てこないので、有名になっていないのかもしれません。


「燻製　インドネシア　クパン」で検索してみました。

「芳野未央のアロール島紀行「ウォーレス線を越えろ！」Ke Pulau Alor, NTT」というブログがありました。
（http://grahabudayaindonesia.at.webry.info/201011/article_17.html参照）

２０１０年１１月１７日に、インドネシアを旅行されています。

「食堂は、木立の中の小屋で、ナシ・セイ(Nasi Sei)という豚肉のからあげご飯のほぼ専門店」と写真もあります。

「クパンの伝統料理らしい。

軽く燻製にした豚肉を油で揚げたようなもの（もしくは、油をたっぷり引きながら炭火焼した？）と、野菜のウラブ（和え物）2種類、豚の中身スープ。スープはあっさり塩味。全体に辛くはない。サンバルはお好みで。とても美味しかった」と書かれていました。

結構珍しいものまで、実際に行かれた方が日本語で写真つきのブログにされているんですね。

食堂の雰囲気（庶民的でリラックスしている）まで伝わってくる写真です。

今回の「セイ」は、どうして赤いまま燻製にできるのか、日本で似たものがあるのか知りたいと思いました。

ウィキペディアの「燻製」には、

「燻煙により煙中の殺菌成分が食品に浸透すると同時に、長時間の燻煙によって食品の水分量が減少することで起きる水分活性の低下により保存性が高まる。

また、下処理として塩水に漬けられる場合が多く、これによる脱水・加塩も保存性の向上に寄与している」

とあり、燻製にすることで、保存食になると説明されていました。

主婦年金救済： 未納分を全額払ってもらったら？ 「～でなければならない」をはずしてスッキリしては

昨日の朝日新聞に、「主婦年金救済　見直しも　厚生相、一時停止を表明」という記事がありました。

夫がサラリーマンを辞めたら、専業主婦は国民年金に入って保険料を払う必要があるのですが、忘れていた人は直近２年分を払えばチャラにする「救済」が、批判されているのだそうです。

３月２４日の衆院予算委員会で、細川厚生労働相が「救済」を「保留する」と発言しました。

この「救済」は、今年１月にスタートしました。

サラリーマンだった夫が脱サラなどした場合、専業主婦の妻は、自分も国民年金に入り、保険料を払う必要があります。

これを知らなかったり、忘れていて、「切り替え」をしないで国民年金の保険料を払っていない人が数十万～１００万人いるのだそうです。

この人たちに、「直近２年分」の保険料を納めれば、それ以前は納めたものとみなすという「救済」を始めました。

１月３０日までに、２３３１人が適用を受けました。

ところが、ちゃんと「切り替え」手続きをした人は、未納があったら未納のままです。
不公平だという意見が出ました。

細川厚生労働相は、

「手続きはすべて保留する。次回の（総務省の）年金業務監視委員会の結論を踏まえ、今後の取り扱いを決めたい」ということです。
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ものすごく基本的なことを聞きますが、未納分を全部払ってもらえばいいのではないでしょうか。

「直近２年分」というのは、年金についての規定がそうなっているのなら、その規定を変えてはいかがでしょう。

どうして「直近２年分」と決められているのかも、不思議です。

書類上、事務手続き上の理由があるのでしょうか。

それと関連して、年金未納が問題になるとき、その分を後からでも払えばクリアとすれば、もっと簡単になるように思うのですが。


「年金未納　直近２年分」で見てみると、

「asahi.com（朝日新聞社）：年金切り替え漏れ救済へ 夫退職の主婦ら、2 ...」という朝日新聞の記事がありました。
（http://www.asahi.com/health/news/TKY201012300271.html参照）

２０１０年１２月３０日の記事です。

「国会では過去１０年分の後払いを認める法案が継続審議中」とありました。


「１０年分の後払い」で検索すると、

「asahi.com（朝日新聞社）：国民年金保険料10年分の後払い可能に 民自 ...」という朝日新聞の記事が最初に出てきました。
（http://www.asahi.com/politics/update/1112/TKY201011120547.html参照）

