本田武史さん： フィギュアスケート メダル選手指導＋現役プロ

昨日の朝日新聞夕刊に、「仕事中　おじゃまします　フィギュアスケートコーチ　本田武史さん」という記事がありました。

各界の方の仕事の現場にうかがい、舞台裏も教えてもらうコーナーです。

バンクーバオリンピックで、高橋大輔選手を指導した本田武史さんは、ご自分もオリンピック選手の経験者で現役のプロなので、実際にすべって見せて教えられるのだそうです。

本田武史さんは、１９８１年に、福島県で生まれました。

９歳でフィギュアスケートを始め、１９９６年の全日本選手権では、史上最年少１４歳で優勝します。

１９９８年から、生活の拠点を、カナダのトロントに移します。

２００２年のソルトレークオリンピックでは、４位入賞。
２００２年と２００３年の世界選手権では、銅メダルを獲得します。

２００５年に引退、カナダで活動していました。

２００６年に、高橋大輔選手を育てた長光歌子コーチに誘われ、日本へ。

「最初は、日本語がうまく出てきませんでした。頭の中で翻訳して話していました。
でも、感覚でジャンプするスタイルの自分にとっては、日本語で教えるほうが楽です。
ビュンとか、ギュンとか擬音がありますから」

バンクーバオリンピックでは、出場した日本男子フィギュア選手が３人とも入賞しました。

「５種類の４回転ジャンプを自分の体で経験しているのは誇りですね。
高橋選手のメダルはうらやましかったですよ、今のフィギュアブームもね」

今も、プロのフィギュアスケーターとして現役ですべりながら、フィギュア選手のコーチも行います。

関西大学での指導でも、うまく跳ぶ手本を示し、同時に、ダメな滑りもまねしてすべって見せて指導します。

「筋力は落ちていませんからね」

高さのある３回転ジャンプは健在です。
子どもの相手をしつつ、腕立て伏せ、スクワットを欠かしません。

当分は、２足のわらじを履き続けることになりそうだということです。
-------------------

プロとして活動しながら、コーチとして指導することもできるのですね。

指導した高橋選手を「大輔のメダルはうらやましい」と言われるところに、現役スケーターの気持ちが表れていると感じました。

消費税： 北欧はいつ上げたの？ ２５％ 生活満足度１位

昨日の朝日新聞に、「ＧＬＯＢＥ　覚悟の社会保障　福祉国家の財政の行方　問われる有権者の評価力」という記事がありました。

参院選挙を前に、社会保障（年金・医療）と国の財政を考える特集です。

北欧が、消費税２５％で、国民が満足しているのは、１９７０年代前に消費税を導入し、自分たちのために税金が使われることがはっきりしているからなのだそうです。

東京大学の加藤淳子教授の説明です。

日本では、「消費税は低所得者にも負担をさせるから、累進課税の所得税のほうが良い」という考え方が強いです。

しかし、ヨーロッパの福祉国家は、消費税で支出の大部分をまかなっています。
これはどういうことでしょう？

スウェーデンでは、消費税は、１９４７年に、一度廃止になっています。
１９５８年に、社会民主労働党が、支持層を説得して、再導入しました。

これで、安定財源を確保しました。

フランスでは、左派は、消費税等の付加価値税の逆進性（弱者にも負担がある）に反発しています。
しかし、実際は、政府支出に占める消費税の割合は大きく、これが「大きな政府」を支えています。

英国でも、消費税等の付加価値税が、サッチャー政権による福祉削減を、ある程度抑制する結果となりました。

税収があれば、福祉国家が温存されやすい。
社会保障の支出が多くても、財政赤字にならずに済みます。

ヨーロッパでは、１９７０年代（高い経済成長が続いた）初頭までに、消費税等の付加価値税を導入した点で共通しています。

経済成長が、税金収入の自然増加につながり、社会保障の支出を増やしました。
だから「負担が増えても、受益がある」と、国民の間に、期待と信頼が生まれ、負担増（増税）への抵抗が少なくなりました。

これと対照的なのが、日本、カナダ、オーストラリアです。

日本では、１９７０年代から何度も議論され、１９８９年にようやく導入されましたが、その後の税率引き上げはできませんでした。

「増税なき財政再建」が続いたおかげで、財政赤字→国債発行があたりまえになりました。

カナダとオーストラリアでも、１９９０年代以降に、消費税等の付加価値税が導入されました。
税収が、財政赤字を減らすための負担と考えられ、ヨーロッパのように安定財源とはなっていません。

有権者が、政策選択の行方を見定め、政党を評価する能力がますます重要になっているということです。
----------------------

テレビのニュースで、Ｗ杯の対デンマーク戦の、デンマークの紹介で、消費税２５％、その他の付加価値税もあるけれど、医療費も教育費も無料なので、国民は満足度世界一と伝えていました。

１９７０年代は、アメリカやそれを見習った日本は、まだ高齢者の割合も少なく、成功者でした。
消費税の高い北欧を、批判する傾向がありました。

政治家で年齢が高い方は、景気が良くなったときのイメージとして、１９６０年代、１９７０年代を思い浮かべているように見えます。

あれは、日本が、新興国→先進国になるときの好景気で、今の中国やインドがそうです。
すでに、先進国となった日本に、あの好景気は２度と来ません。

先進国で、大きく景気が良くなるのは、バブルのときだけです。
バブルは、はじけます。

そんな不安定な景気を頼りに、税収や政治の未来像を計画しては、実行できません。
安定財源を確保する必要があると思います。