日本経済新聞紙の朝刊2面のコラム「真相深層 リチウムイオン電池 執念がつなぐ」を拝読しました

　2019年10月11日に発行された日本経済新聞紙の朝刊2面のコラム「真相深層　リチウムイオン電池　執念がつなぐ」を拝読しました。

　この記事のサブ見出しは｢日本人3人が化学反応｣です。

　この記事は「2019年のノーベル化学賞の受賞者が、繰り返し充電できるリチウムイオン電池を開発した旭化成の吉野彰名誉フェローら3氏に決まった。携帯電話などの普及に道を開き、世界の人々の生活を変えたイノベーションの裏には、吉野氏のほかに日本の研究者2人の貢献があった」と始まります。

　ノーベル化学賞は、これまでにない科学そして化学分野での独創的な学術的な科学技術への貢献に与えられる賞です。こうした「独創的な学術的な科学技術」に基ずく研究開発成果は、さまざまな技術開発によって製品化・事業化されます。

　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞　電子版では、見出し｢真相深層　リチウムイオン電池　執念がつなぐ　日本人3人が化学反応｣と伝えています。



　このコラムの記事は「グッドイナフ先生が受賞されたことについて大変うれしく思います」。吉野氏のノーベル賞受賞のニュースに日本中が沸いた10月9日夜に、東芝の水島広一エグゼクティブフェローがこうコメントしました。

　この東芝の水島広一さんは、今回の2019年のノーベル化学賞の受賞者の一人の米国テキサス大学のグッドイナフ教授のリチウムイオン電池開発に重要な役割を果たした人物です。

　1970年代に、東京大学の助手だった水島さんは、当時、英国オックスフォード大学教授だったグッドイナフ氏から共同研究の誘いを受けて、英国に向かい、共同研究を始めます。そして、リチウムイオン電池を開発に不可欠な正極の研究開発を進め、「コバルト酸リチウム」という材料にたどり着きます。

　このリチウムイオン電池の正極材料の基礎研究成果を見つけた人物として英国オックスフォード大学教授だったグッドイナフ氏（現在は米国テキサス大学教授）は、ノーベル化学賞を受賞します。

　これに対して、旭化成工業の吉野彰名誉フェローは、1982年12月にリチウムイオン電池の正極材料の基礎研究成果を載せた学術文献を読んで、リチウムイオン電池の“負極材料”の研究開発に力を入れます。当初は、この負極材料に電気を流すプラスチックである導電性高分子であるポリアニリンなどを材料候補と考えますが、「うまくいかず炭素材料に切り替える」と、当時の経緯を結果だけ書いてあります。

　この記事では「最後、ちょうどいい炭素材料が見つかった」としか書かれていません。この結果、旭化成はリチウムイオン電池の基本構造を確立し、1985年にリチウムイオン電池の基本構造の特許を出願します。

　この研究開発成果が認められ、旭化成の吉野彰名誉フェローは、今回のノーベル化学賞を受賞します。

　この記事が伝える「日本人3人が化学反応」の3人目は、ソニーの西美雄さんです。西美雄さんは、1966年にソニーに入社し、燃料電池担当などの開発を経て、リチウムイオン電池の開発を担当します。このリチウムイオン電池を製品化した会社は、ソニーエナジーテック（福島県郡山市）です（この社名は時代によって、いくらか変っています）。

　そして、1991年に世界で初めてリチウムイオン電池を商品化し、電池事業を始めます。この当時は、ソニーはビデオ再生機器のベータ型が、当時の松下電器産業（現在のパナソニック）のVHSに負けた後でした。このため、ソニーは小型のビデオ撮影機器開発に注力し、「パスポートサイズ」の小型ビデオ撮影機の事業で成功します。

　この当時は、小型の電池はニッケル水素二次電池（ニッケルコバルト電池の改良品）でした。このため、小型のビデオ撮影機器向けにリチウムイオン電池を商品化を商品化し、より小型のビデオ撮影機器の高性能化を果たしました。小型のビデオ撮影機器はVHS方式ではないため、ビデオ競争での意地を見せることに成功しました。

　当時は、携帯機器向けの二次電池では、松下電池工業（現在はパナソニックの1事業部）や三洋電気などが主な電池メーカーでした。しかし実際には、世界で初めてリチウムイオン電池を商品化したのは、電池メーカーとして新参入したソニーの技術開発者だったということは、現在の今年のノーベル化学賞のさまざまな記事ではあまり（ほとんど）触れられていません。