２０１０年１１月１２日の記事です。

「民主党政権は、先の通常国会にこの法案を提出。

ただ、後払いできる期間を「無期限」としていたことに、自民党は「４０年に４回納めればいいことになれば、モラルハザードを引き起こす」と反対していた」とありました。

モラルハザードとは、どういう意味でしょう？

払えるときに払えばいいのではと思います。

「～でなければならない」はなるべく減らし、フレキシブルにすることで年金がもらえない人を少しでも減らすほうがいいのではと考えました。

テレビ広告費： ６年ぶり増加↑ １兆７３２１億円 新聞の一面広告は日経新聞が５０００万円

昨日の朝日新聞に、「テレビ広告費、６年ぶり増　２０１０年　全体は３年連続減」という記事がありました。

２０１０年は、テレビの広告費が６年ぶりに増加していたのだそうです。

電通が、２０１０年の日本の広告費についてまとめました。

テレビの広告費は、１兆７３２１億円（前年比１．１％増）でした。

増加したのは、６年ぶりです。
情報・通信、化粧品、自動車関連企業のＣＭが好調でした。

今年に入っても積極的にＣＭを出す企業が目立っています。
「テレビの広告費は底を打った」（電通）

新聞の広告費は、６３９６億円（前年比５．１％減）でした。

雑誌の広告費は、２７３３億円（前年比９．９％減）
ラジオの広告費は、１２９９億円（前年比２．２％験）

新聞、雑誌、ラジオからネットへと、企業が比重を移していることが背景にあるそうです。

ネットの広告費は、７７４７億円（前年比９．６％増）です。
携帯電話のモバイル、検索結果に連動する方式が伸びている　　ということです。
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テレビの広告費が増えたのですね。

テレビ業界は、スポンサーの広告費が少なく、番組作りが大変だと聞いていました。

広告費が増えると、番組も余裕のあるものが増えるのではと期待します。

電通のホームページに行ってみました。
（http://www.dentsu.co.jp/参照）

ニュースリリースに、「2011.02.23 2010年の日本の広告費は5兆8,427億円、前年比1.3％減 [PDF] 」がありました。
（http://www.dentsu.co.jp/news/release/2011/pdf/2011019-0223.pdf参照）

広告費は、２００４～２００７年は順調に増えていたが、２００８年のリーマン・ショックで減少したそうです。

減少幅はだんだん小さくなり、２０１０年はだいぶ回復したとあります。

業種別の分析もあり、

「情報・通信」　インターネット関連大幅増加
「ファッション・アクセサリー」　婦人服、紳士服、ジーンズが好調
「化粧品・トイレタリー」　ヘアケア、メイクアップ化粧品が増加　　とありました。


「広告費」で見てみると、

「新聞・テレビ等の広告料金」というサイトがありました。
（http://www.777money.com/torivia/torivia2.htm参照）

新聞の一面広告が、日経新聞は５０００万円、他紙は２０００～４０００万円

電車の中吊り広告は、山手線が２日間で１８０万円

インターネット・Googleアドワーズ広告 １クリック７円から


具体的に値段を知ることができ、興味深く思いました。
５０００万円はすごいですね。

小野善康さん： 「減税で経済が拡大」は錯覚 ちょっと見よさそうで、にっちもさっちもいかなくなる

昨日の朝日新聞に、「ザ・コラム　「減税は経済拡大」は錯覚だ　河村市長再選」という記事がありました。

時事問題に、著名な方が意見を述べるコーナーです。

大阪大学フェローの小野善康さんは、「減税すれば、経済が拡大する」という考えは、錯覚だという考えなのだそうです。

名古屋市長選挙で、河村たかしさん（市民税減税を主張）が勝利しました。

「減税」が、本当に市民のためになるのかを考えてみよう　　と提案されています。

減税すると、市の税源は減ります。
議員報酬を減らすだけでは補えませんので、公共サービスを減らすことになります。

したがって、「公共サービスの減少を補うだけの経済拡大が、減税によって発生するか」が焦点になります。

小野さんは「減税で、経済は拡大しない」と説明されます。

それは、例えば１億円の税負担を７千万円に減らすとします。
市民は３千万円助かりますが、公共支出も３千万円減ります。

その分、介護サービス・教育で働く人、公共事業のコンクリート代に含まれる砂利や石灰石を掘った人への給料が減る。

削減した分は、誰かの給料が減り、介護や教育のサービスが減るのだそうです。

経済の再分配が、経済の拡大効果を生むのは、「消費傾向の低い人」から「消費傾向の高い人」に再分配される場合です。

就業者から失業者への再配分はその１例です。

その場合でも、直接お金を渡すより、少しでも役に立つ仕事をしてもらって給与で渡すほうがよい。

総消費が増える上に、公共サービスが提供され、国民の便益になる。
雇用も拡大するから、消費をさらに刺激する　　ということです。
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なるほどと読みました。

何となくそうじゃないかと考えていたことを、明確に（記事にはもっと長い説明があります）説明され、理解できました。


昨日の朝日新聞政治面には、「減税とはしゃぐより、市債減らせば」という与謝野経済財政相の発言の記事もありました。

与謝野さんも、名古屋市の河村市長が減税を主張することに疑問を感じられるのだそうです。

河村さんは、市民税の１０％恒久減税や市議報酬の半減を公約にして、再選されました。

与謝野さんは、河村さんの主張で減る一般会計が２％（約１８５億円）であるのに対し、名古屋市の市債（借金）残高は１兆８千億円であることに気がついてほしいと話されます。

「減税日本などどいってはしゃいでいるよりは、市の地方債を減らすことに使うべきであったと思う」ということです。


与謝野さんの意見に私も同感です。

ちょっと見、市民、国民のために見える減税を続けてきたことで、借金が膨らみ、にっちもさっちもいかない状況になったのは、名古屋市も日本も同じです。

アンケート１００％回収の理由： １．表書き、２．締切日、３．電話、４．未達対応、５．「奥の手」

昨日の朝日新聞夕刊に、「窓　論説委員室から　１００％の舞台裏」という記事がありました。

論説委員の方が、交代で、専門分野の興味深い話題を書かれるコーナーです。

論説委員さんが参加した全国自治体議会アンケート（１月に実施）で、回収率１００％だったのだそうです。

全国の１７９７議会を対象に、質問は郵送、回答はファックスで答えてもらうものです。

１００％になれた理由は５つあると説明されます。

理由１　封筒に「アンケート在中　よろしくお願いします」と書きました。

　　　　他の郵便物と区別してもらうためです。

理由２　自治体を３グループに分け、締切日を３日に分けました。

　　　　ファックスのパンクを避けるためです。

理由３　「あすが締め切りです」と電話をかけた。

　　　　締め切りを３日に分けたことで、可能になりました。

理由４　電話することで「届いていない」という自治体が多数あることが分かった。

　　　　すぐに再送しました。

理由５　最後まで未回収だった自治体（小さな町や村が多い）には「奥の手」を使ったそうです。

お願いの電話に、「アンケートはみんな断っている」「朝日新聞はとっていない」と議会事務局長は答えました。
役場の職員はそうでも、議員は各地の議会批判を気にしているだろう。

議会の議長に直接電話をしてみると、効果絶大、すぐに次々に返事が来た　　ということです。
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なるほどと、楽しく読みました。

自分がアンケートをするときに参考にしたいですし、このアンケートに関わった方たちの意気込みや工夫が感じれらました。

「困った」とき、「じゃあ、どうしたらいいのか」と考えていらっしゃいます。
締め切りを３日にするのは、「作戦」を立てて臨んだという印象です。

アンケートの回収１００％は、対象が少数の場合でもなかなか難しいものです。
まして、対象が１８００近くて実現できたのは、驚きです。

アンケートでは、どういうことがあるのでしょう。

「アンケート」で見てみました。

ウィキペディアが最初に出てきました。

アンケートは、フランス語の「enquête」がもとになっていて、英語だと「Questionnaire」なのだそうです。

「アンケート」を作るソフトの紹介サイトが、３つほどありました。

「アンケートツクレール」というサイトでは、無料でアンケートが簡単に作成できるソフトをダウンロードできると説明されています。
（http://enq-maker.com/参照）

このサイトは、どこから収入を得て、どういう目的でソフトを提供しているのだろうと不思議に思いました。
携帯からも閲覧・回答できる　　と書かれていました。

「アンケート」のニュース検索結果もありました。

「信頼に疑問の「世論調査」 名称を「在宅者アンケート」に！‎」という記事があり、興味を感じて読んでみました。
（http://www.news-postseven.com/archives/20110222_13266.html参照）

ＮＥＷＳポストセブンというニュースサイトの記事です。

新聞などのアンケート結果を「世論調査」と書いているのは、「共同電話リサーチ」とか「朝日在宅者アンケート」と、内容が分かる表記にしたほうがいいのではという窪田順生さんの考えを紹介されています。

典型的な例として、「「新聞は必要」92％　本社全国世論調査　（読売新聞2010年10月15日付）」が示されていました。


この意見は、私も賛成です。

２月２１日朝日新聞朝刊１面にあった「本社世論調査」も「早く辞任を　４９％」という見出しでした。

よく読むと、「民主党支持者は６０％が続けてほしい」と答えていて、他党支持者が辞任をと答えていたのでした。

キリスト教： 人気↑ 雑誌の特集１３万部が完売、本も 「人の役に立ちたい、人に会いたい、ボランティア」

昨日の朝日新聞に、「読まれるキリスト教　特集の雑誌・書籍　相次ぎ刊行　１１万部、２週間で完売」という記事がありました。

出版の世界で、今、キリスト教が人気で、特集した雑誌や本が完売したりしているのだそうです。

最初にその傾向が見られたのは、昨年の３月です。

雑誌「ＰＥＮ」が、特集「完全保存版　キリスト教とは何か。」をしたところ、初版１１万部を２週間でほぼ完売しました。

昨年５月に、別冊（特集を増補）を発売したところ、初版１３万部を完売しました。
通常は書店で売れる雑誌ですが、キリスト教特集はコンビニでも売れる特徴がありました。

季刊誌「考える人」も「はじめて読む聖書」特集をし、好評で早期に完売しました。

ムック「キリスト教を知りたい」（昨年６月）
新書『新約聖書Ⅰ』、『新約聖書Ⅱ』（昨年１０～１１月）　　が発売されました。

「日経おとなのＯＦＦ」も、最新号で「聖書入門」を組んでいます。

なぜキリスト教企画が売れるのでしょう。

宗教学者の島田裕巳さんは、
「宗教心の薄い日本人にとって宗教への関心ではなく、『なぜこんなに真剣にキリスト教なる宗教を信じる人がいるのか』という関心です。

ミステリー小説への関心に近い」と解説されます。

作家の江上剛さんは、時代の閉塞感と「言葉」がカギだと説明されます。

「（元首相の）小泉さんおワンフレーズは印象的だったが、イエスの言葉も歯切れがよい、いわば究極のワンフレーズ。

政治も経済もリーダー不在の時代に、迷いを消してくれるものが聖書にはあるだろう、という期待の表れではないか」　　ということです。
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キリスト教に関心が集まるのは、理解できます。

「タイガーマスク運動」に見られるボランティアは、キリスト教が行ってきたことです。

また、うつで自殺を考える場合、死ぬくらいだったらマザー・テレサのように何か人の役にたって死にたいと考えます。

マザー・テレサもまた、カトリックのシスターです。

日本のお寺は、戒名の代金に表れるように、檀家を対象にし、お金の宗教のイメージがあります。

ホームレスの人たちに、食べ物を配ったりしている人たちも、キリスト教関係者が多く、お寺関係はほとんどありません。

「人の役にたちたい」と考えたとき、キリスト教（特にカトリック）に行きつきます。

日野原重明先生の聖路加国際病院も、カトリック系の病院です。
（いいことをしている施設というイメージがあります）

キリスト教が、日曜日に礼拝をしていて、それに参加することで人に会う機会ができる。

しかも、教会は、だれでも歓迎という姿勢です。
（扉は開かれています、とホームページにも書かれています）

こういうことが、いよいよになったら、キリスト教の教会に行ってみようか、何か展開があるかもしれないと考えます。

人と会える（日本の地方のようにプライバシーのない密な関係ではなく、あっさりしつつ、毎週会える）、受け入れてもらえそう。

人の役に立つことが、自分でもできるかもしれない。

唯一、障害になっている（心配な）のが、献金です。

日曜礼拝に行くと、「お気持ちを入れてください」とカゴが回され、信者の方が千円札を入れたりされます。

それだけで済むのか、（宗教＝お金を要求される、という恐れがあります）教会へ行くのは敷居が高いけれど、キリスト教のことは知りたいという気持ちを、今、持っている人は多いと思います。

正社員の賃上げ： 「上げる」＞「上げない」３年ぶり 企業の４割↑ 製造業（自動車、電機）、卸（商社）

昨日の朝日新聞に、「来年度正社員賃上げ　４割の企業が「する」　帝国データ　非正規「なし」は５割」」という記事がありました。

２０１１年度に正社員の賃金を「上げる」企業が、４０％となり、「上げない」を３年ぶりに上回ったのだそうです。

帝国データバンクの調査結果です。

１月に、全国２万３３５６社に調査し、１万１０１７社が回答しました。

「２０１１年度に正社員の賃金のベースアップや賞与の引き上げの見込み」があるかを聞きました。

「ある」と答えた企業は、３７．５％　（前年度は３１．８％、５．７ポイント↑）
２年連続で増えました。

「ある」と答えた企業の業種は、製造（４２．５％）や卸売り（４１．０％）に多い傾向がありました。

非正社員の賃上げは、「ない」企業が５１．５％でした。

半数を超えるのは、３年連続です。
前年より、割合は減った　　ということです。
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早く賃上げ、ボーナス増加をしてほしいという気持ちです。

「製造」はメーカーさん、「卸売り」というのは具体的にどういう企業なのでしょうか？

帝国データバンクのホームページに行ってみました。
（http://www.tdb.co.jp/index.html参照）

「TDB景気動向調査（特別企画）：2011年度の賃金動向に関する企業の意識調査」がありました。
（http://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/keiki_w1101.pdf参照）

２００６年１月以降、毎年１月に実施し今回で６回目なのだそうです。

２ページに、

「業界別では、『農・林・水産』（同４６．３％、１９ 社）や『製造』（同４２．５％、１，３１５社）、『卸売』（同４１．０％、１，４１７ 社）が４ 割を超え、とりわけ『製造』は前回を８．７ポイント上回った。

一方、『金融』（同１５．０％、２０ 社）は唯一、前回を下回った」

とありました。

「農・林・水産」もいいのですね、ただ企業数が少ないのに気がつきます。

「製造」と「卸売」の具体的内容は分かりませんでした。


「卸売　企業　業績」で見てみると、

「業績ランキング - 卸売業 - 当期純利益順 1～20位 | Ullet（ユーレット）」というサイトが最初に出てきました。
（http://www.ullet.com/search/group/26/ranking/301.html参照）

「卸売業 - 当期純利益順 １～２０位」があります。

１位から２０位まで、商社がずらりと並んでいました。
「商社」は「卸売」なんですね、業界の人には笑われそうですが、知りませんでした。

同じサイトで「製造業」にしてクリックすると、

トヨタ、日立、ホンダ、パナソニック、ソニーなど有名企業が出てきます。
自動車、電機などのメーカーさんなのでした。


メーカーと商社の勢いがいいのは、最近のニュースでも書かれています。
納得する結果でした。

平野貞夫・元参院議員： 小沢系１６人会派離脱届「私が提案した」 内ゲバにすぎない、海外の信用は

昨日の朝日新聞に、「離脱届　発案は小沢氏側近　平野元参院議員　「私が提案した」」という記事がありました。

小沢系１６人が会派離脱届を出したのは、小沢氏側近の平野貞夫・元参院議員の提案なのだそうです。

平野・元参院議員が、２月１８日に、街頭演説（京都市）で「私が小沢氏に提案した」と発言しました。

平野・元参院議員は、衆院議員の職員時代から小沢さんと親しく、国会のルールに詳しい人物です。

昨年末に、小沢さんと会ったとき、「（民主党から離党者を出さずに）菅首相を代えるには、この方法しかない」と勧めました。

このときは、小沢さんに断られました。

その後、比例単独議員１名にも構想を話し、徐々に賛同者が増えて、１６人が行動を起こした　　ということです。
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余計なことをしないでほしいというのが、率直な感想です。

今、日本は大切な時期で、派閥争いなどしている場合ではありません。

ＴＰＰ、税と社会保障、消費税などをどうするか、決めつつあることろです。

私たちが自民党を見放したのは、日本（赤字が増え続ける）を放っておいて、派閥抗争に明け暮れ、首相を次々を代えていたからです。

同じことを民主党で始めてはいけません。


今朝のGoogleニュースに、「（５７）民主会派離脱の１６人、偉そうなこと言う前に国民に謝れ！ 」という記事がありました。
（http://sankei.jp.msn.com/region/news/110220/kng11022007010000-n1.htm参照）

産経新聞の２月２０日（今日）の記事です。

前横浜市長の中田宏さんが、今回の騒動にコメントされています。

「党執行部の小沢氏への処分に反発しただけの“内ゲバ”に過ぎないのに、『国民との約束』』などを持ち出す態度は恥知らず。
もっともらしい理由を後付けして、正当化しただけだ。

もう、こんな茶番にだまされる人はいないと思うが、こういう無責任な人たちの発言内容と顔を、国民は良く覚えておいた方がよい」

また、菅首相を代えようという動きに、

「最大の問題は、こういうことを繰り返す内に、海外の日本に対する信頼が低下することだ」

中田さんの意見に、同感です。

ジャックフルーツ： フィリピンの食材 「最大の果物」１個６０キロ バナナ味、チーズ食感 沖縄、タイでも

今朝の朝日新聞に、「食材　ジャックフルーツ　ミンダナオ島（フィリピン）　世界最大６０キロ級も」という記事がありました。

アジアの興味深い食材を紹介するコーナーです。

フィリピンのミンダナオ島は、多彩な果物が採れ、世界最大のフルーツ「ジャックフルーツ」は、大きく、おいしく、健康にもいいのだそうです。

記者の方が、ミンダナオ島に行ってみました。

ブトゥアンの市場では、１個約７６０～１，４２５円（４００～７５０ペソ）でやや高価ですが、１切れ約１９円（１０ペソ）でも売っていました。

大きいものほどおいしく、バナナに似た味で、色と食感はチーズのようだそうです。

皮にはとげがあり、果肉は地元の人は手で裂いて食べたり、ジャムにもします。

ジャックフルーツを打っていた男性は、「うまいだけでなく、美容や健康にもいい果物の王様だ」と誇らしげだったということです。
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日本にはかなり世界の果物が紹介されていますが、ジャックフルーツは見たことがありません。

１メートル（果実の大きさ）もあると記事にありました。

「ジャックフルーツ」で見てみると、

「ジャックフルーツ（パラミツ）:農業生産法人楽園おきなわ」と沖縄で栽培・販売しているところがあるようです。
（http://rakuenokinawa.ti-da.net/e1672057.html参照）

農業生産法人㈲楽園おきなわ（沖縄県中城村字奥間）のブログです。

記事は、２００７年７月２７日に書かれたもので、右手にジャックフルーツを持った写真もありました。


最近ではどうだろうと、「ジャックフルーツ」で１年以内で検索してみました。

「世界一大きい果物？ 「ジャックフルーツ」 - グータラ主婦ディンプナの ...」というタイ在住の主婦の方のブログがありました。
（http://blogs.yahoo.co.jp/dymphnamariakolbe/22663798.html参照）

旦那さんの転勤でタイ生活が始まり、自宅の庭にはジャックフルーツの木やバナナの木があったと写真があります。

１本の木に、何個もジャックフルーツ（大きいキーウイのような形）がなっています。

ジャックフルーツをむいた写真もあり、種入りの実（スーパーでは取って売っているらしい）が、ジャックフルーツ１個の中に８０～１００片も入っている　　

とあり、とてもよく理解できました。


個人の経験をブログに書かれ、それを読むことで、まるで自宅に伺ってお話を聞いているように沖縄やタイでの生活、ジャックフルーツのことを知ることができました。

小沢系１６人会派離脱届： 自分のこと＞日本のこと その時間に、論陣が張れる政治家の勉強をしたら

昨日の朝日新聞夕刊に、「小沢系１６人　会派離脱届　予算関連法案　造反の構えも」という記事がありました。

小沢派の比例区当選の新人１６人が、離党はせずに、会派だけ離脱して国会の予算案に反対するぞと言っているのだそうです。

３月１７日（昨日）、２００９年総選挙で比例区単独で当選した１６人が、衆議院の会派「民主党・無所属クラブ」（３０７人）離脱届を岡田幹事長に手渡そうとしました。

岡田幹事長は留守で、事務局員に託しました。

離脱には、党の了解が必要ですが、民主党執行部は認めない方針です。

１６人は、予算関連法案を衆議院で再可決・成立させることを難しくさせる思惑がありそうだ　ということです。

１６人の氏名

（東北・比例ブロック）
菊池長右エ門、高松和夫

（北関東・比例ブロック）
石井章、川口浩

（南関東・比例ブロック）
相原しの、石田三示、水野智彦

（東京・比例ブロック）
川島智太郎、渡辺浩一郎

（東海・比例ブロック）
大山昌宏、笠原多見子、小林正枝、三輪信昭

（近畿・比例ブロック）
熊谷貞俊、豊田潤多郎、渡辺義彦
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小沢派はだいぶ追いつめられているんだと感じました。

黙って議員生命が無くなる前に、こちらから打って出ようと行動を起こした様子です。

しかし、予算の成立は、国民生活に直結したことです。
予算が通過しないと、国が出すお金が使えないため、様々なところに支障が出ます。

国民生活を人質に取って、自分たちの主張を通そうという姿勢は、いただけません。


理由を「マニフェストを変えることに反対」としていると聞きます。

小沢さんと鳩山さんは、２人で実現不可能なマニフェストを作りました。

鳩山さんは首相を辞めたし、小沢さんはこれから裁判なのですから、静かにしていてはと思います。

今回の１６人の議員の方も、そんなことしている時間に、小沢さんが有罪になって議員活動ができなくなった場合に備えて、自分１人でも論陣が張れる政治家になる勉強をされてはいかがでしょう。

世界の中で日本はどうしたらいいのか、経済、国防、外交など勉強すべきことはたくさんあると思います。

家計： 「収入」も「消費」も増加↑ ３年ぶり 景気回復が家庭にも 「教養娯楽」「住宅」が↑

昨日の朝日新聞に、「消費、３年ぶりに実質増」という記事がありました。

総務省の家計調査で、「収入」「消費支出」ともに増加し、これは３年ぶりなのだそうです。

総務省が、３月１５日に、「家計調査」の結果を発表しました。

家計の「収入」は、勤労者世帯の実収入が、実質で前年比２．３％増、名目で１．５％増となりました。

前年までの大幅減少から、増加へと変わりました。

家計の「消費」は、２０１０年の１世帯あたりの消費支出は、月平均２５万２３２８円となりました。

実質（物価変動の影響を除いたもの）で前年比０．３％増です。
３年ぶりの増加となりました。

名目（より実感に近い）では、前年比０．５％減でした。
３年連続の減少だった　　ということです。
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景気の回復が、やっと家計にもほんの少し効果を表してきたようです。

先日、上場企業（大企業）が、業績がいい会社が多いというニュースを読んだばかりです。

これが賃金アップなどで反映されるといいなと思っていました。

お給料アップなどはなかなか難しいようですが、残業などが増えて収入が増えたのではと想像しました。

「総務省」のホームページに行ってみました。
（http://www.soumu.go.jp/参照）

右の「政策」の「統計情報」をクリックし、「統計局の統計」をクリックすると、２月１５日に記事に出ていた家計調査があります。

「家計調査（家計収支編）（平成22年平均）」
（http://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/nen/index.htm参照）

読んでみると、

「総世帯」の世帯主の平均年齢が５６．４歳（予想以上に高い）
平均世帯人数は、２．４７人　

消費で増えたのは、「教養娯楽」「住居」「家具」「教育」など

勤労世帯の黒字率も増加した　とありました。


景気は徐々に回復しているようです。

本当に安心してお金を使うには、年金など社会保障をしっかりさせる必要があります。

将来の年金がある程度はもらえることが確認できれば、３０代の若い方も貯金に励まずに、お金を使うことができるでしょう。

「税と社会保障」の改革を、注目して見守っていきたいと思います。

高知県： 「縁ない人も知事にする度量」橋本大二郎さん マンガ家多いのはなぜ？ ５３人以上

昨日の朝日新聞に、「ニッポン宝さがし　高知　幕末疾走、龍馬脱藩の道」という記事がありました。

各都道府県を、新しい視点で紹介するコーナーです。

高知県は、坂本龍馬を生み、地元に縁がない人でも知事にする度量があったり主張がはっきりしている一方、まとまりがないというユニークな県民性なのだそうです。

高知県にゆかりの人と、元高知県知事の橋本大二郎さんがコメントを寄せられていました。

橋本さんは、高知に行ったこともなかったのに、知事に当選し、１６年間務めました。
「何の縁もない僕を知事に担ぎ出そうとういう発想がすごい」

奥さんも驚いたのは、知事公邸に「知事はおるか」と一般の方が電話をかけてくることでした。

知事を囲む座談会でも、臆して意見が出ないということはなく、主張がはっきりとしていて、人は平等という感覚が強いという印象でした。

一方で、まとまりがないと感じることもあったそうです。

鹿児島県は、西郷さんを押し立て、その下でまとまりましたが、高知県にその気風はありません。

山脈と海があり、通過客が少なかった影響があるのでは　　ということです。
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高知県というと、豪快な人が多そうなイメージがあります。

作家の方では、宮尾登美子さん、山本一力さん、マンガ家では黒鉄ヒロシさん、はらたいらさんが思い浮かびます。

確認のために「高知県出身の人物一覧 - Wikipedia」を見ていたら、マンガ家の方がとても多いのに気がつきました。

ウィキペディアに掲載されているだけでも、５３名の名前があります。

これはなぜなのでしょう？

「高知県　マンガ」で見てみると、

「高知県庁ホームページ - 高知県の紹介：漫画王国」という高知県のホームページの項目が２番目に出てきました。
（http://www.pref.kochi.lg.jp/kochi/kochi09.html参照）

高知県は、「フクちゃん」の横山隆一氏をはじめ、多くの漫画家を輩出しています。
この「漫画」をひとつの文化ととらえ、イベントなどを通し、さらなる発展を目指しています。

とあります。

「まんが甲子園（全国高等学校漫画選手権大会）」を毎年８月に開催したり、県内にはまんが関連のミュージアムも多いそうです。

マンガ家が多い理由は書かれていなかったので、

「高知県　マンガ家多い」で検索してみました。

「西原理恵子 - Wikipedia」と、西原さんも高知出身であることが分かりました。

「新潟出身の漫画家って多いよな」というサイトもあり、新潟県もマンガ家が多いそうです。
（http://mimizun.com/machi/machi/kousinetu/989904727.html参照）


高知県は、マンガが好かれている県なのでしょうか？
横山さんなど先輩がマンガ家になり、それを見てマンガ家を志した方が多いのでしょうか？

そこらへんの事情を知りたいと思いました。

ダイエットには、８．５時間睡眠のほうがやせる： 研究結果 ホルモンで脂肪燃焼、「睡眠ダイエット」も

昨日の朝日新聞夕刊に、「やさしい医学リポート　十分な睡眠が脂肪減らす」という記事がありました。

ダイエットのためには、８時間程度のたっぷりした睡眠をとったほうが、脂肪が減るのだそうです。

「内科学アナルズ」に、２０１０年１０月に、論文が掲載されました。

ダイエット（減量）には、「摂取カロリーを減らす」と「運動量を増やす」が必要とされています。

アメリカの中年太りの男女１０人に、カロリー制限をしながら、睡眠時間を変えてもらいました。

睡眠時間５．５時間を１４日間と、睡眠時間８．８時間を１４日間を、それぞれ体験してもらいます。
どちらを先に経験するかは、くじ引きで決めました。

その結果、どちらの睡眠でも、１４日間で平均約３．０キロ（８．５時間睡眠は２．９キロ）が減りました。

５．５時間睡眠だと、そのうち脂肪は０．６キロ（筋肉や水分が、２．４キロ）
８．５時間睡眠だと、そのうち脂肪は１．４キロ（筋肉や水分が、１．５キロ）

「カロリー制限」「運動」「睡眠」の３つが重要であることが分かったということです。
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睡眠をたっぷりとりたいタイプとして、歓迎するニュースです。

体重計に乗って、「３キロ減った」と思っていても、その内容が筋肉が減少しているのでは、基礎代謝が低下してかえって太りやすい体になっています。

睡眠時間が不足すると太りやすいというのは、体験的にもそうだろうと感じます。

睡眠とダイエットでは、どういうことが言われているのでしょうか。


「睡眠　ダイエット」で見てみると、

「睡眠ダイエットでやせ体質をつくる!!｜kurasse」というサイトが最初に出てきました。
（http://kurasse.jp/columndet.aspx?pdir=column/health&pfile=hhk6hn000001xd1v参照）

くらしに関する知識を紹介するサイトで、睡眠の専門医の遠藤拓郎先生の説明があります。

遠藤先生は、スリープクリニック調布院長、医療法人社団快眠会理事長、睡眠医療認定医師の方です。

「コルチゾール」という痩せホルモン（脂肪を燃焼させる）が朝３時から明け方まで寝ていると、出る
「成長ホルモン」も出て、細胞が新しくなり、代謝が向上する

睡眠不足だと、「レプチン」が分泌され、食欲のブレーキがかかりにくくなる

とても説得力のある説明です。

このサイト以外にも、「睡眠ダイエット」という題のサイトがずらっと並びました。


「内科学アナルズ」の論文を原文で読んでみたいと思いました。

「内科学アナルズ」は、英語でどう表記するのでしょう？

「内科学アナルズ」で検索すると、

「減塩による心血管病・全死亡減少効果は降圧剤療法の効果よりも大きい ...」というサイトの見出し文に、（http://www.yakugai.gr.jp/attention/attention.php?id=290参照）

「米国内科学会が発行する内科学アナルズ(Ann.Int.Med) 誌電子版2010年3月2日号にも」という記述が見えます。

「Ann.Int.Med」で検索しました。

「Annals of Internal Medicine」のサイトを見つけることができました。
（http://www.annals.org/参照）

「ＰＡＳＴ　ＩＳＳＵＥＳ」をクリックし、「２０１０」をクリックし、「October 5」をクリックします。

「Insufficient Sleep Undermines Dietary Efforts to Reduce Adiposity」という論文が２番目にありました。

１０人のボランティアに・・・８．８時間睡眠などの言葉もあり、記事で取り上げられた論文です。
被験者の平均年齢は４１歳、女性３人、男性７人であったことも分かりました。

「経済波及効果」： 斎藤佑樹選手→ラーメン売上↑→テレビ↑ ノーベル賞学者「産業連関分析」に基づく

朝日新聞の週末beに、「be report　経済波及効果って何だ？」という記事がありました。

ニュースで使われる用語を、分かりやすく解説してくれるコーナーです。

「経済波及効果」は、ノーベル賞を受賞した経済学者の「産業連関分析」に基づき、できごとの経済的な効果を計算しているのだそうです。

例として、斎藤佑樹選手が挙げられていました。

斎藤選手が、日本ハム２軍球場や寮がある千葉県鎌ケ谷市にいることで、１日に１万１千人（２月１６日（日））が来るようになりました。

コンビニ（カイロが売れたそうです）、タクシーの利用が増え、球場内の食べ物、佑ちゃんグッズ、電車の利用なども期待されます。

こういった「経済波及効果」は、レオンチェフ博士（１９７３年にノーベル賞受賞の経済学者）の「産業連関分析」という厳密な分析手法に基づいて計算します。

「経済波及効果」は、

第１次波及効果　（近くのラーメン店でラーメンが売れる、焼き豚や卵の業者がもうかる）
第２次波及効果　（従業員が残業手当や時給アップで収入が上がり、テレビなどを購入）
　　　・　　　　　　　　・
　　　・　　　　　　　　・
と、波及していきます。

この範囲や期間をどう設定するかによって、数字はかなり変わるのだそうです。

「２００２年日韓Ｗ杯」の経済波及効果は、３７００億円と３兆３千億円と、計算したシンクタンクで異なる結果となりました。

また、この数字は、「もうけ」ではなく、「売上高」なので注意が必要　　ということです。
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３兆円と３０００億円では、桁から違います。

基づく分析手法が厳密でも、使う人によってばらつきがあるのですね。

記事に、東京都庁の統計課に、「経済波及効果」担当の職員が２名いて、「産業関連表」を専従で作成している　とあり驚きました。

「産業関連表」は、５年に１度、国や都道府県で作成されているのだそうです。


「経済波及効果」で見ると何が出てくるだろうと見てみたら、

「経済波及効果はどのように推計するの」というＰＤＦ書類が最初に出てきました。
（http://www.pref.ibaraki.jp/tokei/betu/sangyo/bunseki/suikei.pdf参照）

茨城県庁の企画部統計課企画分析グループが出した書類です。
「経済波及効果」が、学生さんにも分かるように説明されています。

茨城県で実施した「ふれあいまつり」の経済波及効果を、「産業連関表」を使って試算した過程も説明されていました。

「波及さん ～経済波及効果算出ソフト～」というサイトが、３番目に出てきました。
（http://www012.upp.so-net.ne.jp/hakyu/参照）

上記の記事にも紹介されていた無料ソフトです。

元東京都庁職員の安田秀穂さんが、現役時代に開発し、無料でダウンロードできるようにした「経済波及効果」のソフトだそうです。

これを利用すると、同じ１００万円を映画業界と建設業界に投資、消費したのでは、効果が違ってくるのが分かると書かれています。

サイトには、カウンターもついていて、今朝私が見たときは「２２８７９人目」になっていました。


「経済波及効果」をニュース記事で見かけるときは、「経済評論家が自説を披露している」と思って見ていました。

役所（国、都道府県）に担当部局があり、現状を反映するよう、日々改正されているとは知りませんでした。